本稿は、Howard-Grenville et al. (2016) の第6章「プロフェッショナル・ルーチンにおける接続性への人工物の役割を紹介したものである。第6章は、プロフェッショナル・ルーチンに焦点を当て、アクターと人工物は、それぞれ単独ではなく不可分な関係のなかでルーチンが構成されることを提言する。アクターと人工物が絡み合うなかで、プロフェッショナル・ルーチンにおける「個人」「専門職」「集合的業務」の接続性の基盤となっていると示唆し、フレームワークとして提示している。本稿では、第6章の概要を紹介したうえで、改めてプロフェッショナルとは何かを確認し、Jarzabkowski, Bednarek, and Speeからの発展の可能性を論じる。

本稿はルーチンハンドブックの第7章の解説である。第7章においては、ルーチンの遂行において組織内のアクターのパワーがどのような作用をもたらすかを明らかにすることが目的とされている。これにあたり上司が部下の1年の働きぶりを評価する業績評価面談が事例として用いられている。三つの業績評価面談を事例として、その録画を行い、それに基づいて会話分析が実施されている。分析の結果、ルーチンの遂行にあたり、上司と部下のパワー関係により直示的側面からの逸脱が発生するか否かが変わってくる点が明らかとなった。ただ、本章もルーチン・ダイナミクスのパフォーミングに関する議論に偏ってしまっているため、真にルーチン・ダイナミクスの研究とするためには、パターニングの要素の有無を再検証することが求められると考えられる。

製品アーキテクチャの測定においては開発関係者の協力を得るのが王道とされてきた。しかしながらこのアプローチは聞き取りが困難な場合もあることや、企業進出を受け入れる後発国側には採用するのが困難な方法であった。本稿で提案するのは製品サンプルの分解によって製品のアーキテクチャを識別する分解アプローチである。この方法は既存研究の系譜のなかで、機能と構造アプローチとインターフェース・アプローチの視点から実証研究を行う手段と位置付けられる。適用例として取り上げたのは製品全体としてはインテグラル型であるが一部にモジュラー化された階層が存在するプリンターである。現在のプリンターの主流であるインクジェットプリンターとページプリンターに分解アプローチを適用することによってモジュラー化されたユニットを抽出し、そのモジュラー度を測定し、スコア化することを試みた。その結果、プリンターの製品アーキテクチャには一部モジュラー化された階層が存在することと、プリンターの方式によりそのモジュラー度には差があることが明らかになった。

5章では、Arthur (2009) のフレームワークに準拠し、行動パターンが急進的に変化する事象に対し説明を試みる。ここでは、ランダムな変異 (variation) ではなく、意図的な再結合 (recombination) の重要性が示される。そして、生物学ではない領域における進化的プロセスについて、Arthur (2009) のテクノロジー進化における再結合の役割を参照しながら、レビューする。ルーチンの拡散という観点から、時間とメカニズムを考察し、ルーチンが急進的に変化するプロセスのモデル構築を、ナラティブネットワークを用いて行う。

本稿は、Howard-Grenville et al. (2016) の第4章「習慣の多面性：ルーチン論への示唆」を紹介したものである。第4章は、組織ルーチンを構成する行為者の習慣に焦点を当て、習慣には機械的に行われるものばかりでなく、より有機的な活動が存在することを提言する。行為者の熟考と、状況の変動性という二軸を用いて、習慣を類型化したうえで、組織ルーチン論への示唆を行っている。本稿では、第4章の概要を紹介したうえで、第4章の著者であるTurner and Cacciatoriの考察の背景、および残された課題を論じる。

日本のトラック運送は、運送需要の低迷や低収益、トラックドライバーの高齢化や長時間・低賃金労働による低待遇のため持続性の危機にあると言われている。本研究では、トラック運送の危機を受けて、運送サプライチェーン関与者が、課題解決の本命とされるデジタル情報の活用をどのような観点で推進しているかを、インタビューを含む調査で明らかにする。調査の結果、デジタル情報活用推進は、危機に瀕しているトラック運送事業者の為というよりは発荷主・着荷主の運送効率化の為の活用推進となっていることが分かった。その背景には、運送を委託する荷主とトラック運送事業者間、及び運送を受け持つトラック運送事業者間の取引関係があることを明らかにした。

第3章はプロセス論的な観点をとるルーチン論についてプラグマティズムの概念を用いた新しい問題解決のモデルの構築を試みている。まず、従来のルーチン論について、プロセス論的な観点からとらえようとしたときに、①二元論、②組織化と学習についての不一致に基づいた理論、③時間的な問題、④ミクロ・マクロ問題という四つの障害があることを指摘している。そのうえで、プラグマティズムの概念のなかから習慣、探究、会話的なトランスアクションの三つを取り上げて、問題解決のプロセスに適用して、プロセス論的な観点に則った新しいアプローチを構築している。ただし、第2章においては、プロセス論的な観点を取り入れるときに必須の要素として、パターニングとパフォーミングを不可分なものとしてとらえるということが言われている。これはすなわち二つの行為の要素がそろってこそプロセス論的なルーチン論といえることを意味している。すると、第3章の議論は、パフォーミングのみを精緻化したものとしてとらえられることとなり、プロセス論的なルーチン論として不十分であり、さらなる理論的な発展を求められると考えられる。

本稿は、1970年代後半から1990年代半ばにかけての日本のパソコン市場を対象に、市場の立ち上がりからNECによる寡占体制が確立し、やがてそれが崩れ去っていくまでのプロセスを時系列的に丁寧に記述することを通じて、リーダー企業が新たなイノベーションに十分に対応できず、競争力を大幅に毀損してしまう原因を探ることを目的としている。本稿では、事例を記述するにあたって、①プロセス戦略論の視点、②競争ダイナミクスの視点、③行為システム・アプローチの視点、という三つの視点を意識しながら、通常求められる以上に「厚い」事例記述を行う。

第2章では、ルーチン・ダイナミクスに至る組織ルーチン研究の変遷を整理し、ルーチン・ダイナミクスの現状と課題が考察される。本章でとりわけ特徴的なのは、ルーチン・ダイナミクスをよりプロセス的な理論とするために、観察可能なルーチンのパーツとして、形式知化されたルールや標準作業手順書等よりも、行為 (action) の重要性を示している点である。その上で、行為にまつわる三つの暗黙の前提を批判的に検討し、行為という概念を拡張する。そして、ルーチンの直示的側面が形式知化されたルールや作業標準手順書等の人工物 (artifact) と同一視され、静的性質を持つ概念であると誤って認識されている現状を指摘し、直示的側面と遂行的側面というレトリックに代わり、パターンニング (patterning) とパフォーミング (performing) というレトリックを使うように提唱する。

Meyer, Ding, Li, and Zhang (2014)は、多国籍企業が進出国から受ける制度的圧力 (institutional pressures) に対応するために海外進出戦略を変化させることを述べた。その上で多国籍企業が受ける制度的圧力の度合いが一様ではないことを想定し、より制度的圧力を受けやすい国有企業は私有企業と比較してどのような設立形態及び支配比率を選択するかを調査した。中国の上場企業の海外子会社のデータを用いて検証した結果、国有企業は私有企業よりも制度的圧力を受けにくい設立形態と支配比率を用いて進出国の状況に適応することと、その違いが国有企業に対する正統性の圧力が強くなる環境で大きくなることを明らかにした。そしてMeyer et al. (2014) は制度理論の拡張に貢献し、組織分野への異なる参入者に対する差異をうまく説明するとともに、特異な出自を持つ外国投資者が進出国の社会でいかに正統性を構築することができるかに対する示唆を与えている点での貢献があると主張している。本稿では、Meyer et al. の内容を詳細に解説すると共に、この研究の問題点についての指摘を行う。

M&Aの企業への効果は、先行研究から必ずしも明らかではない。M&Aで移転する経営資源に着目した多くの先行研究から明らかにされていない、M&Aの成功要因がある。それはM&Aのダイナミックケイパビリティであり、資源を評価し、再配分を実施する組織統合能力である。本研究は、企業成長の手段であるM&Aを事業成果に結びつけるために必要な本社能力とは、具体的にどの様なことかを解明した。M&Aを業績に結び付けられない要因、結び付けられる要因の両方をインタビュー調査により明らかにした上で、M&A成功に必要な七つの本社能力を抽出した。そしてこれら七つの項目は、三つのM&Aの実施各フェーズ (戦略立案、ディール実行、PMI) において横断的に実施することが重要であった。

本稿では、戦略転換 (strategic change) における企業の持つ既存事業での歴史とそれに対する意思決定者の認識がどのように影響するのかを検討した。日本のウイスキービジネスを対象に、異なるバックグラウンドを持つ企業3 社の運営する蒸留所を調査した。それにより、それぞれの事例において既存事業での活動の歴史が戦略転換に影響を与えることは共通していながら、既存事業との関係の認識の違いにより、何をアイデンティティの源泉とし、差別化しようとするのかについては違いが生じることを明らかにした。

既存企業における新規事業立ち上げのためには、先行研究で指摘されてきた成功要因だけでなく、組織メンバーの認識の枠組みへの既存事業の影響を軽減し、そこから抜け出すことが必要である。とくに不完全な独立組織の場合には、組織メンバーは既存事業と新規事業の間で葛藤することになり、これを克服するためには、組織メンバー間での対話や議論、正当性の獲得を通じて新規事業の組織アイデンティティを形成することが必要である。

本稿では、技術の限界に対する認識がいかにして更新されていったかを、東海道新幹線を事例として考察した。技術の限界を考えるにあたり、分析のフレームワークとしてSCOT から派生した技術フレームを使用している。また、技術の限界を考えるにあたり、研究段階における技術の限界に対する認識である純粋技術屋的限界と、実際に営業に投入する段階における技術の限界に対する認識である政策技術屋的限界に分けて考察を行い、それぞれの技術の限界に対して、これを規定する要因と更新する要因を明らかにした。

本論では、地球温暖化問題対策の一環として、自動車走行による二酸化炭素 (CO₂) 発生量削減の方策について考える。特に、近年注目されている電気自動車 (BEV) の普及 (保有台数シェアの増加) が、CO₂発生量削減という目的に対してどの程度貢献できるか、またどんな限界があるかを、目的合理性の観点から、単純化した仮定を置いたCO₂発生量概算モデルを用いて予備的に検討する。まず、所与の車種に関して、「年間CO₂発生量＝保有車両台数×1台当たり年間平均走行距離 (km/台・年)×1 km当たり平均CO₂発生量 (g・km)」という基本式を当てはめることにより、日本国内の自動車 (保有約8,000万台) の走行から発生しているCO₂発生量 (約1.8億トン) を近似的に試算する。次に、乗用車 (保有約6,000万台) の走行からのCO₂発生量 (約1億トン) を2030年までに20％ (2,000万トン) 以上削減するという目標に対して、①BEV、➁ハイブリッド車、③従来型内燃機関乗用車がどのように貢献するかを同様に概算的に予測した。予測結果は、2030年の3車種の構成や燃費改善率により変動するが、2020年代に限って言えば、BEVの削減貢献量は500～700万トン、ハイブリッド車の貢献は900～1,100万トン、内燃機関車の貢献は600～700万トン、合計削減量は2,100万～2,400万トンで目標を達成し得るとの試算を得た。このことから、2020年代を含む長期の地球温暖化対策において、BEVの貢献は確かに大きいが、BEVだけでは削減目標に達しないことが明らかになった。したがって、国内外で近年盛んな「BEVオンリー論」(BEVの普及のみを唯一の有効手段とみなし、その他の手段を否定する論調) は目的合理性において誤りであり、すべての可能な削減手段を総動員する「総力戦論」がより目的合理的だ、との結論を得る。次に、なぜこのような「BEVオンリー論の誤謬」が生じるかについて、錯覚・短絡という側面 (目的と手段の混同、生産増と保有増のタイムラグ、有効需要に基づかぬ生産目標、BEVの商品力など)、および、各国産業政策における策略的な側面 (例えば欧州、米国、中国の自国自動車産業振興の思惑) について議論している。

国内ビデオゲーム市場の実売データを用いて、操作変数法で3 種のネットワーク効果の作用を検証した。間接ネットワーク効果については、補完財の多様性によるものと、その競争力によるものとで、表れ方がわかれ得ると示された。直接ネットワーク効果は、全機種で安定的に作用していると確認された。機種によってネットワーク効果が異なる表れ方をするとの認識は、プラットフォーム企業の戦略にとっても判断材料を与えると考える。

本研究では、国内マザー工場移転の中での技能継承活動という堀場製作所でのケースを取り上げる。注目したケースは、干渉フィルタ製造工程のひとつである蒸着工程であり、装置の操作などに高度な熟練技能を必要とする特徴をもつ。この工程では、技能伝承がなおざりにされがちな状況下で取り組んだOJTにより、技能伝承の効率化を実現した。詳細なケース分析の結果、その要因は、1) 異なる特徴を持つOJTの組合せ、2) マザー工場移転という緊迫した状況、そして3) “積極性”を醸成する内省支援OJTの三つからなることが明らかになった。

1990年代以降、イギリスを中心にクリティカル・マネジメント研究 (Critical Management Studies：CMS) が興隆しているが、難解な理論的研究が多く対象も広範囲にわたり、日本の経営学分野では広く知られているとは言い難い。そのため本研究ではCMS とは何か、何が「クリティカル」なのか、どういった経緯で誕生したのか、さらに、どういった対象領域で研究が盛んであるかを明らかにするために系統的レビューを行った。その結果、1) 批判理論から発展したCMS は、現在では多様な理論的背景をもち、人種、環境、セクシュアリティ、ジェンダーといった様々な視座に依拠した研究がなされていること、および、2) CMS を特徴づけるものとして、非自然化・再帰性・(非) パフォーマンス志向が挙げられ、近年、パフォーマンス志向についての議論から発展した批判的行為遂行性に関する研究が多くみられること、などが明らかとなった。

Ashforth and Gibbs (1990) は、組織が正統性を獲得しようと過度に主張することが、かえって構成員からの正統性を失ってしまうという悪循環を述べており、これを「諸刃の剣 (double-edge)」と定義した。そして、組織が正統性を求めるプロセスを「実質的管理法」「象徴的管理法」に分けたうえで、当該プロセスが実行される局面および当該プロセスを実行するアクターの態度から、諸刃の剣になりやすい条件を提示している。Ashforth and Gibbs (1990) によれば、正統性を「拡充」「防御」する局面では、象徴的管理法になりやすく、アクターが「不器用」「神経質」「大げさ」な過度な主張を行うことで、かえって正統性の低下を生みやすくなる。つまり、手法の選択だけが問題なのではなく、正統性が求められる局面や、アクターの態度によって構成員による正統性の認知は変わりうるということである。構成員による正統性の認知低下は、必ずしも正統性の欠如ではなく、悪循環の結果なのである。