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20件中 1-20の結果を表示しています
  • 大阪北部地震のメディア利用動向インターネット調査から
    入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 3 号 50-59
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年6月18日に発生した「大阪府北部を震源とする地震(以下、大阪北部地震と表記する)では、大阪府で震度6弱の揺れを観測した。月曜日の朝に起きたこの地震で関西地方の多くの鉄道が運転を見合わせ、いわゆる「帰宅困難者」も多数発生した。NHKでは、地震発生当日のメディア利用状況を把握するため、大阪府全域を「大阪府北部」と「その他の地域」に分け、約2,000人を対象にインターネット調査を実施した。■「地震発生当日に知りたかった情報」に関する設問に対しては、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は「地震の規模や余震」という回答が最も多かったが、一方、「外出先」や「移動中」で自宅を離れていた場合は、「家族・親族の安否」に関する情報が最も多かった。■地震発生直後に利用したメディアは、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は、テレビから情報を得ていたという回答が多数を占めた(インターネット経由の同時配信によるテレビの視聴は含まず)。「外出先」「移動中」の場合はスマートフォンなどでインターネットから情報を得ていたことがうかがわれる。■「大阪府北部」に居住する調査対象者(1,014人)のうち25%が、自宅に帰れなかったり、徒歩で帰宅するなどの「帰宅困難者」となっていた。■「帰宅困難者」が帰宅の可否を判断するために利用したメディアとして、「ポータルサイト・アプリ」という回答が最も多かった。■首都直下地震など大規模災害に備え、多様なメディアを活用して被災者のニーズに応じた情報を迅速に提供することが混乱防止につながると考えられる。
  • 「北海道胆振東部地震」メディア利用動向インターネット調査から
    入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 2 号 38-47
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年9月6日に発生した「平成30年北海道胆振(いぶり)東部地震」では、北海道のほぼ全域の電力供給が止まり、最大で約295万世帯が停電した。テレビの視聴が困難な状況になったほか、電話の通話やインターネット接続などにも影響が出た。NHKでは、地震発生当日のメディア利用動向を把握するため、北海道全域でインターネット調査を実施した。 ■地震発生当日に利用できた端末・機器は「ラジオ」が多く、「テレビ」は68%が利用できなかった。スマートフォン・タブレット端末によるインターネット通信は、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は40%が利用できたが、その後20%台まで下がった。 ■地震に関する情報を得るのに利用したメディアは、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は、「ラジオ(NHK)」が多かったが、午前中から夜間にかけて徐々に下がり、その一方で「家族・友人から聞いて」が多くなった。 ■利用者が多かった「ラジオ」については、NHK・民放ともに「情報が信頼できるから」「欲しい情報が得られると思ったから」などコンテンツへの評価も高いが、「他になかったから」「電力やバッテリーの消費を節約するため」という回答も目立った。 ■知りたい情報の種類によって、ラジオやポータルサイトやアプリ、ソーシャルメディアなどを使い分けている様子がうかがえた。 ■今後の大規模災害に備え、災害時のメディアの機能確保と被災者の情報ニーズに応える情報発信の強化が求められる。
  • *福田 浩至, 大曽根 匡
    情報システム学会 全国大会論文集
    2019年 15 巻
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/07/27
    会議録・要旨集 フリー
  • 辻 大介
    マス・コミュニケーション研究
    2021年 99 巻 3-13
    発行日: 2021/07/31
    公開日: 2021/09/11
    ジャーナル フリー

    In the United States increasing ideological polarization between the Republicans and the Democrats has deteriorated into a deep partisan divide among the public, exemplified by the Trump phenomenon since the 2016 presidential election. It has been noted that the Internet intensifies and entrenches such polarization of political attitudes through encouraging selective exposure of information based on individual preferences and predispositions.

    In Japan, although the situation is not as drastic as in the United States, the left-right partisan conflict in the mass public has become more salient under the Abe government than before, particularly on the Internet. This study examined the effects of Internet use to polarize Japanese political attitudes, distinguishing the two-stage processes suggested by the “minimal effects” theory.

    Analyses of nation-wide survey data randomly collected in 2019 revealed that people with high political interest and efficacy were more likely to seek ʻhard news’ concerning political and social affairs on the Internet, while those who were less politically sophisticated tended to focus more on ʻsoft news’, such as entertainment. The results indicated that the high-choice information environment brought about by the Internet increased the gap between the political actives and the apathies. Second, using a generalized ordered probit regression model as an alternative to a problematic methodology employed in previous studies, this study demonstrated that hours of using the Internet for personal interests had significantly a polarizing effect on the approval/disapproval toward the Abe administration, which was likely affection-based rather than ideology-based. This paper discussed the implications of these findings for civic engagement in democracy.

  • 近江 龍一, 西原 陽子, 山西 良典
    Webインテリジェンスとインタラクション研究会 予稿集
    2018年 13 巻
    発行日: 2018年
    公開日: 2022/11/07
    会議録・要旨集 フリー

    本研究では,ドメインや文脈により単語の意味が変化することに着目し,不適切な表現の言い換え表現を時系列深層学習器のLSTMを用いて獲得する手法を新しく提案する.不適切な表現には直接的に表現されるものと間接的に表現されるものがある.間接的に記述された不適切な表現をフィルタリングするためには,単語やその表現が使われているドメインや文脈に応じて意味が変化することを捉える必要がある.提案する手法ではLSTMを用いて掲示板のレスポンスの系列を学習し,不適切な文脈のモデルを作成する.LSTMによる評価が不適切であるレスポンスに対し,明らかな不適切表現がないものから単語を取り出し,頻度情報を用いて言い換え表現として獲得する.予備的な実験の結果,言い換え表現の一部を獲得できることを確認した.

  • —ICT による議論の規模拡張
    伊藤 孝行, 鈴木 祥太, 山口 直子, 西田 智裕, 平石 健太郎, 芳野 魁
    システム/制御/情報
    2019年 63 巻 10 号 440-446
    発行日: 2019/10/15
    公開日: 2020/04/15
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 石原 友信, 吉武 希
    情報の科学と技術
    2021年 71 巻 11 号 478-483
    発行日: 2021/11/01
    公開日: 2021/11/01
    ジャーナル オープンアクセス

    インターネット利用の増加とともに,名誉毀損や,プライバシー侵害,誹謗中傷などに関する違法・有害情報相談センターへの相談件数は年々増加している。当センターはSNS等でこれらの被害を受けたとする相談者に対し,削除依頼などをアドバイスしている。これらは「被害者救済」と発信者の「表現の自由」のバランスに配慮した関連法令やガイドライン沿った対応となる。権利侵害の申立者が,SNS等の削除要件を理解することが難しい事等,複雑化する環境において,日々利用者をサポートする当センターに求められる役割はますます重要性を増している。

  • 楊 留
    人工知能学会研究会資料 言語・音声理解と対話処理研究会
    2022年 95 巻
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/01
    会議録・要旨集 フリー

    大衆文化などのメディア・テキストの消費において、消費者の能動的解釈およびそれによってもたらされる快楽(pleasure)が関与していることは指摘されて久しい。一方、ソーシャルメディアで観察される消費者の感情は、「pleasure」というワードが彷彿させるポジティブなものだけでなく、時には怒りや悲しみなど、ネガティブな感情も含む。本研究は、日本の女性向けのスマホゲームを事例に取り上げ、ゲームのキャラクタを演じる声優がパーソナリティを務めるラジオ番組に送られた感想メールや、SNS上でのプレーヤーによるディスカッションなど、ゲーム内で更新されるストーリーをめぐる消費者同士のインタラクションを分析的に記述する。そこから、メディア消費というコミュニケーション行為において幾多の感情が複層的に生成・表出され、さらには想像上のファン・コミュニティを構築するための資源として用いられる様相を考察する。

  • 増田 明子, 松井 剛, 津村 将章
    JSMDレビュー
    2020年 4 巻 1 号 25-32
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/04
    ジャーナル フリー HTML

    本論文では,鹿児島県志布志市が公開したネット動画の炎上事例をもとに,消費者がストーリーについて表明する多様な解釈,すなわちナラティブが,どのようにうねりを持って集合現象になるのかを,消費文化理論の観点から検討した。3種類の定性データを分析した結果から,理論的示唆として,多様なナラティブの発生によって論点が細分化,同質化,差別化して論点が収束・発散するプロセスは,社会が抱える矛盾を解消するロジックを見出す神話的プロセスであることが明らかになった。本事例から導かれた3つの神話的プロセスとは「反セクシズム神話」,「反反セクシズム神話」,「メタ的神話」である。

  • メディアへの情報接触行動を中心に
    谷口 将紀, 大森 翔子
    NIRA研究報告書
    2023年 3 巻 1-42
    発行日: 2023/03/08
    公開日: 2023/07/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
    インターネット技術の発達に伴い、人々の情報接触の方法は多様化している。一方で、ネット空間で流通する政治情報に関しては、フェイクニュース、エコーチェンバーといった問題が深刻化している。こうした環境下における人々の情報接触は、世界各地で政治的分断に繋がることが危ぶまれており、日本も決して他人事ではない。本プロジェクトでは、日本における人々の政治コミュニケーションの現在位置について、政治情報接触の方法や経路を明らかにする調査を行った。調査データを分析した結果、若年層の「新聞離れ」が再確認されたほか、人々が日常生活上のルーティンとしてニュースに接触する傾向は認められるものの、それは定時や余暇にテレビをつける、ポータルサイトを見るといったレベルにとどまり、SNSを通じて能動的に情報を取得する者は、どの世代においてもかなり少ないことなどが明らかになった。情報流通の始めから終わりまでをワン・パッケージで管理することが難しくなった今、民主主義のアリーナとしてあるべき政治コミュニケーション空間のガバナンスについて、官民を超えた議論を始める必要性が高まっている。
  • *大内 海人, *兼松 祥央, *松吉 俊, *三上 浩司
    日本デジタルゲーム学会 年次大会 予稿集
    2022年 12 巻 I-2
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/20
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    様々な理由からユーザーに「クソゲー」と称されるゲームの多くは話題にもされないことが多い。一方でカルト的な人気を持つ「愛されるクソゲー」というものも存在する。クソゲーが愛される要素、すなわち好意的「クソゲー」要素を見つけ、それをゲームに付与することで、ゲームの話題性や評価をより高めることができるのではないかと考えた。まず、YouTube 動画コメントから好意的「クソゲー」要素の候補を抽出した。それを付与したゲームを制作し、評価実験を行った。実験の結果、好意的「クソゲー」要素を付与したゲームは、付与していないものよりもプレイヤーを楽しませるとわかった。また、一部の好意的「クソゲー」要素が、ゲームを続けるモチベーションとして逆効果になることもわかった。
  • 田代 光輝
    情報の科学と技術
    2020年 70 巻 10 号 493-498
    発行日: 2020/10/01
    公開日: 2020/10/01
    ジャーナル フリー

    情報社会となり顧客の情報発信が容易となった。顧客の意見をあつめ商品開発やサービス改善につなげる企業が多くなる一方で,90年代後半の通称:東芝クレーマー事件を転機として,顧客と企業の関係が変化し,ネットは企業にとってリスクの1つとなっている。本稿では,デマの公式を利用して,関心の高さと曖昧さの観点から,過去のネットトラブルの構造を分析する。最近では新型コロナウイルス感染症に関連したトイレットペーパー不足のデマが蔓延したが,「不足はデマである」というニュースが社会全体の関心を高め,デマを余計に流布したという事例がある。また,悪意ある顧客の攻撃があった場合の対応方法などを紹介する。

  • 木村 忠正
    マス・コミュニケーション研究
    2018年 93 巻 43-60
    発行日: 2018/07/31
    公開日: 2018/10/13
    ジャーナル フリー

     People’s activities on the Internet are becoming digitized, and substantive

    analysis methodologies such as quantitative content analysis and network analysis

    are developing rapidly. Meanwhile, they cultural anthropology is methodologically

    characterized as essentially qualitative, with ethnography at their core.

    How can cultural anthropology approach our online activities and our lives in

    general with the Internet as a component through the method of ethnography?

    It is necessary to fundamentally revisit the conventional methodology built on

    the premise of the analog age with regard to ethnography in the context of the

    cyberspace field.

      Accordingly, cultural anthropologists who are interested in Internet studies

    and communications researchers who engage in an ethnographic approach have

    accumulated diverse developments in methodological discussions surrounding

    online ethnography, virtual ethnography, digital anthropology, and so on.

      Based on the author’s awareness of these issues and the developments in

    scientific discussions, has been proposed hybrid ethnography. The aim of this

    paper is to clarify the methodological subject of media studies pertaining to the

    digital network age based on the research the author conducted in online public

    opinion as part of the larger framework of the changes in ethnographical

    approaches, while attempting to propose concrete arguments on the methodology

    of hybrid ethnography by presenting research examples that include the

    elements of: 1. quantitative content analysis, 2. data structure analysis( various

    methods of multivariate analysis), and 3.( social) network analysis.

  • IATを用いた潜在的偏見の測定と顕在的偏見との関連の検証
    永吉 希久子, 潮村 公弘, 田辺 俊介, 齋藤 僚介, 瀧川 裕貴
    理論と方法
    2023年 38 巻 2 号 212-224
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/03/08
    ジャーナル フリー
  • 福田 浩至, 大曽根 匡
    情報システム学会誌
    2020年 15 巻 2 号 1-19
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル フリー
    ソーシャルメディアの普及とともに,ネット上のクチコミが企業などの組織やブランドに与える影響力が高まってきた.企業もその声を無視するのではなく,必要に応じて対策を講じることが必要となってきた.拡散した話題に対する評価や対応方針を決定する際には,拡散の形態や関心の論点などを考慮する必要がある.話題によって関心をもつユーザー層やクチコミの拡散形態も異なる.本論文では,企業に悪影響を及ぼすネガティブなクチコミが拡散する状況をソーシャルメディアの種類ごとに実データを使用して分析し,ソーシャルメディアの種類による拡散特性の傾向の違いについて考察する.
  • 安倍首相に対するTwitter上の投稿分析を事例としたトピックモデルの適用
    永吉 希久子, 瀧川 裕貴, 呂 沢宇, 下窪 拓也, 渡辺 誓司, 中村 美子
    放送研究と調査
    2023年 73 巻 4 号 26-43
    発行日: 2023/04/01
    公開日: 2023/04/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    ソーシャルメディアにおける「世論」の特徴と、それを分析するメリットを検討するため、前号では2020年の安倍首相(当時)に関するツイートの分析を例として、「教師あり機械学習」によるセンチメント分析という手法を用いて、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定した。分析の結果、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、世論調査の内閣支持率との間に、大きな乖離がみられることが明らかになった。そこで、前号で用いたのと同じ、安倍首相に関する500万のツイートについて、ツイートの話題を抽出できるトピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し、Twitter「世論」の特徴と、その有用性について報告する。 トピックモデルの手法は複数存在するが、本号では短文からなる文書の分析に適したギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル(GSDMM)を用いた。分析の結果、25のトピックが抽出され、全体の28%程度をコロナ関連のトピックが、24%程度を政治疑惑・スキャンダルに関するトピックが構成していた。トピックごとのセンチメントの分布をみると、ほとんどのトピックで安倍首相への否定的意見が大半を占めていたが、外交や「安倍首相への批判と、そうした批判者への批判」からなるトピック、辞任報道への反応では、肯定的意見も2割程度あった。また、政治的疑惑・スキャンダルに関するトピックは短期間の盛り上がりにとどまり、相対的に少数のアカウントが繰り返しツイートをする傾向にあるのに対し、新型コロナ関連のトピックは一定期間持続し、相対的に多くのアカウントが発言に参加していることも示された。 Twitter上の安倍首相への態度の大半を不支持が占めていたが、その内部は政治的疑惑・スキャンダルを中心に、相対的に少ないアカウントが積極的にリツイートを含めた発信を行うトピックと、緊急事態宣言やアベノマスクといった、多様なアカウントが否定的意見を表明したトピックが混在していたことがわかる。 Twitterデータの分析によって、通常の質問紙調査で測定できる「聞かれたから答える」意見とは異なり、人々が関心をもち、意見を表明するほどの熱意を持って抱く「世論」を測定することができる。本研究で用いたような、トピック分析やセンチメント分析などの手法を組み合わせて分析することで、人々の関心や熱意の推移、その多様性や状況による変化を検証することができる。このような点が、Twitterで世論を分析するメリットといえるだろう。 上記のように、Twitterに現れる「世論」は通常の世論調査から把握される「世論」とは質的に異なる。重要なのは、従来の世論調査から把握される世論とツイートの分析から把握される世論の、それぞれの特徴と利点、限界をふまえ、両者を補完的に用いることである。それにより、より多面的に世論を理解することができる。 *GSDMM(ギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル)Gibbs Sampling Dirichlet Multinomial Mixture
  • -「2 ちゃんねる」と「イルベ」掲示板のユーザーはなぜ「左」では なく「右」を選択しているのか -
    金 善映
    国際情報研究
    2017年 14 巻 1 号 50-61
    発行日: 2017/12/24
    公開日: 2017/12/24
    ジャーナル フリー

    The recent emerging 'Net Right-Wing' became an important variable in the new trend of conservative swing and hate speech in both Japan and South Korea. This study analyzed “2Channel (rebranded as“5Channel”in October 2017)1)” and “ILBE” bulletin boards, which have recently created a threatening and hostile atmosphere in both countries. The results of the study show that at the root of conservative swing and hate speech lies the frustration of Japan's post-war democracy and of Korea's 1987 system.

  • 三浦 悠哉, 福田 浩至, 大曽根 匡
    情報システム学会誌
    2021年 16 巻 2 号 1-17
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/30
    ジャーナル フリー
    近年,FacebookやTwitterなどのSNSや,「食べログ」などといったクチコミサイトの普及に伴い,クチコミの影響力は 非常に大きくなってきた.ネガティブなクチコミは「ネット炎上」という事象をもたらし,企業や個人に悪影響を与えて いる.一方で,ポジティブなクチコミが拡散することで,売上の増加や知名度の向上など,関連する企業や個人に好影響 を与える事例も増えている.このような状況において,ネガティブな話題とポジティブな話題の拡散では,拡散期間や拡 散規模に違いがあるのではないかと考えた.そこで,本研究では,多くの市民が利用している回転寿司業界を対象に,Twitter 上のクチコミを収集し,拡散期間や拡散規模を測定できるトレンド方式を用いて,ネガティブな話題とポジティブな話題 における拡散傾向を分析した.
  • 有馬 雄祐
    日本建築学会環境系論文集
    2021年 86 巻 785 号 680-691
    発行日: 2021/07/30
    公開日: 2021/07/30
    ジャーナル フリー

     Studies about well-being (WB) have been used to build an interdisciplinary research area centered on positive psychology and economics of happiness. WB research is characterized by active use of subjective data about one’s life, called subjective wellbeing (SWB), as indicators of the quality of an individual’s life or their society. SWB has various domains, including ones related to cognitive and emotional well-being, and each has different determinants. For example, life satisfaction, which is the cognitive aspect of SWB, is strongly correlated with income, while emotional well-being has a relatively strong correlation with health and social relationships. There are various theories about SWB’s composition, and the OECD has defined three basic domains of SWB: life evaluation (life satisfaction), emotion (affect, mood), and eudaimonia. Conventional research for assessing residential environments has used “housing satisfaction” as a subjective indicator of housing quality, which belongs to the “cognitive evaluation” domain. However, based on the findings of WB research, it can be inferred that there are diverse subjective domains related to housing quality. Therefore, in the current study, we attempted to construct home-related subjective well-being (HOME-SWB) based on the OECD’s SWB definition: “home satisfaction,” “positive emotions at home,” “negative emotions at home,” and “eudaimonia derived from home.” “Home satisfaction” is the cognitive aspect of HOME-SWB, which is similar to the conventional subjective indicator, housing satisfaction. “Positive emotions at home” includes the frequency of positive emotional experiences at home, such as feeling happy, cheerful, or joyful, while “negative emotions at home” includes the frequency of negative emotional experiences, such as feeling depressed, stressed out, or lonely at home. “Eudaimonia derived from home” indicate to what extent residents obtain experiences of eudaimonic well-being from their homes, such as self-esteem and the sense that life is worth living. The purpose of this study is to investigate the current status of HOME-SWB among 4,000 residents in the Tokyo area and the determinants of each domain of HOME-SWB using ordinary least squares (OLS) regression analysis.

     Our assessment shows that HOME-SWB is closely related to demographics; for example, the relationship between home satisfaction and age is a U-shaped curve, which is similar to the well-known relationship between life satisfaction and age. Therefore, we conducted OLS regression by controlling demographic variables, including gender, age, and household income, and the results show that each domain of HOME-SWB has unique relationships with them. For example, the size of a house strongly affects home satisfaction but not positive emotions or eudaimonic aspects. Having a nice view from windows or a high level of thermal insulation has a relatively strong effect on emotional HOME-SWB. Proactive ways of living in a home, such as being picky about furniture and the interior of one’s home or frequently redecorating rooms, enhance the eudaimonic aspects, such as self-esteem and optimism. When we use conventional subjective information to measure housing satisfaction as an indicator of housing quality, it is noted that the importance of the housing elements that strongly affect cognitive well-being, such as the size of a house, are overestimated, while the importance of elements that have an impact on the emotional and eudaimonic aspects of HOME-SWB are underestimated. There are various subjective domains related to housing quality; therefore, we can conclude that we must measure various domains of HOME-SWB when assessing home-related well-being based on residents’ subjective information.

  • 髙瀬 武典, 八巻 惠子, 砂川 和範, 小山 友介, 徳安 彰, 出口 竜也
    社会・経済システム
    2020年 39 巻 19-52
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2020/08/04
    ジャーナル フリー
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