2011年の東日本大震災被災地域の福島県浜通り地域では、ロボット技術を活用したまちづくりが行われている。ふくしまロボットシティ推進協議会では「くらしづくりワーキンググループ」「ものづくりワーキンググループ」の両面から超高齢社会に対応する生活基盤づくりに取り組んでいる。くらしづくりワーキンググループのキーデバイスとしている認知機能低下リスク判定（AICOG）を活用し、これまでの生活の一部を可視化することで、生活変容を促し、その情報をベースにサービスロボットの導入を推進していくプラットフォームを構築している。認知症予防は国民全体の問題であり、生活習慣改善やフレイル予防がその予防に大きく影響することは理解できても、継続するためには、生活基盤サポートを含めた環境構築が不可欠である。

背 景：地方自治体とヘルスケア企業との公民連携による健康づくりのための取り組みが行われるようになった。

目 的：ヘルスケア企業であるDHCと地方自治体との産官民協働による課題解決型保健事業としての、①肥満・メタボリック症候群に対する減量プログラム、②妊娠・出産・産後のアウトカム改善のための葉酸啓発プロジェクトの推進。

方 法：①成人肥満者を対象に、非対面型減量プログラムを構築し、フォーミュラ食（置き換え食）の利用を通じた肥満改善施策を、茨城県境町において実施した。②神奈川県平塚市の妊産婦を対象に、葉酸サプリメントの摂取状況の調査を行い、課題解決に向けた施策を検討した。

結 果：①87名がプロジェクトを完了した。12週間のプログラムにより、BMIおよび体重が有意に減少した（p＜0.01）。さらに、52名が腹部CT撮影による内臓脂肪面積の評価を受け、介入後に有意な減少を認めた（p＜0.01）。②調査の結果、妊娠中の葉酸サプリメントの利用率は28.3％であった。そこで健康課では、2018年10月、「ひらつかはぐくみ葉酸プロジェクト」を開始した。現在、プレコンセプションケアとしてプロジェクトが推進されている。

考 察：肥満および母子保健での栄養啓発という行政課題があり、それらに対する課題解決型保健事業を実施し、それぞれの取り組みにおいて、一定の有用性が確認できた。今後、健康長寿社会の実現に向けて、産官民協働による課題解決型保健事業の取り組みを継続する。

目 的：岡田式浄化療法（Okada Purifying Therapy：OPT）は、生体エネルギー療法の一種に分類され、自然治癒力を高める健康法として実践されている。OPT施術後のCD8⁺ T細胞上に発現するPD-1（programmed cell death-1）、生活の質（QOL）およびスピリチュアリティに関する指標の変化を検討した。

方 法：普段OPTの施術を受けていない健康な者44名を対象に、毎日60分の施術を3ヶ月間実施し、末梢血中CD8⁺ T細胞のPD-1発現を測定した。またQOLに関する質問票である10項目版MOAQOL調査票（MQL-10）と、スピリチュアリティを評価する20項目版SKY式精神性尺度（SS-20）を研究開始前と終了時に使用した。

結 果：PD-1⁺terminally differentiated CD8⁺ T細胞の割合に統計学的有意差は認められなかった。MQL-10とSS-20では良好な変化が認められた。

考察・結論：がん患者の場合と健常者を対象とした本研究では、PD-1^＋terminally differentiated CD8⁺ T細胞の高値群のメカニズムや臨床的意義が異なる可能性があるため、免疫に関する本結果の解釈は困難であった。一方、QOLとスピリチュアリティに関する指標には良好な変化が認められた。今後対照群を設定してそれぞれの指標の関連や因果関係を検討する必要があると考えている。

背 景：大麻草に特異的に含有される化合物であるカンナビジオール（CBD）は抗てんかん薬として処方される以外にも諸外国では疼痛、不安、不眠などの症状緩和に利用されている。本邦でも近年、食品、化粧品、嗜好品として幅広く流通しているが、国内におけるCBD製品の用途や有効性、安全性についての調査はこれまでに行われたことがない。

方 法：2021年8月16～31日の期間にCBD使用についてのオンライン調査フォームを作成し、SNSを用いて回答を呼びかけた。調査対象はCBD使用経験者（過去1年以内にΔ9-tetrahydrocannabionol（THC）を含む大麻使用者を除く）とした。

結 果：回答した1,351名のうち、解析対象に該当した799名の60.6%は男性で、平均年齢は37.7歳であった。用途として多かったのはリラクゼーション（77.8%）、睡眠改善（66.3%）、不安（56.2%）、健康増進（50.8%）、抑うつ（47.8%）であり、使用者は平均して5.5の目的に対してCBDを使用していた。使用前後の各症状についての重症度自己評価で50%以上改善していた人の割合は以下のとおりであった：頭痛70.9%、慢性痛67.8%、睡眠障害67.4%、物質使用障害66.7%、神経痛65.5%、抑うつ62.4%、不安59.6%、関節痛54.5%、膠原病50.0%、皮膚疾患49.7%、てんかん42.1%、ぜんそく37.8%。副作用が疑われる症状の出現率は7.4%で、重篤なものは認められなかった。

結 論：日本国内において、CBD製品は主にメンタルヘルス領域のセルフケアの手段として活用され、ユーザーの多くが症状の改善を自覚していることが示唆された。