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クエリ検索: "要介護認定"
3,608件中 1-20の結果を表示しています
  • 酒井 泰一, 森 敏, 中島 健二
    日本老年医学会雑誌
    2002年 39 巻 5 号 537-544
    発行日: 2002/09/25
    公開日: 2009/11/24
    ジャーナル フリー
    介護保険において, 障害をもつ高齢者の要介護度は, 基本調査結果から算出される. しかしこれは複雑な電算処理を要するため, 介護の現場で要介護度を推定することは困難である. そこでわれわれは, 日常目につきやすい生活動作の障害状況から, 簡便に要介護度を推定できる樹形モデルを開発した. 本モデルは, 痴呆系と身体障害系に分けて作成した. 一次判定の確定した東山老年サナトリウムの患者から, 痴呆系と身体障害系の症例を各要介護度20例づつ, 計240例を無作為に抽出し, その基本調査結果を検討した. 調査項目の選択肢が「自立」から「全介助」へと移行するにつれ要介護度が比較的規則正しく上昇する項目, 痴呆系では「上衣の着脱」, 身体障害系では「排尿後の後始末」を第一次分岐項目に選定した. 痴呆系モデルにおいて,「上衣の着脱」の選択肢と要介護度の対応は次のようにした.「自立」→要支援,「見守り」で「立ち上がり」が「つかまらないでできる」→要介護1, 同じく「立ち上がり」が「つかまらないでできる」以外→要介護2,「一部介助」→要介護3,「全介助」で「食事摂取」が「全介助」以外→要介護4, 同じく「食事摂取」が「全介助」→要介護5. 身体障害系では,「排尿後の後始末」の選択肢と要介護度の対応を次のようにした.「自立」で「歩行」が「つかまらないでできる」→要支援,「つかまらないでできる」以外→要介護1,「間接的援助のみ」または「直接的援助」→要介護2,「全介助」で「食事摂取」が「自立」か「見守り」→要介護3, 同じく「一部介助」→要介護4, 同じく「全介助」→要介護5とした. 本樹形モデルによる推定要介護度と一次判定の要介護度が完全に一致した正診率は, 痴呆系71.7%, 身体障害系66.7%であった. 両者のずれが上下1ランク以内に留まる準正診率は, 痴呆系98.3%, 身体障害系100%であった. 以上から, 本推定樹形モデルは十分実用に耐えると考えた.
  • 山村 奈津子, 梅田 麻希
    日本公衆衛生雑誌
    2022年 69 巻 4 号 251-261
    発行日: 2022/04/15
    公開日: 2022/04/26
    [早期公開] 公開日: 2022/01/25
    ジャーナル フリー

    目的 平成30年7月豪雨災害に伴う被災市町村の

    要介護認定
    率の変化を推定するとともに,被災状況や地域特性と当該変化の関連を検討することを目的とした。

    方法 災害救助法を適用された108市町村を対象とし,2016年7月から2019年7月までの計37か月の月別

    要介護認定
    率のデータから,
    要介護認定
    率および軽度要介護率(要支援1~2),中度
    要介護認定
    率(要介護1~3),重度
    要介護認定
    率(要介護4~5)の災害後の変化を分割時系列分析により推定した。災害後の
    要介護認定
    率のトレンドの変化傾向と被災状況(住家被害棟数,死者・行方不明者数),地域特性(高齢化率,人口密度,課税対象所得,保健師1人当たり人口,介護保険施設定員数,病院病床数,診療所数,特定健診実施率,特定保健指導実施率)との関連を検討するため,多項ロジスティック回帰分析を行った。

    結果 

    要介護認定率および軽度要介護認定
    率は発災当月,災害後のトレンドの変化ともに有意な上昇が見られた。中度
    要介護認定
    率の災害後のトレンドの変化は有意に下降していた。重度
    要介護認定
    率は災害当月のみ有意な上昇が見られたが,災害後のトレンドには有意な変化が見られなかった。中度
    要介護認定
    率のトレンドの下降変化は,高齢化率と負の関連,診療所数と正の関連が見られた。
    要介護認定
    率,軽度
    要介護認定
    率,重度
    要介護認定
    率については,被災状況,地域特性に関するいずれの変数とも有意な関連は見られなかった。

    結論 自立度が比較的高い軽度要介護高齢者において,災害により介護保険サービスの需要が高まる可能性が示唆された。

  • ─新規要介護認定と総死亡のリスク要因について─
    森田 泰裕, 新井 智之, 渡辺 修一郎
    理学療法科学
    2021年 36 巻 4 号 553-560
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/08/20
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕地域在住高齢者における基本チェックリストの各領域が,3年後の転帰として新規

    要介護認定
    と総死亡に関連するリスク要因となるか検討することを目的とした.〔対象と方法〕地域在住高齢者を対象に2012年度に基本チェックリストを調査し,新規
    要介護認定
    については20747名,死亡については22021名を解析した.基本チェックリストが3年後の新規
    要介護認定
    と総死亡のリスク要因となるか検討した.〔結果〕新規
    要介護認定
    には運動機能低下,低栄養,認知機能低下,うつ,総死亡には運動機能低下,閉じこもり,認知機能低下が有意なリスク要因であった.〔結語〕基本チェックリストの運動機能低下,認知機能低下は,早期の予防が重要であると考えられる.

  • 森田 泰裕, 新井 智之, 藤田 博曉, 渡辺 修一郎
    理学療法科学
    2021年 36 巻 1 号 7-14
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/02/24
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕地域在住高齢者における2年間の基本チェックリストの各領域の変化と新規

    要介護認定
    との関連を明らかにすることを目的とした.〔対象と方法〕地域在住高齢者を対象に2012年度と2014年度に基本チェックリストを調査し,11174人を解析した.2年間の基本チェックリストの変化が3年後の新規
    要介護認定
    のリスク要因となるか検討した.〔結果〕運動機能悪化,栄養悪化,閉じこもり悪化,認知機能悪化,うつ悪化の領域が有意なリスク要因となった.〔結語〕基本チェックリストの変化がリスクの低い対象者の新規
    要介護認定
    予測因子となると考えられた.早期の予防介入を行うためには,基本チェックリストを継続して活用する必要があると考えられた.

  • 牧迫 飛雄馬, 古名 丈人, 島田 裕之, 赤沼 智美, 吉田 裕人, 井平 光, 横山 香理, 鈴木 隆雄
    理学療法学
    2011年 38 巻 1 号 27-33
    発行日: 2011/02/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
    【目的】75歳以上の高齢者における新規
    要介護認定
    の発生に対する歩行能力の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】
    要介護認定
    を受けていない75歳以上の地域在住高齢者190名を対象とした。ベースライン調査として5m歩行時間(通常速度)を測定し,以降39ヵ月間の
    要介護認定
    発生状況との関連を調べた。【結果】39ヵ月間で34名(17.9%)が新規に
    要介護認定
    を受けた。5m歩行時間を男女別に4分位で速い群から遅い群のⅠ〜Ⅳ群に分類し,要介護発生率曲線の差をLog-rank検定にて検討した結果,5m歩行時間が遅いⅣ群(男性5.2秒以上,女性5.8秒以上)では,それ以上に速い歩行速度を有する群(Ⅰ〜Ⅲ群)と比べて有意に高い
    要介護認定
    発生率を認めた(p < 0.01)。Cox回帰分析の結果,新規要介護の発生と有意な関連を認めた変数は,BMIと5m歩行時間(秒)であり,5m歩行時間のハザード比は1.65(p < 0.01)であった。【考察と結論】地域在住後期高齢者の歩行速度は,将来の
    要介護認定
    発生に影響を与える要因のひとつであることが確認された。
  • 齋藤 睦美
    臨床倫理
    2020年 8 巻 26-30
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/06/29
    ジャーナル フリー

     介護保険制度は,租税と被保険者が納付した介護保険料を財源としている。超高齢社会である日本においては介護資源に余裕がない。したがって,介護資源を公正に配分するためには効率性を心掛けねばならない。資源を効率的に使うためには地域包括ケアシステムにおける,より円滑な連携が求められる。しかし,

    要介護認定
    調査員である筆者は,この点で困難を感じることがある。本稿では,そうした事例の一つを紹介する。

  • 2年間の調査
    大江 洋介
    日本老年医学会雑誌
    2005年 42 巻 3 号 335-339
    発行日: 2005/05/15
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    介護保険サービスの円滑な利用には迅速な
    要介護認定
    が必要であり, 介護保険法には30日以内に結果を通知するよう定められている. しかし, 現実には種々の理由で認定が遅れる場合がある. 認定遅延における訪問調査-1次判定と主治医意見書の影響を明らかにするため, 大阪市に隣接するA市において2000年7月から2002年6月までの2年間38,285件の認定申請について,「訪問調査」「1次判定」「主治医意見書」「認定結果通知」の所要日数を調査し, 2000年7月から2001年6月までの期間 (前期) と2001年7月から2002年6月 (後期) に分けて比較を行った. 認定結果通知までの日数について, 前期で30日以内に認定が行えたのは42.0%であったのに対し, 後期は46.8%と改善していた. 後期における平均所要日数は「訪問調査」が10.3日,「1次判定」が15.7日,「主治医意見書」が19.1日であった. 訪問調査-1次判定のパスと主治医意見書のパスでは, 主治医意見書がクリティカルなパスとなっているため, 主治医意見書の改善が必要であると考えられた. また, A市では2次判定 (認定審査会) のための準備期間を2週間としているため, 15日時点での1次判定と主治医意見書の達成率を改善する必要があると考えられた.
  • 佐野 徳雄, 丸山 仁司, 菅沼 一男, 齋藤 孝義, 五味 雅大, 金子 千香, 齋藤 由香里
    理学療法科学
    2016年 31 巻 2 号 289-292
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/29
    ジャーナル フリー
    〔目的〕通所型サービスを利用している在宅高齢者の要支援と要介護の認定に影響を及ぼす要因について分析することを目的とした.〔対象〕質問に対する回答および屋内歩行が見守り以上で可能な,通所型サービスを利用している在宅高齢者54名(男性16名,女性38名)とした.〔方法〕評価項目は,年齢,疾患,要介護度,TUG,CS-30,BI,老研式とした.統計学的解析は,従属変数を
    要介護認定
    状態とし,独立変数を年齢,主病名,TUG,CS-30,BI,老研式とした多重ロジスティック回帰分析を用いた.〔結果〕介護度に影響する変数として,年齢,CS-30,BIが選択された.〔結語〕
    要介護認定
    は,疾患の種類よりも,動作の可否とCS-30が重要であることが示唆された.
  • 久保田 智洋, 坂本 晴美, 黒川 喬介, 岩井 浩一
    理学療法科学
    2018年 33 巻 6 号 869-872
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/21
    ジャーナル フリー

    〔目的〕過去5年間に通所型介護予防事業に参加した者を対象に,

    要介護認定
    の有無を判別する要因を検討した.〔対象と方法〕2011年から2015年に健康教室に参加した者134名(男性11名,女性123名).後ろ向きコホート研究.情報は,年齢,基本チェックリストおよび生きがい意識尺度(開始時および終了時),介護認定の有無とした.〔結果〕介護保険に認定された者は,134名中22名であった.また,要介護者は基本チェックリスト項目の「運動機能」,「生活機能」, 「閉じこもり」, 「認知機能」の4項目が影響していた.〔結語〕軽度
    要介護認定
    者の予防には「運動機能」ばかりでなく「生活機能」への働きかけも重要であることが明らかになった.

  • 田川 元也
    日本経営診断学会論集
    2004年 4 巻 233-244
    発行日: 2004/10/10
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    介護保険制度の特徴の一つとして, 要介護者の介護状態に応じた保険給付が挙げられる。そこで, 本研究では, 要介護者の弁護状態を要支援・要介護1-5・自立の7段階に判定する「
    要介護認定
    システム」を研究対象としている。現状の
    要介護認定
    は, 訪問調査員による認定調査コンピュータによる一次判定, 一次判定結果や主治医の意見書等をもとに介護認定審査会によって判断される最終判定 (二次判定) とするシステムで行われている。本研究では,
    要介護認定
    に関する実態調査結果をもとにより効率的な
    要介護認定
    システムとして, 主治医が推定要介護度の判定を行う方法を提案するとともにその評価を行う。
  • 沓澤 隆司, 赤井 伸郎, 竹本 亨
    会計検査研究
    2023年 67 巻 31-52
    発行日: 2023/03/17
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

     「コンパクトシティ」は,都市内での移動距離が短いため,歩行や歩行を伴う公共交通が移動手段に選ばれることが多く,その結果として歩行時間が長く住民の健康に良い影響を与えている可能性がある。しかし,都市のコンパクト度と歩行時間との関係や歩行時間と健康状態との関係は先行研究で分析されているが,コンパクトシティの形成が住民の健康状態を改善するかどうかは十分に解明されていない。

     そこで,都市のコンパクト度が住民の健康状態に与える影響について,パネルデータを用いた固定効果分析を行った。本稿では、住民の健康状態を示す指標として「要介護の認定を受けた者が高齢者に占める割合(

    要介護認定
    率)」や「国民健康保険の被保険者1 人当たり医療費」を,都市のコンパクト度を示す指標として「基準化された標準距離」を使用した。

     分析の結果,都市のコンパクト度が高い市町村ほど,①

    要介護認定
    率は低い,②健康の悪化がより深刻な要介護度の高いグループごとの認定率は低い,③国民健康保険の被保険者1人当たり医療費は低い,という3 点が明らかとなった。

     この分析結果を前提とすれば,コンパクト度の高い都市を形成していった場合には,歩行時間の増加を通じて住民の健康状態も良好となり,将来的に

    要介護認定
    者に対する給付額や住民の医療費は低くなると推察される。よって,本稿の分析は,コンパクトシティの形成が介護や医療といった社会保険に係る財政 支出を抑制する効果を持つ可能性を示唆するものと言える。

  • アンケートによる全国調査成績
    延永 正, 伊藤 幸治
    日本温泉気候物理医学会雑誌
    2004年 67 巻 4 号 257-263
    発行日: 2004年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    It is well known that spa therapy is quite useful for the so-called life-style related diseases. It is therefore speculated that the number of aged people to be cared by the public insurance of elderly care may be less in spa districts than in non spa districts. As a matter of fact it was demonstrated in Oita prefecture that the number of aged people qualified for receiving the care was significantly less in Beppu city and Yufuin town which are well known as spa resort than in the surrounding non spa city or towns.
    This report is the result tallied up on the data from 38 prefectures all over Japan, regarding the number of aged people and hot springs. Although the ratio of number of aged people qualified for receiving the care to all aged people over 65 y-o is quite different among both the prefectures and the cities or towns under the same prefecture, the tendency of lower ratio in spa cities or towns than in the others was observed. It suggests the more prospective study is necessary on the effects of spa bathing on ADL disorders of aged people.
  • *小関 祐, 川上 敬, 大堀 隆文, 木下 正博
    精密工学会学術講演会講演論文集
    2006年 2006A 巻 E22
    発行日: 2006年
    公開日: 2007/03/04
    会議録・要旨集 フリー
    現在の日本における公的介護保険制度には様々な問題点が提起されており、その内の
    要介護認定
    一次判定における情報処理形態に関しては実施初期から問題点が点在するとされている。問題点の一つとして一次判定で得られた介護時間における推計ケア時間と実測ケア時間の間に差異が生じている。その点を改善すべく本研究では、強化学習とニューラルネットを用いた意思決定支援を考察することを目的とする。
  • 栗盛 須雅子, 福田 吉治, 八幡 裕一郎
    老年社会科学
    2008年 30 巻 3 号 383-392
    発行日: 2008/10/20
    公開日: 2020/10/20
    ジャーナル フリー

     本研究の目的は,介護保険統計を用いた年齢調整

    要介護認定
    割合(重度認定割合と軽度認定割合に区分),加重障害保有割合(WDP),障害調整健康余命(DALE)を高齢者健康指標として提案するため,これらの指標の収束妥当性を検証すること,活用例としてこれらの指標の関連要因を検討することとした.収束妥当性は,軽度認定割合,重度認定割合,年齢調整WDP,65歳DALEと,平均自立期間との間の順位相関係数で検証した.関連要因は,健康指標,社会経済指標,人口学的指標との間の順位相関係数で検討した.結果は,軽度認定割合,重度認定割合,WDP,DALEの収束妥当性が支持され,男女の軽度認定割合は多くの社会経済指標と関連があった.結論として,高齢者健康指標としての提案は妥当であり,これらの指標は都道府県,市町村の老人保健福祉政策の立案や評価,意思決定に有用であると考えられた.

  • 山田 唱, 小宮山 貴将, 大井 孝, 平塚 貴子, 服部 佳功
    日本顎口腔機能学会雑誌
    2020年 26 巻 2 号 114-115
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/07/14
    ジャーナル フリー
  • 金森 悟, 甲斐 裕子, 鈴木 佳代, 近藤 克則
    運動疫学研究
    2013年 15 巻 1 号 31-35
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2021/05/09
    ジャーナル フリー
  • ―開業医の立場から―
    藤原 義剛
    日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
    2002年 12 巻 2 号 172-176
    発行日: 2002/12/20
    公開日: 2018/04/10
    ジャーナル フリー

    運用しながら,改善を図ることになっている介護保険制度ですが,元気痴呆・中途失明・内部障害者にとっては,実状を十分反映しているとは言い難い.ここでは,在宅呼吸ケア(主にHOT)を必要とする人にとって,現行制度がどうあるかについて検討した.在宅酸素療法(HOT)加算は,0.8分と少なくHOT患者の状況を介護認定に反映させるためには,調査票・主治医意見書への記載が重要で,特別な医療の加算時間も再考を要する.

  • 巻 直樹, 髙橋 大知, 仲田 敏明, 長谷川 大吾, 若山 修一, 坂本 晴美, 藤田 好彦, 高田 祐, 佐藤 幸夫, 柳 久子
    理学療法学
    2017年 44 巻 2 号 138-144
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/20
    [早期公開] 公開日: 2017/02/07
    ジャーナル フリー

    【目的】嚥下機能低下を呈した

    要介護認定
    高齢者を対象として,呼吸トレーニングにおける短期および長期的な効果を検証する。【方法】通所リハビリテーションを利用している65 歳以上の
    要介護認定
    高齢者を対象とした。同意が得られた31 名に呼吸トレーニングを2 ヵ月(8 週)行い,理学療法前後,follow-up 1 ヵ月後,6 ヵ月後に測定を行った。【結果】理学療法前と理学療法1ヵ月(4 週)評価との間では,呼吸機能,嚥下機能,QOL は有意に改善を示した。理学療法2 ヵ月(終了時)とfollow-up 6 ヵ月後との間で呼吸機能,QOL は有意に減少を示していた。【考察】
    要介護認定
    高齢者に対し,呼吸トレーニングを導入することにより,呼吸機能や嚥下障害,QOL を改善することが可能であった。

  • 八島 妙子, 森 繁樹, 渡邉 智子
    日本未病システム学会雑誌
    2005年 11 巻 1 号 104-107
    発行日: 2005/09/26
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 阿部 和光
    九州法学会会報
    1999年 1998 巻
    発行日: 1999年
    公開日: 2017/08/17
    会議録・要旨集 フリー
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