本研究では，プロンプト・フェイディング法による立ち上がり動作練習を考案し，その効果について通常の指導方法と比較・検討した．対象は認知症を呈する82歳女性．ベースライン期（3日間）に通常の指導方法として口頭指示のみによる立ち上がり練習を実施した．介入期（4日間）では，練習目的と手順が記載された用紙を提示した．更に動作の目標物を設置することで動作が成功する練習プログラムを創出した．そして動作が成功した場合にそれらのプロンプトを徐々にフェィディングした．その後，3日間のフォローアップ期を設けた．それぞれの期において口頭による動作の修正回数をカウントした．ベースライン期では，平均3.2回の修正が必要であった．修正回数は，介入期で0.1回，フォローアップ期で0.2回に減少した．以上のことから，今回のプロンプト・フェイディング法による練習方法は，適切な立ち上がり動作を定着させる上で有効なものと考えられた．

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トイレに行く時にナースコールを押さない認知機能面が低下している方に対して，ナースコールを押すように指導を行い，指導方法が有効であるか検討した．最初に口頭指示のみで指導を行いナースコール回数と失禁回数を計測した．次に，口頭指示と文字教示を使用し指導を行いナースコール回数と失禁回数を計測した．さらに口頭指示回数と文字教示の文字数を減らしていき，最終的には口頭指示と文字教示がなくした状態でのナースコール回数と失禁回数も計測した．その結果，ベースラインはナースコール回数0回，失禁回数6回だったのに対して，介入期は口頭指示による促しがあった場合のナースコール回数3回，自発的にナースコールを押した回数は6回，失禁回数0回となった．以上のことより，認知機能が低下している対象者であっても，口頭指示だけではなく文字教示もすることにより標的とした行動は定着できると考えられた．

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糖尿病における血糖コントロールが必要な患者に対し食生活に関する指導を行う事は少なくない．本研究は体重の自己コントロールが困難な高齢者2症例に対しトークン・エコノミー法を用いた応用行動分析学的介入を行うことにより，間食行動を軽減させることを目的とした．対象者は80代女性，70代男性の各1名．介入方法はまず1日を4つの時間帯に分けた間食チェック表を作成しそれぞれの時間帯に間食行動が無かった場合にチェック表にシールを貼付．その後，トークンであるシールが貯まった際にノンカロリー炭酸飲料と低カロリー菓子を渡すというルールで試みた．2週間後，各症例共に間食行動は認められずそれぞれ約2kgの体重減少を認めた．この結果から，間食チェック表とトークンによる応用行動分析学的な介入は高齢者に対し間食行動の減少に繋がると考えられた．

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