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クエリ検索: "BOP" 製造
567件中 1-20の結果を表示しています
  • フロムファーイーストを事例に
    平本 督太郎
    国際ビジネス研究
    2015年 7 巻 2 号 5-24
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/02/05
    ジャーナル フリー
     2009 年の
    BoP
    ビジネス元年以来、多くの日本企業が
    BoP
    ビジネスに取り組んできたが、残念ながら成功事例はごくわずかに留まっている。他方で、世界には
    BoP
    ビジネスの成功事例は着実に増加しており、その共通要因を事業の創造に活用することができれば、日本企業による
    BoP
    ビジネスの成功事例を増やすことが可能である。そこで本研究では、既に成功している 111 事例の分析から抽出した 15 のビジネスモデルを、実際に日本企業による
    BoP
    ビジネスの事業化のために用いることで、その有効性を実証した。また、その実証するプロセスを詳細に記載し分析することで、今後の研究のための研究仮説を抽出した。
     研究対象であるフロムファーイーストは、「美容室向け商品の
    製造
    販売、一般向け美容商品の
    製造
    販売」を事業として推進している大阪に本社を有するベンチャー企業である。フロムファーイーストは 15 のビジネスモデルを活用することで、3 年という短期間で
    BoP
    ビジネスの事業化に成功した。
     また、実証するプロセスを分析することで、「15 のビジネスモデルを活用することは事業の立ち上げの短期化に有効である」、「事業の立ち上げ段階においては活用するビジネスモデルはできる限り少なくし、パートナーも少なくすることが有効である」という二つの研究仮説を抽出することができた。
  • 中野 譲
    繊維工学
    1968年 21 巻 7 号 P444-P448
    発行日: 1968/07/20
    公開日: 2010/09/27
    ジャーナル フリー
  • 曹 佳潔
    国際ビジネス研究
    2012年 4 巻 1 号 1-17
    発行日: 2012/04/30
    公開日: 2017/07/02
    ジャーナル フリー
    BOP
    ビジネスの核心は「ビジネスを通じて、貧困問題を緩和する」ことである。つまり社会性と経済性の融合が望まれている。本稿では、パート1において以下の2点を論じる。第1点は、
    BOP
    層の社会ニーズの分布を紹介し、このニーズを満たす企業行為が二種類に分けられることを指摘する。一つは企業がさまざまなステークホルダーの声に対処し、周辺事業として行う受動的
    BOP
    ビジネスである。もう一つは企業が
    BOP
    層のペナルティを内部化し、本業に結びつける能動的
    BOP
    ビジネスである。第2点は、
    BOP
    層における企業活動は、受動的
    BOP
    ビジネスから一歩踏み出し、能動的
    BOP
    ビジネスへと変換していく潜在的可能性が存在していることである。パート2において、住友化学のオリセットネット事業の事例を考察し、住友化学は1960年代からマラリア撲滅活動に取り組むなかで、現在まで三段階のビジネスプロセス(受動的
    BOP
    ビジネス→能動的
    BOP
    ビジネスの
    BOP
    バージョン1.0→能動的
    BOP
    ビジネスの
    BOP
    バージョン2.0)、三種類のビジネスモデル(支援型→市場主導型→生産主導型)の転換を経てきたことを明示する。さらに、各
    BOP
    ビジネスモデルの転換のキーファクターが何かを考える。最後に住友化学の事例をもとに、能動的
    BOP
    ビジネスにより「共通価値」が生まれる可能性を論じる。
  • ─東ティモールでのフィールドワークより
    徳久 悟
    デザイン学研究
    2015年 62 巻 4 号 4_93-4_102
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/04/15
    ジャーナル フリー
    BOP
    を対象としたプロジェクトの場合,先進国のデザイナは「現場」「関心」「持続性」を考慮しなければならない。なぜならば,
    BOP
    を取り巻く様々なマクロおよびミクロ状況が異なるため,さらには,先進国が介入しない状態で成り立っていたバランスが崩れる可能性があるためである。フレームワーク構築にあたって,現象の重視と関心の相対化という特徴を踏まえ,理論的視座として構造構成主義を採用した.本フレームワークは,4 つのオリジナルツールで構成される.「デザイナの関心モデル」は,先進国のデザイナの関心を相対化するためのツールである。「現象マップ」は,現地の現象を可視化できるだけではなく,現地の人々の関心を構造化するためのツールである。「アブダクションモデル」は,現地人の関心を満たしたプロダクトのコンセプトのデザインを行うためのツールである。「サステナビリティモデル」は,設計されたプロダクトを中心として,環境的,経済的,社会的持続性を考慮したシステムをデザインするためのツールである。
  • 曹 佳潔
    国際ビジネス研究
    2013年 5 巻 2 号 91-106
    発行日: 2013/09/30
    公開日: 2017/07/02
    ジャーナル フリー
    本稿では、企業が
    BOP
    層の末端ステークホルダーを直接
    BOP
    ビジネスの対象にすることへの疑問から出発する。この疑問に対する解決策として、
    BOP
    層に関連している非伝統的なパートナーとのコラボレーションに焦点を当てることにする。とくに、
    BOP
    市場における企業とNGOの協働研究、企業とMFIの協働研究、企業と国際機関の協働研究に注目し、
    BOP
    層における企業と他組織の資源能力と協働形成理由を明らかにする。また、
    BOP
    層が企業バリュー・チェーンとの関わりを消費、流通、生産、研究開発の四段階に分けて説明する。企業が
    BOP
    層の人々をバリュー・チェーン全体に参加させるために、二種類の協働活動が重要であることを強調する。つまり企業と他組織の相互補完型の一次協働と、企業と現地セクターの新価値創造型の二次協働である。一次協働の成功が二次協働の形成に繋がり、二つの協働があることから
    BOP
    ビジネスがうまく実現できた要因であることを明確にする。最後に日本企業三社の事例を考察し、二つの協働の存在を検証することにする。
  • ─新興国市場における「非連続性」の研究とBOPビジネス研究との補完的関係性の考察─
    見山 謙一郎
    国際ビジネス研究
    2022年 14 巻 1 号 41-52
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/10/16
    ジャーナル フリー

    新宅・天野(2009)が提起した、新興国市場戦略の「非連続性」の研究と、経済産業省の「官民連携による

    BOP
    ビジネスの推進」(2009)が契機となった
    BOP
    ビジネス研究は、我が国においては同時期に提起された。これまでのところ、新興国市場戦略における「非連続性」の研究と
    BOP
    ビジネス研究は十分に交差することなく併行的に進んでいるが、従来の国際化モデルとのギャップの存在(天野,2010)を前提とする、2つの研究の交差上に新興国市場戦略研究に対する新たな分析視角が見いだせるものと考える。本稿の目的は、新興国市場戦略の「非連続性」の研究と
    BOP
    ビジネス研究の関係性を整理し、新興国市場戦略研究に対する
    BOP
    ビジネス研究からの補完的な分析視角を示すことにある。ここで導かれた分析視角は、途上国を含めた新興国多国籍企業(Emerging Country’s MNCs: EMNCs)の研究に対しても、新たな分析視角となるものである。

    本稿では、天野(2010)の新興国市場戦略研究の理論的背景から導かれた「非連続性」の課題を(1)先進国市場とのコンテクストの違い、(2)市場志向と資源コミットメント、(3)資源、能力制約、(4)ステークホルダーとのパートナーシップ構築の4つに整理し、先行研究における論点と研究課題を整理する。そして、新興国市場戦略研究と

    BOP
    ビジネス研究を比較、相対化するため、「非連続性」の4つの課題を
    BOP
    ビジネス研究に援用し、新興国市場戦略研究の課題に対し(1)現地ならではの社会課題や市場ニーズ、(2)現地における価値共創、(3)先進国企業が持ちえない現地資源・能力の活用、(4)多様なステークホルダーとのパートナーシップという、「現地目線」からの補完的な分析視角を示す。更に、この「現地目線」からの分析視角を用いて、ブラジルのビューティ企業ナチュラ・コスメティコ社(Natura Cosméticos)の先行研究(金崎,2015)と、今回新たに調査を行ったバングラデシュの家電最大手企業のウォルトン社(Walton)の事例の考察を行い、新興国市場戦略研究に対する
    BOP
    ビジネス研究からの補完的な分析視角が、新興国多国籍企業の研究や、新興国を経由したグローバル市場戦略の研究に繋がることを示す。

  • ― デザイン思考を活用した潜入体験型リサーチ手法 ―
    井上 滋樹
    マーケティングジャーナル
    2018年 38 巻 1 号 7-20
    発行日: 2018/06/30
    公開日: 2018/12/14
    ジャーナル フリー HTML

    途上国の貧困層向けに商品を販売することで貧困層の生活向上を促そうという「

    BOP
    ビジネス」への取り組みが日本企業でも進んできた。途上国の富裕層を対象としたマーケティングに多くの経験をもつ日本企業にとっても「
    BOP
    」は未経験の対象者であるため,どのような方法で彼らの的確なニーズを把握することができるかわからないケースが多い。

    また,「

    BOP
    層」の定義は,Hart and London(2011)によると1人当たり年間所得が3000ドル以下の世帯を指し40億人とされているが,そもそも40億人もの多様な生活者をひとくくりに分類するのはマーケティング的にはありえない。「
    BOP
    」をビジネスの対象としてみるならば,その全体像をみるのではなく,住んでいる地域や文化,収入などを特定し,そのマーケットと生活者の実態を明らかにする必要がある。

    この論文では,Prahaladが「

    BOP
    」に着目してから20年を経た今日において,そもそも「
    BOP
    」をどう捉えたら良いかを整理した上で,具体的にインドネシアの特定地域に住む「
    BOP
    層」を対象にした調査から生活者の具体像を明らかにする。さらに,「
    BOP
    層」向けの新商品開発のために実施した調査手法を考察し,「
    BOP
    層」のニーズ把握のために開発した「デザイン思考を活用した潜入体験型リサーチ手法 DIVE(Diversity Inclusive Visionary Enhancement)」を示す。

  • フィリピンの事例を中心として
    林 倬史
    アジア経営研究
    2015年 21 巻 71-81
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/09/01
    ジャーナル フリー
     The
    BOP
    strategies of Multinational Enterprises (MNEs) are not directly linked to one of the biggest social issues facing newly-emerging countries, reducing poverty. Conventional competitive strategies are ineffective in solving
    BOP
    social issues in such countries. This paper argues that micro-finance by local NGOs can create a foundation for employment in local communities, discouraging rural inhabitants from migrating to the informal sector in urban areas, and helping create a foundation for local autonomous and sustainable business ecosystems. This paper also looks at Granma Inc., a Japanese venture company mediating between the social issues of local NGOs, and the knowledge owned by foreign companies.
  • ―職業教育を通した価値連鎖の構築―
    高橋 康祐, 越島 一郎
    国際P2M学会誌
    2015年 9 巻 2 号 171-188
    発行日: 2015年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、
    BOP
    と呼ばれる貧困層を対象にしたビジネスが注目されている。多くの多国籍企業が
    BOP
    市場へ参入をしているが、先進国を対象としたビジネスとは異なる環境のため、利益を上げている企業は多くない。そこで本稿では、
    BOP
    を対象とした製品バリューチェーンには、教育プログラムが必要であることをP2Mの視点で論じる。顧客の生活向上(収入増加)をミッションとし、知識(knowledge)ではなく、収入を得るための技能(skill)を製品の使用を通して教育するプログラムを実践することで、ミッションの達成とビジネスとしての持続可能性が両立するモデルを提示する。さらに、製品と教育を結びつけるスキームと教育を行うシステム、教育を顧客の収入増加に繋げるサービスに展開して議論する。
  • 村田 博敏, 土中 夏樹, 水野 諭, サンチェス エドムンドJr., 難波 邦彦, 井田 民男
    スマートプロセス学会誌
    2014年 3 巻 5 号 276-282
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/08/01
    ジャーナル フリー
      In recent years, the development of bio-energy in cooperation with an ASEAN country is a very important issue for both participating countries, which would be able to build a win-win relationship. ASEAN countries have a large amount of unused biomass resources. However, raw biomass business does not seem to work well based on experience unless a new technology is introduced. The Bio-coke (referred to as BIC) is a domestic energy technology in Japan. In this study, Bio-coke made from unused resources of fruits that are imported in large quantities from ASEAN countries is being focused. The compressive strength measured for Banana peel Bio-coke was 98.4 MPa at initial moisture of 1.81 mass% while the Orange peel Bio-coke measured 167.0 MPa at initial moisture of 0.52 mass%. Meanwhile, the apparent Yang's modulus ratio based on cool compressive test for the former is about 4.0 GPa and 4.5GPa for the latter. Through hot compressive test at 973 K, 8 MPa was recorded for Banana peel Bio-coke and about 4.2 MPa for Orange peel Bio-coke.
  • 井田 民男
    日本燃焼学会誌
    2015年 57 巻 181 号 214-221
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/01/26
    ジャーナル フリー

    Currently, various energies such as fossil fuels and nuclear power are considerable expenditures. Resource depletion and environmental issues are taking place by activation of various problems and economic activity due to population growth in developing countries. However, in order for society to develop, energy, such as natural energy, is required have been studied for this purpose. We are grappling with new solid bioenergy development named Biocoke. This Biocoke has new solid fuel characteristics with high density and high compressive strength. Firstly, this article reported on new bio-solid fuel which has different density and observed its combustion phenomenon. Through the observation of combustion for bio-solid fuel with different density from 0.8∼1.4 g/cm3, we quantitatively derived ignition limit of biosolid fuel about the difference of density. Thus, we confirmed time continuing the flame and char combustion and observed the situation of spread of combustion into the inside of solid fuel. Finally, Kinki University launched the Great East Japan Earthquake Reconstruction Support Office in August 2012. Its two main themes are of the reconstruction assistance "From Zero to Plus" and rehabilitation support from the disaster of "To Zero from Minus". We suggested that Biocoke is stabilized for a long time from various data. Especially, we was carried to the dissolution test into water from Biocoke including of adhere radioactive Cs-147. Emission of radioactive material from Biocoke reduced until 25%.

  • ―職業教育を通した価値連鎖の構築―
    *高橋 康祐, 越島 一郎
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2014年 2014.Autumn 巻
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/07/01
    会議録・要旨集 フリー
    近年、
    BOP
    と呼ばれる貧困層を対象にしたビジネスが注目されている。多くの多国籍企業が
    BOP
    市場へ参入をしているが、先進国を対象としたビジネスとは異なる環境のため、利益を上げている企業は多くない。そこで本稿では、
    BOP
    を対象とした製品バリューチェーンには、教育プログラムが必要であることをP2Mの視点で論じる。顧客の生活向上(収入増加)をミッションとし、知識(knowledge)ではなく、収入を得るための技能(skill)を製品の使用を通して教育するプログラムを実践することで、ミッションの達成とビジネスとしての持続可能性が両立するモデルを提示する。さらに、製品と教育を結びつけるスキームと教育を行うシステム、教育を顧客の収入増加に繋げるサービスに展開して議論する。
  • カンボジアにおける日系企業BOP ビジネスの分析
    中川 功一, 多田 和美, 今川 智美, 小林 敏男
    赤門マネジメント・レビュー
    2013年 12 巻 6 号 469-494
    発行日: 2013/06/25
    公開日: 2016/07/25
    ジャーナル フリー
    日系企業によるカンボジア
    BOP
    ビジネスの分析から、
    BOP
    ビジネスの成功要因を模索した。フィールド調査からは、現地人材を積極活用すること、本国人員のトップマネジメント能力の高さ、現地外部ネットワークの活用、本国親会社による社会化コントロールが重要であることが明らかになった。総じて、先進国側と
    BOP
    国側が互いに手を取り合って事業運営をすることの大切さが示唆された。
  • 横山 恵子
    組織科学
    2019年 53 巻 2 号 57-70
    発行日: 2019/12/20
    公開日: 2020/04/08
    ジャーナル フリー

     本稿では,大企業の

    BOP
    事業創造プロセスを解明する.事例分析の結果,ポジティブなマインドセットに基づいて,環境変化に合わせた正当化行動を駆使するコーポレート・ソーシャル・アントレナーシップ(corporate social entrepreneur‑ ship;CSE)の重要性を明らかにした.また大企業でCSEを発揮させる要件としてSR部の機能再考,人的マネジメント,組織のミッションおよび寛容度について論じている.

  • 村田 博敏, 吉國 幸治, 水野 諭, サンチェス エドムンドJr., 難波 邦彦, 井田 民男
    スマートプロセス学会誌
    2014年 3 巻 5 号 283-288
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/08/01
    ジャーナル フリー
      Currently, various energies such as fossil fuels and nuclear power are considerable expenditures. Resource depletion and environmental issues are taking place by activation of various problems and economic activity due to population growth in developing countries. However, in order for society to develop, energy, such as natural energy, is required have been studied for this purpose. A variety of energy including conventional type energy is needed. In this study, using Bio-coke that has attracted attention as a natural energy, a research was conducted using rice bran, which is an unused biomass in Thailand. By adding rice bran to 2-mm pulverized wood waste materials in making Bio-coke, it was found that Bio-coke density increased proportionally with increase in rice bran ratio. Results also showed that by adding rice bran in the raw material, it is possible to simultaneously improve both the gross calorific value and cold compressive strength. Moreover, reduction in environmental impact is also possible in the production process by optimizing the production conditions.
  • 松尾 宏平, 森下 瑞生, 比翼 謙太郎, 末岡 雅喜, 谷口 智之, 竹澤 正仁
    日本船舶海洋工学会講演会論文集
    2022年 34 巻
    発行日: 2022/05/26
    公開日: 2023/06/02
    会議録・要旨集 フリー
  • 松尾 宏平
    日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨)
    2022年 105 巻 39-43
    発行日: 2022/11/10
    公開日: 2023/05/17
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 竹尾 忠一
    茶業研究報告
    1975年 1975 巻 42 号 1-13
    発行日: 1975/02/15
    公開日: 2009/07/31
    ジャーナル フリー
  • 本杉 朝太郎, 堀 恒雄
    茶業研究報告
    1954年 1954 巻 3 号 27-31
    発行日: 1954/04/30
    公開日: 2009/07/31
    ジャーナル フリー
    昭和28年1,2,3番茶において,当場産手摘原葉及び鋏摘原葉を用いて,山益式ローラー切断機により生葉を切断して紅茶の
    製造
    試験を行つた。その結果,萎凋時間の著しい短縮と,
    B.O.P
    型の増加が認められたが,試験回数が少いのでさらに再検討を要する点も多い。試験結果を要約すれば次の通りである。
    1. 生葉を切断することにより萎凋時間が5時間以上短縮でき,揉捻後の篩下(ブロークンタイプ)の割合が2~6倍に増加し,且つ再製歩止が約15%よくなつた。
    2. 製茶品質において,形状は著しく向上し,市場における評価も高いが,その内容がやや劣り,特に色沢及び殼色が黒味をおびる傾向があつた。
    3.2,3,5mmと3種類の双についで試験したが,2mmに切断したものは萎凋速度も早く,篩下の歩合も多いが,切断による葉傷みが認められるので,品質上かうは3mm及び5mmを適当と認めた。
    4. 生票切断と
    製造
    中第1回揉捻後切断したものは,篩上の締り方及び篩下の歩合では生葉切断より劣るが,香味においては勝つていた。また
    製造
    後荒茶篩上を切断した場合は,生葉切断に比し外観が劣つていた。
  • 菅原 秀幸
    国際ビジネス研究
    2010年 2 巻 1 号 45-67
    発行日: 2010/04/30
    公開日: 2017/07/01
    ジャーナル フリー
    本稿では、
    BOP
    ビジネスの源流を探求し、それが日本企業にあることを明らかにする。そこから、日本企業こそが
    BOP
    ビジネスに適性・強みを有していることを検証する。そして
    BOP
    ビジネス参入の機が熟し、日本型
    BOP
    ビジネス発信の時がきていることを主張する。日本企業が
    BOP
    ビジネスに成功すると考えられる要因は、以下の5つ。(1)確固たる理念、(2)強い使命感、(3)長期的視点、(4)現場主義、(5)高品質な製品・サービス。これらの成功要因を考えると、欧米企業に比べて、日本企業のほうが
    BOP
    ビジネスに対してはるかに適性を有していることが明らかとなる。
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