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クエリ検索: "青木菜摘"
30件中 1-20の結果を表示しています
  • 小野 武也, 石﨑 崇天, 沖 貞明, 梅井 凡子, 積山 和加子, 佐藤 勇太
    理学療法科学
    2018年 33 巻 6 号 965-968
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/21
    ジャーナル フリー

    〔目的〕下肢への非荷重が,その後の関節固定によって発生する関節拘縮に与える影響を調べることとした.〔対象と方法〕Wistar系雄ラットである.非荷重を3.5日間行った後,非荷重と足関節固定を4.5日間実施する非荷重群と,3.5日間自由飼育を行った後, 非荷重と足関節固定を4.5日間実施する自由飼育群に分けた.実験期間は8日間である.評価項目は足関節背屈可動域である.〔結果〕非荷重群と自由飼育群で足関節背屈可動域に有意差は認められなかった.〔結語〕下肢への非荷重は, その後の関節固定によって発生する関節拘縮には影響しないことが示唆された.

  • 山本 浩範, 向原 理恵, 中橋 乙起, 香川 知博, 藤本 和輝, 中尾 真理, 青木 菜摘, 柴田 重信, 竹谷 豊, 武田 英二
    ビタミン
    2014年 88 巻 4 号 242-
    発行日: 2014/04/25
    公開日: 2017/12/26
    ジャーナル フリー
  • 藤井 晋也, 八田 健司, 増野 弘幸, 河内 恵美子, 影近 弘之
    ビタミン
    2014年 88 巻 4 号 242-
    発行日: 2014/04/25
    公開日: 2017/12/26
    ジャーナル フリー
  • ―ライフステージの変化と専門職の特性―
    荒木 智子*, 井上 和久, 須永 康代, 石渡 睦子, 柳田 千絵, 河合 麻美, 須藤 京子, 伯耆田 聡子, 吉岡 明美, 清宮 清美, 渡邊 雅恵
    理学療法 - 臨床・研究・教育
    2011年 18 巻 1 号 15-21
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/03/30
    ジャーナル フリー
    埼玉県理学療法士会全会員を対象に職場環境に関する調査を実施した。960名より回答があり,平均年齢は30.5歳,97.5%が従事しており,病院・診療所が最も多かった。全体の38.8%が既婚者で子どもがいるのは66.3%であった。有給休暇取得率は50.9%であった。産前・産後休暇は女性の73.6%が取得した一方,子どもがいない群に制度の有無や利用の可否が「わからない」が高率にみられた。育児休暇は男性の5.0%,女性の60.5%が取得していた。国民平均値に比して埼玉県内の理学療法士は産前・産後休暇の取得率が全国より高く,育児休暇の取得率は低く示された。産前・産後休暇,育児休暇の制度の違いや復職後の不安により,取得状況が異なる背景が示唆された。今後妊娠・出産を迎える会員が増加することを考慮すると,就労継続を前提とした制度の周知,職場環境の整備,利用の促進が必要と考えられた。
  • ─全国肢体不自由特別支援学校特別支援教育コーディネーター調査から─
    眞鍋 克博, 吉井 智晴, 前園 徹, 中前 和則, 重村 信彦, 寺田 敬子, 永金 麻衣子, 青木 菜摘, 小池 功二
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 本研究は、障がいのある児童・生徒(以下障がい児)が自立ある学校生活を営む上で、リハビリテーション(以下リハと略す)の分野から教育領域に、どのような支援方法およびそれを実現するためのシステムと質量を伴なった適切なサービスが必要とされているのか、その現状を実態調査し、必要かつ適切なリハサービス提供の在り方及びその実践のための課題を明らかにするための基礎資料とすることを研究目的とした。【方法】 対象は、全国肢体不自由児特別支援学校241校の特別支援教育コーディネーター各校1名(回収数112、回収率46.5%、性別:男性67名、女性45名、平均年齢47.1±6.74歳)。特別支援教育領域へのリハ支援によって障がい児の教育的参加は進展することを研究仮説とした。量的調査研究法を用い、学校生活及び身体への取り組み(リハの取り組み)状況についての調査は自記式配票調査法採用。1週間留置し、調査票の配布及び回収は郵送にて実施した。調査時期は2011年2月。分析法は、基本属性、学校生活状況、リハの取り組みの動機、実施状況、情報や連携、住宅改修・福祉用具相談、教育領域へのリハ導入について、統計ソフトSPSS17.0を使用し、単純集計とχ2検定および相関係数を用いて分析した。【倫理的配慮、説明と同意】 調査、及び調査結果の公表は、厚生労働科学研究に関する指針に従った。【結果】 主な原因疾患は、脳性麻痺(86.6%)。リハ以外で最も多い医療的処置は痰等気道分泌物吸引(52.4%)。学校生活における困り事は、医学的処置及びリハ支援(37.4%)、学習支援(33.6%)。リハの主な実施者は教員(89.7%)、主目的はADL維持・改善(47.9%)、主内容は基本的運動(45.8%)、ほぼ全員がその有効性を認め(97.2%)、その実施による社会参加は、学校内の活動(61.8%)に留まっていたが、障害を持ちながらも前向きに生活している(86.9%)と回答した。リハの情報提供(72.5%)、その説明を理解(77.8%)、関係者との情報提供や連携(79.0%)が十分できていると答えた者は7割を超えた。在宅改修や福祉用具に関する相談は、9割弱の者がその有効性を認めている(88.9%)。学校におけるリハの取り組みは、日常生活を充実し(95.2%)、学校生活への参加を促進する(96.3%)と答え、さらに学校へのリハ・セラピスト支援によって学校生活の自立は促進する(91.5%)と回答した者は9割を超えた。また、在宅訪問リハ支援によって、学校生活への参加は促進する(85.7%)と答えた者は、9割弱であった。【考察】 リハの取り組みは、学校生活の自立に有効性があり、障害児は前向きの生活を営み、リハ支援によって障がい児の教育的参加は進展するという高い割合の回答を得たが、その主目的はADL維持・改善であり、内容は基本的運動に留まり、社会参加は学校内の活動に限られている。その要因として、原因疾患の殆どが脳性麻痺であり、医学的ケアを要しながらも学習支援をしなければならないという特殊性にあると考えられるが、その実施者の殆どはリハ系免許を有しない教員で占められている。学校生活の自立を図り、地域社会への参加を促す上でもリハ系免許を有する教員によるリハ支援の必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】 特別支援教育への理学療法士による支援は、従前の医学モデルから新たな教育モデルに基づく支援の在り方として、教育的理学療法学の地平を開き、職域拡大に繋がる大きな意義があるものと考える。
  • 金口 瑛典, 小澤 淳也, 森山 英樹, 黒瀬 智之
    理学療法学
    2015年 42 巻 2 号 150-151
    発行日: 2015/04/20
    公開日: 2017/06/09
    ジャーナル フリー
    【目的】拘縮が生じた筋に対するストレッチと電気刺激の併用が,拘縮の改善を促進するかを調べた。【方法】ラットを対照群,固定群,固定後自然回復群,固定後ストレッチ(以下,ST)群,固定後ST+電気刺激(以下,ES)群の5群に分けた。対照群は無処置とし,その他4群には,膝関節を140°屈曲位で3週間創外固定し,屈曲拘縮を惹起した。固定後ST群,固定後ST+ES群には,固定終了後より持続的に後肢を牽引して膝屈筋群をストレッチした。固定後ST+ES群にはストレッチと同時に低周波で膝屈筋群に経皮的に電気刺激を行った。介入はいずれも30分/日,1週間行った。その後,膝関節伸展可動域,半腱様筋長を測定した。さらに,半腱様筋における筋萎縮関連遺伝子(Atrogin-1,Muscle ring finger-1:以下,MuRF-1)の発現を解析した。【結果】関節固定により膝伸展可動域の減少および半腱様筋の短縮が生じた。固定群と比べ,固定後ST群,固定後ST+ES群では関節可動域の有意な改善を示したが,固定後自然回復群との間に差を認めなかった。また,筋長や筋萎縮関連遺伝子の発現も固定後自然回復群と固定後ST群,固定後ST+ES群の間に差を認めなかった。【結論】ストレッチと電気刺激の併用は関節拘縮の改善を促進しなかった。
  • 石橋 雄介, 西田 宗幹, 山田 和政
    理学療法科学
    2017年 32 巻 4 号 509-513
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/08/20
    ジャーナル フリー
    〔目的〕身体合併症を呈した精神科病棟入院患者を対象に,生活機能と精神機能に対する理学療法(PT)の有効性を検証した.〔対象と方法〕身体合併症に対してPTを実施した精神科病棟入院患者を対象に,理学療法開始時と終了時のBarthel IndexスコアおよびGlobal Assessment of Functioningスコアをカルテより収集した.〔結果〕両スコアともPT終了時で有意に高得点であった.〔結語〕身体合併症を呈した精神科入院患者に対するPTは,生活機能のみならず精神機能の改善も期待できることが示唆された.
  • 解良 武士, 渡部 由紀, 猪股 高志
    理学療法学
    2012年 39 巻 2 号 116-117
    発行日: 2012/04/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
    理学療法士や健康運動指導士のメディカルフィットネス分野における活用や,理学療法士の雇用の可能性を探索するための基礎資料をつくるために調査を行った。調査対象として選定した206ヵ所のメディカルフィットネスのうち59ヵ所より回答を得た。内容は,施設の概要,利用者,運動指導,医療機関との連携,他の関連事業,理学療法士および健康運動指導士の必要度,今後について,とした。これまでの調査と同様にメディカルフィットネスで雇用されている理学療法士はごくわずかであった。理学療法士のメディカルフィットネス部門への参画に関して否定的な意見は多くなかった。理学療法士に求める能力としては,軽い疾病あるいは障害を有している対象者への運動指導能力がもっとも多かった。利用者の多くは中枢神経や整形外科的な問題を有している場合が少なくなく,当分野における理学療法士の必要性は低くないと考えられる。
  • 菊池 和子, 小瀬川 遼, 磯部 可奈子, 熊谷 美保, 久慈 昭慶, 森川 和政
    岩手医科大学歯学雑誌
    2023年 47 巻 2 号 106-112
    発行日: 2023/02/28
    公開日: 2023/04/01
    ジャーナル フリー

    Down 症候群は,ヒトで生存する最も頻度の高い染色体異常である.21 番染色体のすべて,あるいは必須領域(Down syndrome critical region)の過剰な複製で生じる.

    本症例はDown 症候群と重度の知的能力障害および統合失調症を有し,トレーニングを行っても歯科治療は困難なため,薬理学的方法にて歯科治療を行うこととした.

    薬理学的行動調整に関しては,3 年前から肺陰影が認められていたが最近も変化がないとの術前照会の回答と気道の診査および人的・設備的条件が整っていたことから深鎮静を選択した.

    導入時,興奮期に奇異呼吸と軽度のSpO2 低下が認められたが補助換気にて改善した.深鎮静での誤飲・誤嚥は注水や唾液などの吸引あるいは切削片の吸引によって起こると考えられる.術中は誤嚥防止策を講じ,通常の歯科用バキュームのほか,咽頭部の水分を吸引しやすいサクションカテーテルを使用し適宜吸引した.また歯科治療時の注水量が多くならないように調節し,レジン修復時にもラバーダムを装着して咽頭・喉頭への切削片の吸引や水分の流入を防止したことによりむせを防止できた.術中のバイタルや聴診所見では問題はなかった.術直後にも胸部エックス線撮影と聴診にて確認し,全身状態が変化することなく深鎮静にて歯科治療を終えることが出来た.帰宅後においても発熱および咳嗽などの上気道感染症状はみられなかった.

  • 金口 瑛典
    理学療法学
    2021年 48 巻 3 号 337-342
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/06/18
    ジャーナル フリー
  • 神田 孝祐, 坪内 善仁, 福田 浩巳, 石橋 雄介, 洪 基朝, 西田 宗幹
    理学療法学
    2020年 47 巻 6 号 593-599
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/12/18
    [早期公開] 公開日: 2020/09/11
    ジャーナル フリー

    【目的】肺炎罹患により,理学療法(Physical Therapy;以下,PT)を実施した当院精神科病棟入院患者の死亡転帰にかかわる因子を検討すること。【方法】対象は2015 年1 月~2018 年11 月の間に,医療・介護関連肺炎(Nursing and Healthcare associated Pneumonia:以下,NHCAP)を発症し,PT を実施した当院精神科病棟入院患者とした。PT 開始から120 日の観察期間中に,死亡した患者を死亡群,生存した患者を生存群とし,Cox 比例ハザード分析を用いて,死亡転帰にかかわる因子を検討した。【結果】解析対象は81 名,観察期間中の死亡者は31 名(38.3%)であった。Cox 比例ハザード分析では,年齢と発症時Body Mass Index(以下,BMI)が採択された。【結論】NHCAP を罹患した当院精神科病棟入院患者の死亡転帰は,年齢と発症時BMI に影響されることが示唆された。

  • 松川 訓久, 堀本 ゆかり
    理学療法科学
    2024年 39 巻 5 号 221-228
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/10/01
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕理学療法養成校学生の予期的社会化指標を作成し,信頼性と妥当性を検討した.〔対象と方法〕対象は,医療・介護施設で新人理学療法士の指導経験を有する理学療法士の役職者304名とした.方法はWeb調査で,基本属性と予期的社会化指標35項目を用いた.〔結果〕最終的に28項目が選択され,「職務遂行に必要な知識」,「理学療法実践に必要な知識」,「円滑な業務遂行に必要な能力」,「体調管理能力」,「職場機能の把握」の5因子が抽出され,信頼性と妥当性が確認された.〔結語〕理学療法士の予期的社会化評価指標には,組織社会化の評価尺度では報告されていなかった「理学療法実践に必要な知識」,「体調管理能力」の2つの特徴的な因子が抽出された.

  • 堀本 ゆかり, 山田 洋一, 山下 淳一, 丸山 仁司
    理学療法科学
    2022年 37 巻 3 号 303-310
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/06/20
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕本研究では,管理業務に携わる理学療法士のコンピテンシー要素を明らかにし,理学療法士のための臨床管理能力尺度の信頼性と妥当性を検証することを目的とした.〔対象と方法〕対象は,臨床業務に従事し,管理業務に携わる理学療法士200名とした.方法は自由参加によるWebアンケートで,基本属性および「看護管理能力を発揮するために必要なスキルと行動特性」68項目を用いた.〔結果〕管理業務に携わる理学療法士のコンピテンシー要素は,「組織開発力」,「管理者としての人柄」,「批判的視点」,「部門管理力」,「専門職観」,「状況対応力」が抽出され,信頼性と妥当性が確認できた.〔結語〕本研究では,理学療法士の管理業務に必要なコンピテンシー要素を臨床管理能力尺度として示し,信頼性と妥当性を検証した.

  • 石橋 雄介, 林 久恵, 坪内 善仁, 福田 浩巳, 洪 基朝, 西田 宗幹
    理学療法学
    2018年 45 巻 6 号 366-372
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/20
    [早期公開] 公開日: 2018/10/06
    ジャーナル フリー

    【目的】身体疾患を合併した精神科入院患者において,自宅退院が可能であった患者の特徴を明らかにすること。【方法】2012 年1 月~2016 年6 月の間に理学療法(以下,PT)を実施した統合失調症および気分障害を有す患者108 例を対象に,PT 終了時の転帰を自宅群と非自宅群に群分けし,自宅退院に影響を及ぼす因子を検討した。【結果】ロジスティック回帰分析の結果,自宅退院に影響を及ぼす因子として,身体疾患発症時の生活場所が自宅(OR 6.12),終了時Barthel Index(以下,BI)65 点以上(OR 5.37),終了時Global Assessment of Functioning(以下,GAF)51 点以上(OR 3.68),同居家族あり(OR 2.98)が抽出された。【結論】自宅退院が可能な精神科入院患者の特徴として,身体疾患発症時の生活場所が自宅であること,終了時のBI およびGAF が高いこと,同居家族がいることが明らかとなった。

  • 江田 昌幸, 澤田 辰徳, 友利 幸之介, 大野 勘太
    作業療法
    2024年 43 巻 4 号 521-531
    発行日: 2024/08/15
    公開日: 2024/08/15
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は身体障害領域の病院のセラピストの業務実態を示すとともに勤務時間内に遂行可能な単位数の参考値を算出し,労務管理の改善に寄与することである.理学療法士(以下,PT),作業療法士(以下,OT),言語聴覚士(以下,ST)349名が研究に参加した.結果から1日の平均実施単位数は17.5±2.9単位であった.職種の比較では単位数でPTはSTより,書類業務ではOTがPTより,保守・点検ではOTがSTより,超過勤務ではSTが最も有意に多かった(p<0.05).重回帰分析で得られた各職種の予測式は有意であり,教育や書類作成業務が単位数に影響を与えており,単位取得数の向上には管理の工夫が必要になることが示唆された.

  • 合田 秀人, 岩井 浩一
    理学療法科学
    2022年 37 巻 1 号 1-7
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/02/20
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕Knowledge Translation(KT)プログラムが,評価指標の使用頻度を高める効果があるか,その効果は持続性があるかについて検討する.〔対象と方法〕対象は地域理学療法実践者17 名とし,6種類の評価指標に関する資料の配布およびe-メールによるコミュニケーションを用いた介入を12週間実施した.介入前後および介入終了3ヵ月後の評価指標の使用頻度を調査した.〔結果〕介入直後,老研式活動能力指標など5種類の評価指標の使用頻度が有意に高まった.介入終了直後に普及を図った6種類の評価指標の使用が増えた13名のうち,9名は介入終了3ヵ月後も評価指標の持続的な使用を認めた.〔結語〕本KTプログラムには,評価指標の使用を促す効果が認められ,さらに持続効果があることも示唆された.

  • ─理学療法学科学生を対象とした調査─
    宮原 拓也, 白石 和也, 加藤 研太郎, 高島 恵
    理学療法科学
    2020年 35 巻 2 号 171-178
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/20
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕臨床実習における下肢装具の見学・体験の現状を明らかにすることを目的とした.〔対象と方法〕対象は3年制養成校理学療法学科44名とし,2年生の評価実習と3年生での2回の臨床実習の直後に調査を実施した.調査内容は基本情報と下肢装具に関する見学・体験内容,実習で必要と感じた知識・技術,装具に対する興味とそのきっかけとした.〔結果〕下肢装具の見学・体験は下肢装具を用いた練習の見学のみ有意に高い頻度を示し(93.2%),体験は十分な頻度ではなかった.施設の種類との関係では回復期で見学・体験が多い傾向を示したが,急性期に多い装具もみられた.〔結語〕実習施設の種類の偏りに配慮する必要がある.

  • ビタミン
    2022年 96 巻 4 号 192-199
    発行日: 2022/04/25
    公開日: 2023/04/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • ビタミン
    2022年 96 巻 4 号 12-27
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/04/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • 福村 智恵, 由田 克士, 田畑 正司
    産業衛生学雑誌
    2015年 57 巻 6 号 286-296
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/18
    [早期公開] 公開日: 2015/09/04
    ジャーナル フリー HTML
    目的:本研究は,男性交代制勤務者の生活時間(勤務時刻,睡眠時刻,食事摂取時刻)と食事状況を把握し,勤務形態と食事状況が身体状況や健康課題へ及ぼす影響を明確にすることを目的に実施した.対象と方法:対象は富山県現業系事業所の男性従業員187名(18–64歳)であった.2013年4月の定期健康診断時に食生活と生活習慣,生活時間に関する自記式アンケートを実施した.対象者の勤務状況(日勤,遅出,夜勤勤務)より,日勤勤務のみの者を日勤群(107名),日勤勤務の他に遅出勤務,夜勤勤務を行っているものを交代群(80名)とした.対象者の勤務状況毎の睡眠と食事行為者率を30分単位で集計し,さらに朝,昼,夕食の欠食率と夜食の摂取率を算出した.また,勤務状況毎の摂食回数と身体状況の関連を検討した.結果:交代群の日勤時の生活時間は日勤群と似た状況であった.しかし,遅出時,夜勤時の生活時間(睡眠時刻,食事時刻)と欠食率および摂食率は大きく変動している現状が明確となった.また,交代群では勤務形態に関わらず1日3回以上食事を摂取している方が摂取していない群よりもBMIと体脂肪率は有意に低くなっていた.考察:交代制勤務者において食事の時間と機会の確保が恒常的に困難な状況にあることが示唆され,欠食を防ぎ,夜間の適切な食事摂取を支援する必要があると考えられた.
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