旅の開放感からか, 列車利用のお客さんの半数は何んらかの酒を飲んでいる計算になる。53年度の飲酒量は570万本余り, 酒類別にはビール67%, 日本酒14%, ウイスキー19%, ワインは0.5%。この割合は, ここ数年間大して変化はないが, わずかながらもピールが落ちこんで, ウイスキーとワインが伸びている程度。
列車の高速化, 車内のエアコン化, 車の大衆利用化につれて, 日本酒はどうも不利なよう。窓外の風景に見入りながら燗酒を小盃でチビリチビりでは, 喉のかわきは簡単にはいやされず, 利用の回転率の低下要因になっていることは, 経営側にも席待ちのお客にも好まれない。そこで提案されていることは, サッと飲み干して一挙に喉もとをうるおす冷用酒を開発したらどうかと。

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【目的】事業所給食における喫食者の職員

（）利用頻度と、利用頻度別のの役割の認識、利用理由及び利用状況を明らかにすること。

【対象】事業所給食として設置されている神奈川県内A市役所職員

を利用する職員88人（男性59人、女性29人）。

【方法】

利用職員に無記名の自記式質問紙調査を実施し、利用頻度が週3回以上（利用頻度高群）と週2回以下（利用頻度低群）の2群で分析した。

【結果】男女共に半数以上の者が週3回以上

を利用していた。を利用しない時の食事内容は、利用頻度高群は外食（購入弁当を含む）を食べる機会が多かった。でよく食べるメニューの上位3位は、利用頻度高群は「麺類」「定食」「カレー」、利用頻度低群は「麺類」「定食」「ヘルシーメニュー」であった。の役割の認識は、利用頻度に関わらず「食事の場」「金銭面のサポート」「身体の健康の保持増進」といった福利厚生や健康管理であった。実際の利用理由及び重視していることは、利用頻度に関わらず「職場から近い」「安く食べられる」「食事に時間がかからない」といった福利厚生であった。

【考察】事業所給食での従業員の健康管理は、利用頻度高群では平日の昼食に外食が多いことから、

をはじめ外食での食事を踏まえた取組みが必要と言える。一方、利用頻度に関わらずを福利厚生や健康管理の役割があると認識しているものの、実際の利用や重視していることは福利厚生面であることから、提供メニューを健康に配慮した内容とすることで、喫食者が意識せずに健康管理の取組につなげることができると考えられる。

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The purpose of this study is making clear effect of dinning space for inpatients in increasing after establishment of financial assistance in 1994. In this study the main stress falls on four aspects. 1. Have a grasp aspects of dinning space for inpatients from establishment age, number of sick bed, exclusive use or combined use, location and area of room. And point of view show compare with utilization rate in the present time an issue. 2. Make good use of effectively to clear. And analysis of dinning space for evasion in patients. And final of clear in limit and effective. 3. Have a make guideline of planning dinning space for inpatients from learn use aspects in general hospital model. 4. It has been shown area standard of dinning space for inpatients that used utilization rate in each clinica1 subjects.

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【目的】子ども

スタッフの活動主体性と関連する要因を明らかにし，近年広がりをみせている地域活動である子どもでの食育を推進するための示唆を得る。

【方法】2017年3～5月に自記式質問票による横断調査を行った。対象者は，全国の子ども

スタッフのうち本調査への同意が得られた者である。273ヵ所の子どもに5部ずつの調査票を郵送した。調査項目は，基本属性（性，年齢，世帯構成，就労状況，居住年数），活動状況（家族の協力，活動期間，活動頻度），ならびに活動主体性4項目，活動満足感9項目，活動負担感14項目とした。活動主体性，活動満足感，活動負担感は，それぞれの合計得点を中央値未満と以上の2値に分けて分析に用いた。活動主体性と各調査項目との関連を二項ロジスティック回帰分析で検討した。

【結果】117ヵ所，386人から回答があったうち，活動主体性，活動満足感，活動負担感のいずれかの回答が欠損していた52人と，20歳未満で保護者の同意が得られていない6人を除き，328人の回答を分析に用いた。二項ロジスティック回帰分析の結果，活動主体性と有意な関連がみられたのは，年齢（60歳以上：調整オッズ比＝2.61），就労状況（自営業・農林水産業：調整オッズ比＝3.32），活動満足感（中央値以上：調整オッズ比＝2.79），であった。活動主体性と活動負担感との関連はみられなかった。

【結論】子ども

スタッフの活動主体性と活動満足感との有意な正の関連が確認された。

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病棟のでは，病状等から車いすの使用や移動式点滴台の保持など移動困難な患者による利用が多い。このため一般的なとは異なる建築・インテリア計画が求められ，これらを明らかにすることで利用率の向上，ひいては患者の病状の早期回復の促進に繋がるものと考えられる。そこで本研究は，①車いす使用の有無など属性別にみた患者の病棟の利用に対する評価，②現状のの利用内容を明らかにすることで，今後の病棟のを整備するための建築・インテリアに関する指針について検討が必要な事項を考察する。

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【目的】現在，子どもは急速に広まり，全国に400ヶ所以上あると言われている。宮崎県は平均所得も低く，離婚率が高いなど相対的貧困に陥りやすい状況にあるが，県内でも漸く平成28年度から子どもの活動が広がってきた。そこで本研究ではその現状や課題について明らかにすることを目的とした。
【方法】平成28年10月～1月に宮崎県内で子ども・親子を運営している12団体のうち7団体の担当者に，子どもの概要や課題についてインタビュー調査を行った。5団体については参与観察も行った。さらに，県内の全自治体に対して，子どもへの支援の在り方についての質問紙調査を行った。配布数は26部，有効回答数13部であった。
【結果】7つの子ども・親子を類型化すると，「共生」型が5つ，「ケア付」型が2つであった。子ども・親子が与える効果としては，まだ模索段階ではあったが「食への関心」や「あたたかな経験」，「地域の人との繋がり」などがあげられた。行政への要望としては「経済的支援」と「開催場所の確保」が多かったが，自治体調査からも経済面や広報面での支援の可能性が伺えた。担当者からの課題としては「貧困対策のイメージが先行していること」などがあげられた。今後，子ども・親子の更なる活動の展開のためには，自治体と連携しより良い支援の形を模索していくことが必要と思われる。

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目的　子ども

はボランティア等に運営され，子どもの社会的包摂に向けた共助のしくみとして注目されている。主なターゲット層である小・中学生の保護者を対象とした子どもの認知に関する調査により，子どもの地域における活用に関連する要因を明らかにすることを目的とした。

方法　小学校1年生から中学校3年生の保護者3,420人（平均年齢42.6歳）を対象に，2018年10月にインターネット調査を実施した。属性，子ども

の認知と認識，利用経験，今後の利用希望とその理由を質問項目とした。対象者を二人親低所得（世帯年収400万円未満）世帯父親，二人親中高所得（400万円以上）世帯父親，二人親低所得世帯母親，二人親中高所得世帯母親，ひとり親世帯父親，ひとり親世帯母親に分け，群間の差は χ² 検定により検定を行った。

結果　子ども

の認知割合は全体の69.0%で，男性に比べ女性で高く，とりわけ二人親中高所得世帯母親で79.7%と高かった（P<0.001）。メディアで子どもを知った者が87.5%で，子どもが一人でも行けるところ・無料または数百円で食事を提供するところ・地域の人が関わって食事を提供するところという認識や，安い・賑やか・明るいなどポジティブなイメージを持つ者が多かった。しかし，子どもを知っている者のうち，子どもに本人もしくはその子どもが行ったことのある者はそれぞれ4.5%，6.3%であった。今後，子どもに子どもを行かせてみたいと思うと回答した者は全体の52.9%で，世帯構成による利用希望に違いがみられ，低所得世帯とひとり親世帯母親では利用希望者が過半数である一方，中高所得世帯とひとり親世帯父親では過半数が利用希望しなかった（P<0.001）。その主な理由として，必要がない・家の近くに子どもがない・家で食事をしたいなどがあったが，少数意見として生活に困っていると思われたくない・家庭事情を詮索されそう・恥ずかしいという理由があった。また，中高所得世帯では子どもにかわいそうというイメージを持つ者が多かった。

結論　本研究の小・中学生の保護者は子ども

に対してポジティブ・ネガティブの両方の認識をしており，その内容は世帯状況により異なっていた。理解の定着と普及のためには子どもへのアクセスの確保などの対応が必要と思われる。

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A planning process by a client of a corporate dining room accommodating 2000 workers, prior to disclosing requirements to designers was reported. Spacing was the first consideration and blocking, the second. Several influences, such as menu, worker population, dining time, and arrival pattern, were considered. Spacing was studied, based on space standard and behavioral research. Blocking was studied from the view point of workers, dining operators, union executives and office managers. Long interpretation and negotiation were necessary before they reached an agreement. Some of the original requirements were adjusted due to trade offs.

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入院患者の食事は，治療の効果を高め，早期健康回復を担う観点からも重要視されており，療養やリハビリに重点が置かれるこれらの病棟では，特にの設置が重要視されている。本論では，食事介助を要する病棟の①の必要性およびその効用に関する評価，②病棟におけるの必要性と効用との関係，③における望ましい患者の着席位置等を明らかにする。結果から，見通しや介助スペース・動線を確保するなどのインテリアデザインを考案する際に，検討が必要な事項を把握することができた。

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本研究の目的は、福島市における子ども

の現状と課題を明らかにすることである。本調査を通じて、福島市の子どもの多くはコロナ以降に設置されたこと、コロナ前と比較して「無料」の子どもが増加していること、約74％の子どもが物価上昇の影響を受けていること、子どもの設置・運営における課題として「資金の確保」が最も多いことなどが明らかになった。

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【目的】従業員

での栄養教育に関する情報提供を行うことによる、従業員での喫食者の健康づくりのための栄養教育の実施可能性を検討する。

【対象者】市役所職員

（以下、）の運営担当課（以下、担当課）職員4人及び受託給食会社（以下、給食会社）従業員1人。

【方法】

の実態を踏まえて作成した「での栄養教育に関するマニュアル」を用い、対象者へ情報提供を行い、その内容に関する知識と態度について無記名の自記式質問紙調査を実施した。分析は、KAP-KABモデル、計画的行動モデル、自己効力感・意図の概念に基づき症例集積研究として報告した。

【結果】

での栄養教育に関する知識は、担当課職員全員が『おいしく楽しい食事』『健康づくり』『衛生的で安全な食事の提供』『関係部門・職種との連携』の各取組について「分かった」と回答した。態度（意図）も、担当課職員全員がマニュアルを読んででの健康づくりのための昼食サービスをやってみたいと「思った」「まあまあ思った」と回答した。一方、態度（自己効力感）が高い回答と低い回答が見られ、取組により異なった。給食会社従業員の態度（意図）は、栄養管理業務に携わった事がない担当課職員がマニュアルの内容を理解した場合に連携がとりやすくなると「まあまあ思う」と回答した。一方、マニュアルの内容全体を理解した場合には「あまり思わない」であった。

【考察】マニュアルでの情報提供により担当課職員の

での栄養教育に関する知識と態度が向上したことから、担当課によるでの喫食者の健康づくりのための栄養教育の実施につながる可能性が高いと考えられた。担当課職員のよる確実な栄養教育の実施や給食会社と関係部門等との連携した栄養教育の実施には、提供する情報の再検討と追記、行動変容ステージを考慮した情報提供、関係職種・部門の連携を推進する働きかけが必要である。

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