介護保険導入以降、介護現場では働き手の確保とケアの質向上が課題となっており、介護の質を評価しそれを労働者の待遇へ反映させる試みが進行している。しかし介護サービスのあり方は本来、労働者の能力だけでなく施設形態や分業体制、労働者の労働条件、延いてはそれらを規定する制度・政策に左右される。以上を筆者による介護労働者のタイムスタディ調査等から明らかにし、ケアの質の把握・向上のために必要な視角を提示する。

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本研究の目的は、欧米各国における患者の自己決定権のあり方を法規定の面から比較検討し、患者の自己決定権をめぐる論点を明らかにすることである。筆者は、アメリカ、スウェーデン、イギリスの事例を取り上げ、そこには多くの共通点とともに注目すべき相違点もあることを認めた。これらを考察することによって、結論として、患者の自己決定権の実効性の確保、歴史的な経過や医療制度の特徴を反映させる必要性、情報の共有プロセスの実体化の三つの論点を提起した。

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特別養護老人ホームA(以下、特養A)で働く看護・介護職員への聞き取り調査を通して、介護職員の仕事(業務内容、労働条件、知識・技術の修得等)、健康、生活上の問題と介護労働の継続意志の関連性を検討した。調査期間は2009年5月〜10月、調査対象は特養Aの看護・介護職員67名である。その結果、介護労働の継続または離職を考える背景に、「自分には向いていない」という結論づけ、正規雇用、生計の中身、夜勤状況、家族的責任に配慮した労働条件等がある可能性を指摘した。

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