背景・目的　地域在住高齢者における摂食・嚥下機能と生活習慣との関連は、ほとんど明らかにされていない。本研究は、地域在住高齢者の摂食・嚥下機能の特徴及び、摂食・嚥下機能と生活習慣との関連性を分析することを目的とする。

方法　地域包括支援センターが運営する口腔機能向上事業に参加した高齢者419名を対象に自記式質問紙調査を行った。有効回答288名（男性58名、女性230名、平均年齢73.6歳）を分析対象とした。調査項目は、基本属性、健康状態、生活習慣、摂食・嚥下機能を調査し、嚥下障害リスクの有無に差があるかをχ²検定で比較した。

結果　嚥下障害リスク評価尺度改訂版で、「嚥下障害リスクあり」は72名（25.0%）、「嚥下障害リスクなし」は216名（75.0%）と判定された。準備期・口腔期の嚥下障害の平均得点が最も高く、咽頭期の嚥下障害の平均得点が最も低かった。「嚥下障害リスクあり」は、「嚥下障害リスクなし」より有意に何でも噛める者は少なく、外出する機会がほとんどない者、夜間よく眠れていない者が有意に多かった。

考察　嚥下障害リスクとの関連からは、咀嚼機能と外出する機会を維持・改善することの必要性は高く、咀嚼力向上や外出する機会づくりへの支援は嚥下障害を予防する可能性を示唆した。また、嚥下障害リスクは、夜間睡眠に影響する可能性があり、高齢者の嚥下機能改善が睡眠の質を向上させる支援になる可能性が示唆された。

背景・目的　本研究では新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大に伴い、行動制限等の対策がとられ、ストレスの高い状況である学童期の子どもをもつ家庭の実態調査を行い、家庭における保護者と子どもの状況と課題を明らかにすることを目的とした。

方法　学童期の子どもをもつ保護者319名（岩手県105名、東京都108名、沖縄県106名)を対象とした。質問紙を作成し、2021年1月にweb調査会社を通し実施した。

結果　緊急事態宣言時の外出自粛時について、東京都は他県に比較し家庭において「心の問題」55名(50.9%,p=0.001)、「家族内の人間関係」34名(31.5%, p=0.004)、「知人との人間関係」20名(18.5%, p=0.001)の不安が有意に高く、子どもでは「教育」66名(61.1%, p<0.001)の不安が有意に高かった。また、子育て環境の変化と現在の仕事に対する影響（5段階尺度）では、東京都は他県よりも有意に平均値が高く、良い影響があったと評価した保護者が多かった。良い影響としては子どもとの関わりが増えたことが挙げられ、悪い影響としては自分一人の時間が無くなる等の課題も挙げられた。そして、休校による教育の遅れについては保護者がその補いのために様々な形態の学校以外の学習の場で成果を感じていることが示された。また、ICT授業の導入は遠隔授業やハイブリッド授業の導入をしてほしいという保護者が多いことが示唆された。

考察　学童期の子どもをもつ家庭は、緊急事態宣言時の行動制限等で不安やストレスを抱えている。行動制限により子どもと関わる時間が増加した家庭では、子どもと密になりストレスが高いと予測していたが、子どもとの関係が深まったことを好意的に捉え、仕事へも良い影響を与えていると感じている保護者も多いことが明らかになった。また、保護者は教育の遅れの不安を解消するため、子どもを取り巻く環境・資源を有効に活用し成果を感じていると考えられる。今後はデータを重ね子どもへの適切なケアについて検討していきたい。

背景・目的　環境省「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」によって提言された現代のライフスタイルに合った温泉の楽しみ方である「新・湯治」について、『全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト』として温泉地全体の療養効果等を全国の温泉に対して把握することを目的として調査を実施した。

方法　2018年7月〜2021年1月に環境省において本プロジェクト参加温泉地を募集し、参加温泉地において全国統一的な自記式調査票を温泉利用者へ配布し調査を実施。一部Webによる温泉利用者による個人参加も実施した。

結果　全国55温泉地等から参加があり、11,830人（平均年齢56.4±15.5歳）を解析の対象とした。温泉滞在期間は1泊2日が7,168人（61.1%）と最も多く、温泉利用後は「癒された」（98.3%）、「より幸せを感じるようになった」（82.7％）、「ストレスが少なくなった」（81.5％)などの複数の良好な主観的変化が観察された。

考察　温泉地の療養効果等の初めての大規模な全国調査となった。調査項目は主観的なものではあるが、温泉地滞在による心身への良好な効果が示唆された。

背景・目的　入浴方法は気泡浴など様々な工夫がなされており、1–100㎛の微細な気泡(Micro Bubble:MB)を混入させた湯も最近入浴に応用されている。本研究は水道水の沸かし湯とMicro Bubble Bath Unit（MBU）で生成させたMBを混入させた湯による入浴(以下、MBU浸漬)での皮膚角層水分量、浴後保湿の差を明らかにすることを目的とした。

方法　健康な成人女性15名を対象に水道水浸漬とMBU浸漬としてそれぞれ40℃3分部分浴（前腕浴浸漬）の同一被験者内ランダム化比較試験を実施した。浸漬前から浸漬30分後まで経時的に測定し、角層水分量、および皮膚の主観的評価（しっとり感）をVisual Analog Scale (VAS)を用いて行った。二元配置分散分析後、浸漬前と浸漬後の各測定時点での前後比較、各同測定時点の群間比較を行った。

結果　各項目の主効果、相互作用とも有意差があり、前後比較では各群とも角層水分量は浸漬後に有意に増加したが、群間比較では水道水浸漬と比較し、浸漬後のすべての測定点でMBU浸漬の角層水分量が有意に多かった。主観的評価の前後比較では水道水浸漬では浸漬終了5分後まで、MBU浸漬は15分後までそれぞれ有意にスコアが高く、群間比較では浸漬後すべての測定点でMBU浸漬で有意にスコアが高かった。

考察　MBU浸漬は角層水分量を増加させ、浸漬後も保湿効果が高く、MBU浴は入浴後の肌乾燥が気になる者にとって効果的な入浴法の選択肢となりうると考えられた。

背景・目的　高齢化が急速に進行する我が国において高齢者の介護予防は喫緊の課題であり、早急に有効的な対策が望まれている。その中で、一般公衆浴場（銭湯）は入浴施設としての機能のみならず、地域社会における人々の交流場所としても大きな役割を果たしており、また、銭湯に定期的に徒歩で通うことで運動不足の解消にもなる。本研究では高齢者において銭湯に通うことによる体力・運動能力の変化を介入研究によって明らかにすることを目的とした。

方法　70歳以上の成人男女26名を対象に、体力・運動能力測定（文部科学省新体力テスト、Timed up & Go）を介入前後で行った。介入として週2回ずつ、4週間にわたり各被験者の都合に合わせて銭湯への通所入浴と自宅、銭湯での簡単な運動を心がけてもらった。前後比較は対応のあるt検定を行った。

結果　介入前後の測定で比較を行ったところ、上体起こし (4.0±4.8→4.9±4.6回、平均±標準偏差、p=0.048)、開眼片足立ち(36.7±42.9→51.2±45.4秒、p=0.013) はそれぞれ有意に記録が向上した。Timed up ＆ Goでタイムが短くなった(7.5±1.1→7.0±1.3秒、p=0.079)。

考察　週2回で4週間の銭湯通いの結果、下肢や腰部、腹部の筋肉の機能やバランス機能が改善したと考えられた。被験者から楽しかったという意見もあり、銭湯の継続的な利用は、高齢者にとって安価で簡便に実行可能な介護予防方法の1つであると示唆された。

背景・目的　地域における生活習慣病予防対策は、地域特性を把握して推進することがのぞまれる。本研究は浜松市の健康診断、人間ドック（以下、健診）受診者のデータを用いて、地域における生活習慣病予防対策の課題と方向性を明らかにする。

方法　2020年度に聖隷福祉事業団が実施した健診のうち、20歳以上の男女を対象とした。検査項目の性年齢階級別平均値を2019年国民健康・栄養調査成績と比較し、検査項目と問診項目との関連をカイ2乗検定で検討した。

結果　分析対象（浜松市）は男性194,431人、女性159,228人であった。body mass indexは男女ともに全国と同等または低かったが、20～30歳代での増加が大きく、男性の40～50歳代では24.0kg/m²をこえていた。収縮期血圧は全国より低かったが、空腹時血糖は男性の20～50歳代、LDL-コレステロール（LDL-C）は男性50歳代以上、女性の60歳代以上で全国より高かった。また、LDL-Cは男性では20～30歳代、女性では40歳代での増加が大きかった。肥満、糖尿病域、高LDL-Cは、20歳の時から10kg以上の体重増加があること、食べる速度が速いことと関連していた。

考察　浜松市の健康課題として、高血糖、高LDL-Cが抽出された。これらの対策として、男性では20～30歳代からの体重管理に注目する必要があるだろう。

背景　国内の温泉湧出地域では習慣的に温泉入浴が行われてきたが、乳児期に温泉入浴を行う安全性や有益性は明らかになっていない。

方法　当院で出生した健康な出生体重2500g以上の正期産新生児を対象に前方視的コホート研究を行った。温泉入浴習慣の有無による2群間で乳児期の皮膚機能、食物アレルギー発症、食物特異的IgE・TARC値を比較した。参加者全員に同一のスキンケア指導とスキンケア製剤の供与を行った。主要評価項目は皮膚機能検査値、二次評価項目はEASIスコアと食物アレルギー発症と定めた。

結果　温泉入浴群13例と水道水入浴群11例で表皮水分蒸散量と皮膚表面pHに差を認めなかった。4ヶ月時の前胸部の角層内水分量は水道水入浴群（中央値217μSiemens）と比較して、温泉入浴群（中央値281 μSiemens, P= 0.037）で有意に高かった。2群間で乳児期の食物アレルギー発症者は認めなかった。温泉入浴群の1ヶ月（中央値0.2）、12ヶ月（中央値0.1）のEASIスコアは、水道水入浴群の1ヶ月（中央値0.4, P = 0.034）、12ヶ月（中央値0.4, P = 0.042）と比較して有意に低かった。食物特異的IgE値、血清TARC値は両群間で差を認めなかった。

考察　適切なスキンケアを行っていれば乳児期の温泉入浴は皮膚機能障害や食物アレルギーと関連しない。

背景・目的　加齢に伴う認知症は、その成因解明や予防法の確立が急務となっている。発症要因の1つとして、加齢による腸内細菌叢の悪化に伴って炎症惹起物質であるlipopolysaccaride（LPS）が多く生成されたり、もしくは腸管バリアが破綻したりすることによって、腸管腔から漏出されるLPSが脳内の炎症を惹起させ認知症が発症する。一方、温浴療法の1つである“飲泉”は、腸内細菌叢の改善や腸管バリアの保持に有効であることが示唆されている。本研究の目的は、加齢モデル動物を用いて、「飲泉が認知症発症予防に有効である」という仮説を立証することである。

方法　若いマウス+蒸留水摂取群、YOUNG +飲泉群、老化モデルマウス+蒸留水摂取群、OLD +飲泉群の4群を作成し、各群間での腸内細菌叢や小腸内炎症および腸管バリアの評価、末梢血LPS濃度、脳内での炎症性変化、アミロイドβ沈着量を検討する。

結果　飲泉による腸内細菌叢の有意な変化はみられなかった。小腸に関する検討については、OLDで小腸内炎症の亢進および腸管バリアの低下がみられた。さらにOLDで血中LPS濃度の増加も認められた。飲泉によってOLDでみられた上記のような変化が改善した。また、脳に関する検討において、OLDで脳内の炎症性変化が亢進していたが、飲泉によってそのような変化が軽減された。

考察　飲泉は腸管バリアを保持させることで血中LPS濃度を低下させ、さらに脳内炎症も軽減させることで、認知症の発症進展を軽減させることが推測された。

背景・目的　九州大学病院別府病院では1℃程度上昇させる特殊温泉浴「鉱泥浴」治療を行っている。この深部体温上昇を悪性疾患の治療に応用できるかの検証を着想した　そこで2℃程度のマイルドな温度変化が抗がん効果に及ぼす影響の有無を確認する。

方法　理研細胞バンクより4種類の細胞 (HUVECs, Jurkat, SLVL, KMST-6)を入手し35℃　37℃　39℃で24時間培養後、37℃の通常培養に戻し、異なる濃度の抗がん剤Ara-C(0, 100, 400μM)に24時間暴露しその後の細胞の増殖率を追跡した。

結果　がん細胞モデルJurkat, KMST-6, SLVLのいずれもAra-C非存在下では、35，37，39℃いずれの場合も正常対照HUVECsよりも高い増殖率を示した。KMST-6（線維芽細胞）は、温度によらずAra-Cに対して耐性である。Jurkat(Tリンパ細胞系）は、温度によらずAra-Cに対する感受性が高い。SLVL（Bリンパ細胞系）は、35℃（低温）下ではAra-Cに対する耐性がみられた。

考察　抗がん剤に対する反応は、がん細胞の種類によって異なっていた。今後様々ながん細胞に同様の検討をすすめることが、高温化学療法が奏功するがんのスクリーニングになると考えられる。

背景・目的　我々はCKDモデルマウスを用い、深部体温1–2℃上昇させる温熱介入（30分/日、5回/週）が腎保護的に作用することを既に報告し、人への効果を検証するために健診データと生活様式に関連するアンケートを実施するウェブアンケートシステムを立ち上げた。本研究の目的は疫学疫学研究へのエントリー時点において、温熱習慣群と非温熱習慣群とで生活様式を比較することである。

方法　チラシの配布やウェブ広告を用いて個人へ本研究を案内し、エントリー者には日頃の入浴習慣や日本語版健康増進ライフスタイルプロフィールをウェブ上で回答してもらった。

結果　エントリー者60名（男性34名，女性26名）で、温熱習慣群が39名（65％）、非温熱習慣群が18名（30％）であった。6つのサブ尺度の平均スコアに統計学的な差は認めなかった。

考察　疫学研究としてはエントリー者数が不十分なものの、現時点で両群は温熱習慣以外の生活背景に差はなく、今後経年推移の観察を行うことで、温熱曝露の腎保護作用検証が出来るものと考えられる。

抄録背景・目的　近年、温熱療法は筋肥大を引き起こす可能性が示唆されており、積極的な運動が困難な患者への応用が期待されている。しかしながら、温熱療法による筋肥大のメカニズムの詳細は不明である。本研究では、温熱刺激負荷時の細胞内カルシウムイオン (Ca^2＋) に焦点を当て、温熱刺激による筋肥大のメカニズムを解明することにより、運動トレーニングに変わる新規筋肥大方法の開発を目指す。

方法　1）ラットのヒラメ筋を麻酔下で露出させ、Ca^2＋感受性蛍光指示薬を導入し温熱刺激負荷中の細胞内Ca^2＋濃度 ([Ca^2＋]_i)を測定した。2）ラットの右下肢にチューブを巻き温水を灌流することにより温熱刺激を負荷した (30分を2日に1回、計8回負荷)。最終負荷から24時間後に筋を摘出し筋重量及び組織学的解析・生化学的解析を行った。3）マウスの右座骨神経を切除することにより徐神経モデルを作成した。実験1と同様の方法及びプロトコルで温熱刺激を負荷し、最終負荷から24時間後に筋を摘出し筋重量を計測した。

結果　40℃の温熱刺激負荷開始5分後より有意に[Ca^2＋]_iが増加した。30分の温熱刺激負荷により筋タンパク合成経路が活性化し、30分の温熱刺激8回負荷後は筋重量の増加を認めた。一方で、温熱刺激は徐神経による筋萎縮を抑制しなかった。

考察　温熱刺激は健常な骨格筋を筋肥大させる一方、徐神経による筋萎縮を抑制しなかった。骨格筋の状態の違いが温熱刺激に対する応答を変化させることが示唆された。