まちバルは函館西部地区バル街によって地域のフードイベントとして認知されるようになった。その後、伊丹まちなかバルなど、様々な地域で函館西部地区バル街を参考にしたまちバルが行われるようになる。イベント方式は模倣可能性が高いが、地域環境は模倣が困難であり、それぞれの地域では地域の環境に合わせた変化が起こるのが自然である。本研究では、その変化を確認するため鹿児島バル街を事例としてまちバルの内容を調査した。結果、まちバル方式の汎用性の高さを確認するとともに、実施されているまちバルをベースとした複数の展開から、地域及び事業者との親和性の高さが、まちバルの展開を可能とする重要な要素であると判断した。

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本論は、「食」を目的とした旅である「フードツーリズム」を中心とした地域振興における食資源の体系的整理をおこなうものである。本研究では、まず、観光実態と観光研究における「食」の位置づけを確認したのちに、日本の「（一般）観光資源分類」を概観した。次に、世界的に示されたUNWTO（2021）『ガストロノミーツーリズム発展のためのガイドライン』を確認した。その後、「食」に関わる観光資源として、より広い観点から対象とする範囲を再定義している。最後に、これら「食」に関わる資源を可能な範囲で網羅的に挙げ整理することで「地域振興における食資源体系の概念モデル」を試作した。

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食に関するイベントである「食フェス」は、その参加を目的とすることが観光行動であるとは言えないであろうか。エンターテイメントイベントの一つとして食フェスを捉えるのであれば、フードツーリズムの範疇あるいは、イベントツーリズムの1カテゴリーとして「食フェス」という食イベントのツーリズムビジネスへの貢献が期待できるはずである。現代社会において「○○祭り」「○○展」といったイベント呼称に代わり「フェス」の名称で行われる行事についてその概念を確認し、「食フェス」を観光資源と捉えることについて考察した。

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2015年度にフードツーリズム研究会で取り組んだ復興庁「新しい東北」先導モデル事業「東北の郷土料理と美食を資源としたフードツーリズムの開発」から8年、東日本大震災から12年が経過した。今回、4つのエリア（女川・南三陸、気仙沼・陸前高田、大船渡・釜石、石巻）を視察し、食に関する新しい施設が各地でオープンしている実態が明らかになった。2020年からのコロナ禍により、飲食店や観光業への影響は大きいが、三陸のフードツーリズムは、観光復興の次のステージにおいて地元からの期待が大きい観光形態であり、その動向は今後も注目に値するものである。

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2025年に開催される大阪・関西万博を控え、大阪府内では、官民連携で≪食≫のブラッシュアップが進められている。そこで本研究では、①既存の大阪産（おおさかもん）を活用する（大阪調理製菓専門学校の「泉州美食EXPO」プロジェクト）、②新たに大阪産を作り出す（株式会社陸水の陸上養殖［サーモンやクエなど］、有限会社ロハスラボ大阪の泉州きくらげ、NPO法人街かど福祉のよろしい茸）という観点から、大阪産フードツーリズムの造成についての研究を深めた。また、なにわの伝統野菜のひとつである「泉州黄玉葱」をとりあげ、泉州地域における大阪産フードツーリズムの可能性について検討した。

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シドニー・フィッシュ・マーケットは南半球では最大級の水産物取扱量を誇る卸売魚市場であり、地元市民や観光客に人気のスポットである。2024年にはニューサウスウェールズ州のウォーターフロント再開発の一環として、隣接地であるブラックワトル湾に移転する。そこでは流通市場としての魚市場を体験型の観光コンテンツとして活用する取り組みが、積極的に行われている。それらの事業は2018年に移転した豊洲市場でも活用できる事業である。本論文では豊洲市場の観光への取り組みを検証しながら、シドニー・フィッシュ・マーケットでの事業を豊洲市場として取り入れる方策、また市場機能と観光機能のバランスをどのように図っていくのかについて考察を行う。

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静岡県富士市は、良質な茶の生産地であるが、茶葉の価格は低迷し、主幹産業である茶業が衰退傾向にある。打開策として、また若手生産者の所得向上を目的として、ほうじ茶のブランド化に取り組んでいる。市内ではほうじ茶を使用した飲食店が急増し、また「富士市ほうじ茶宣言」を行い、市内外への訴求を加速させている。セミナーでは、富士市のほうじ茶のブランド化の取り組みについて、富士市役所の道倉健太氏から話を伺った。

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