In Japan, the paramedic system is a relatively new medical qualification established in 1991 regarding changes in public awareness of the pre-hospital care system. Pre-hospital care has been provided mainly by fire departments, but the work was not beyond the "delivery service" scope of the emergency medical team. During the establishment of the system, paramedics were defined as individuals who provide emergency medical care to patients with injuries and sickness in pre-hospital settings until they are transported to a hospital and placed under the care of a physician. As pre-hospital care professionals, paramedics provide emergency medical care to patients with cardiopulmonary arrest, such as defibrillation using a semi-automatic defibrillator, airway using a closed esophagus device, and intravenous fluids to secure the venous system, following the specific instructions of a physician. However, regarding the changing needs of the public, the scope of the procedures has been expanded to include adrenaline administration to patients with cardiopulmonary arrest, such as tracheal intubation using an endotracheal tube, fluids transfusion to patients before cardiopulmonary arrest, and glucose solution to patients with hypoglycemic injuries. Additionally to the treatment scope expansion, the professionalism of paramedics has also been required to change recently with the lifting of the ban on performing emergency care in the emergency room after the patient has been admitted to the hospital. The paper outlines the history of the paramedic system in Japan from its inception until its current professional expansion and discusses the professionalism of paramedics.

いわゆる健康食品は一般的には「健康に何らかの良い効果が期待できる食品全般」を指す。内閣府消費者委員会は「健康食品」を摂っている人の割合は、国民の4〜6割程度としている。本研究では、各種身体状況（肥満、高血圧、糖尿病、各種アレルギー体質等）の違いによる健康食品利用attitude（認識と行動）の違いの比較を目的とした。方法は、健康食品を利用している40-60歳代の男性、女性各150人の計300人を対象とし、質問票は性別や年齢等の個人特性および健康食品に対する15種の独立した質問とそれらを構成する総計122の回答肢で構成される。これらを因子分析で総合特性値を求め、各健康状態を目的変数として二項ロジスティック回帰分析を行った。結果は、性別、年齢、主治医の係わり等の交絡因子の調整下で健康食品に対する28のattitude（認識と行動）が抽出された。このうち15因子が１つ以上の身体状況と有意の関係があり、オッズ比は大半が1.5前後（逆数変換した場合を含む）であった。身体状況の違いで各因子の係わり、および主治医の係わりが異なり健康食品に関するattitude（認識と行動）は身体状況の違いによって異なることが示された。利用者の性別、年齢、身体状況の違いにより健康食品の利用に対するattitude（認識と行動）が異なることを踏まえて今後の利用指針が決められるべきと考えられた。

本研究の目的は、異なる角度のインクラインベンチプレスにおいて、大胸筋の鎖骨部・胸肋部、三角筋前部線維、上腕三頭筋の筋活動の違いを明らかにすることである。対象はレジスタンストレーニングの経験がある健常成人男性16名とした。相対重量として各傾斜角度における1RMの70%の重量、絶対重量として40kgを負荷として設定し、各傾斜角度において筋電図測定を行った。結果は70%1RM条件にて、大胸筋胸肋部で傾斜角度の増加により有意に筋活動が減少した。一方、他の部位では、各傾斜角度において筋活動に有意な差は認められなかった。また、40kgの条件では、大胸筋鎖骨部、三角筋前部では傾斜角度の増加により筋活動は増加し、大胸筋胸肋部では筋活動が減少した。本研究の結果、70%1RMの重量において、フラットベンチプレスが4筋に高い筋活動を生じさせる最も効率的な種目であると示唆された。一方、同じ重量を用いた場合、20°、40°、60°のインクラインベンチプレスにおいて大胸筋鎖骨部の高い筋活動を生じさせる種目であると示唆された。

わが国の介護保険制度は2000年に一気に家族介護を社会化へと舵を切った。今回、概ね四半世紀経過した現状で、性別、年齢階級別に必要な知識がどの程度定着しているかを検証し、介護保険制度の質の向上に寄与する情報を得ることを目的とした。

研究デザインは断面調査で、Web調査会社の全国モニターシステムを利用して総計1,008人の無記名のアンケート調査を行った。調査内容は基本情報と18の知識度確認質問および自由記載とした。量的解析はロジスティックス回帰分析、および分散分析を行った。質的解析はKH Coderの共起ネットワーク分析（CONA）で介護保険の運用に係わる各種意見の文脈を明らかにした。この結果、年代ならびに親との同居の場合のスコアが高度に有意で高く、自治体広報、インターネット（IN）の利用がスコアを上げていた。また20歳代、50歳代、60-64歳で女性のスコアが有意に高かった。情報媒体は性別、年齢階級別に主因と交互作用が大きく異なり、特に50歳代、60-64歳では、女性がINや書籍から情報収集していることが示された。CONAでは情報媒体の重要性と介護保険の仕組みの周知を訴える文脈が強く表れた。加えて、政令指定都市の広報由来と他の資料由来の質問との比較では前者の正答率が高く高度に有意なことから、自治体広報内容の充実拡大が介護保険の知識度の改善に有効と判断された。

背景と目的：本研究は、COVID-19治療病院に勤務する看護職が自ら受けた差別・感謝・激励の実態を明らかにし、危機が再来した場合の危機管理体制の要点を探ることを目的とした。

方法：対象は関東以東の20急性期病院勤務の看護職で、無記名で選択肢形式と自由記載形式の質問がをした。解析は二項ロジスティック回帰分析（bLRA）と自由記載の共起ネットワーク分析（CONA）を行った。

結果及び考察：3,116名を対象とした。bLRAでは30歳代（OR = 2.03、ｐ< 0.05）、呼吸器関連病棟配置（OR = 2.24、ｐ< 0.05）、及びCOVID-19患者の看護経験あり（OR = 1.86、ｐ< 0.05）であり、看護職がこれらの条件にあると2倍前後差別を受け易かった。またCONAでは患者からは感謝・激励が大多数であるが、勤務病棟に関連して医師やスタッフからの心無い差別が多発していた。一方、院外では勤務する病院そのものが社会的スティグマの対象になる違いが見られた。特に、保育所・幼稚園で各種の差別が頻発したが、一方、小中学校では校舎のガラス窓に感謝・激励・檄文が張られる等の真逆な反応が多かった。学校では日頃いじめ対策に関心が高い教育現場の姿勢が反映されていると考えられた。

結論：今回の経験と分析に基づき、危機の再来時には病院内での組織的対応、そして保育所、幼稚園に関連した行政対応が必須である。

現代の日本において、子どもが就学前期（保育所、幼稚園）と就学後期（小中学校）の時期において親は最も子どもの教育環境とその変化に気を使うと考えられるが、十分に議論されていない。そこで、就学前と就学後の居住地環境と教育環境の適合性の認識の違いの顕在化を目的とした。解析手法は対象者限定法（restriction）を適用し、両群計634人、いずれも子ども１人の家庭を全国の母親を対象にWeb調査を行った。

カテゴリカル因子分析（cFA）及びSPSS_28による共分散構造分析（SEM）、多母集団同時分析（MGSEM）を用いて、居住地選択に関するSEMモデルを作成した。cFAにより、利便性と教育支援環境、習い事環境、娯楽環境と知人親族近接性の3つの特性が抽出された。これらを潜在変数としたモデルで採用可能適合度を示した。更に就学前後の違いを比較するためMGSEMを行った。結果、両集団への影響度は利便性と教育支援環境及び習い事環境が公共交通利便性の重要度認識へ与える影響が異なることが示された。都市的な魅力や利便性および教育、保育現場の熱心さのパスは義務教育段階において標準化係数が有意に上昇しており、これは子どもの成長に従って親が子どもの活動に関与する機会と目的が変化し、重点が変化するためだと考えられる。

本研究の目的は、地域において「多問題家族」に見られる重層化したニーズに対応した包括的なケアマネジメントの具体的展開プロセスを高齢・障害の各領域におけるケア会議とその会議に関わっているケアマネジャーを対象とした調査結果から明らかにすることである。多問題家族事例の支援過程における11のケア会議を対象に参与観察を実施した。またその事例に関わりを持つケアマネジャー7名を対象に半構造化インタビューを実施した。そのデータをM-GTAを用いて質的に分析した。分析テーマを「多問題家族の支援ネットワークにおける支援計画策定プロセス」とし、分析焦点者は「多問題家族の支援に関わるケアマネジャー」とした。分析の結果、21概念と8カテゴリーが抽出された。またコアカテゴリーとして『家族支援チームの中心的役割の必要性』を抽出した。そして、カテゴリーを【　】、サブカテゴリーを［　］、概念を«　»で示している。ケアマネジャーは、多問題家族の支援において『家族支援チームの中心的存在の必要性』と家族全体支援に対する«具体策がみえない»という【ジレンマ】を抱えていることが明らかになった。その結果より、支援計画の策定や中心的役割を担う機関が曖昧なままケアマネジメントプロセスが展開されていることが判明した。これらのことから現状では、多問題家族に見られるような重層化したニーズに対応したケアマネジメントプロセスが包括的・継続的とはいえず、有機的に機能していないことが示唆された。