【背景】

持久力は学力と関連することが知られている．先行研究の多くは学童期の学生を対象としているが，青年期にあたる専門学校学生については不明である．

【目的】

本研究の目的は，本校理学療法科1年次における学生の持久力と学力の関連性を調査することとした．

【意義】

持久力と学力の関連性を調査し，より良い学内教育の一助とすることである．

【方法】

2015年度に本校理学療法科に入学した新入生38名のうち，データ測定が可能であった33名を対象に，後期授業開始直後に持久力の測定としてシャトルランを実施した．前期試験として実施した解剖学，運動学，生理学の平均点（3科目試験結果）とシャトルランの回数の相関を検討した．その他，社会人経験の有無および家庭環境として母子家庭か否かについて，入学時の個人調書から情報を得て，それぞれ2群間の比較を行った．また，上記検討項目について，性別によるサブグループ解析を行った．有意水準は5％とした．

【結果】

対象者33名は男性27名，女性6名，平均年齢23.4±17.1歳，社会人経験者7名，母子家庭9名であった．シャトルランの回数は全体で75.8±24.2回，男性78.5±23.4回，女性47.0±14.6回であった．3科目試験の結果は，全体で74.6±12.8点，男性74.0±14.1点，女性77.1±7.5点であった．3科目試験結果とシャトルランの回数の相関は，全体において有意差はみられなかったが，男性において有意差が認められた（p = 0.03, r = 0.4）．社会人経験の有無と母子家庭か否かの比較は，それぞれ有意差はみられなかった（p = 0.4, p = 0.8）．

【考察】

シャトルランの回数と3科目試験結果は，男性において有意な相関関係にあった．先行研究において，持久力と学力は相関関係にあることが示されており，本研究においても同様の結果が得られた．また，多くの先行研究が学童期の学生を対象としているのに対し，本研究は高校卒業以降の青年期を対象としたが，上記の相関において同様の結果であった．運動が学力に影響を及ぼすメカニズムとして，運動に伴う海馬の血流量増加及び神経新生の増加などが考えられているが，本研究は横断研究であり因果関係については考察できない．女性において相関関係が認められなかった原因として，本研究では女性が6名とサンプルサイズが少なく，βエラーの可能性が考えられる．社会人経験や家庭環境の違いによる差は有意ではなかった．今後，更なる検討を重ねると共に運動介入による効果を検証していきたい．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究への参加は自由意志とし，不参加による不利益は生じないことを説明した．本研究実施に際し，利益相反に関する開示事項は無い．

【はじめに、目的】

変形性膝関節症（以下、膝OA）における疼痛や膝関節機能低下、歩行能力低下はQOLに影響を与える。そのため、QOLを反映する身体特性を把握することは理学療法を行う上で重要であると考える。近年、膝OAの疾患特異的QOL評価尺度として変形性膝関節症患者機能評価尺度（以下、JKOM）が用いられており、信頼性、妥当性が確認されている。しかし、JKOMと身体機能の関係についての報告は少ない。そこで本研究の目的は、膝OA患者におけるJKOMと身体特性との関係を明らかにすることである。

【方法】

対象は、平成29年10月から平成30年5月の間に当院で初回理学療法を行った膝OA患者23名（女性23名、年齢69.1±11.1歳、BMI29.6±3.9、片側罹患9名、両側罹患14名）とした。重症度は横浜市大式分類にて判定し、grade1：2名、2：7名、3：8名、4：4名、5：2名であった。評価は初回理学療法時にJKOM合計および下位項目、疼痛検査としてVisual Analogue Scale（以下、VAS）、機能評価として患側膝関節可動域（屈曲、伸展）、徒手筋力計を用いた筋力（患側膝関節屈曲、伸展、体幹伸展）、5回立ち座りテスト、Timed Up and Go（以下、TUG）、2ステップテスト（以下、2ST）を行った。筋力は2回測定を行い、平均筋力を体重で除した値を使用した。なお、両側罹患例に関しては疼痛が強い側を患側として測定した。統計学的処理は、JKOMの合計ならびに下位項目に対する各評価項目との関連性をPearsonの相関係数、Spearmanの順位相関係数を用いた。有意水準は5%とした。

【結果】

JKOM合計はVAS・自動伸展可動域・膝伸展筋力・体幹伸展筋力・TUG・2STとの間で相関が認められた。下位項目は「痛みやこわばり」がVAS・自動伸展可動域と、「日常生活の状態」がVAS・膝伸展筋力・体幹伸展筋力・TUG・2STと、「ふだんの活動」がVAS・膝伸展筋力・TUG ・ 2STと、「健康状態」がVAS・膝伸展筋力，・2STとの間でそれぞれ相関が認められた。

【結論（考察も含む）】

JKOM合計と身体特性の関連から、疼痛や膝関節機能、歩行能力といった身体機能の低下がQOLに影響することが示唆された。下位項目との関係ではVASが全ての項目と関連し、疼痛が強いほど階段や買い物などのADL低下をきたし、外出等も困難となり、さらにはQOLを低下させる可能性があることが示唆された。加えて、「痛みやこわばり」は自動伸展可動域制限との関連がみられ、「日常生活の状態」、「ふだんの活動」は膝伸展筋力やTUG、2STに関連がみられた。このことから、膝OAの疼痛が強い症例とADL能力の障害が強い症例では原因となる身体機能が異なる可能性があると考えられる。また、体幹伸展筋力は下位項目において「日常生活の状態」にのみ関連を示し、膝OAの膝伸展筋力のみではなく、体幹伸展筋力もADL能力に関与することが示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者に研究の内容について十分に説明した上で同意を得た。

【はじめに、目的】

超高齢社会の我が国で肩関節機能障害に対する理学療法が多い。棘上筋腱は血行が少なく、腱の変性が進行する部位であり、過剰な機械的応力刺激が加わることで機能障害のリスクが高まる。そのため安全で有効な肩の理学療法のためにはこの部位の生体工学的特性を知る必要がある。我々は、棘上筋の等尺性収縮に伴う腱板の緊張を定量的に再現し、肩甲骨面挙上角度の減少に伴い、棘上筋腱表層線維の伸び率は有意に増加することを報告した。先行研究では、棘上筋腱の表層線維と深層線維の機械的特性が異なることが報告されているが、肩甲上腕関節角度による棘上筋腱深層線維の生体工学的特性について計測した報告はない。

 本研究の目的は、未固定人体標本を用いて、肩甲骨面挙上角度による棘上筋腱深層線維の伸び率を計測することである。未固定人体標本を用いる理由として、薬剤により固定された標本ではなく、生体に近い状態であること、棘上筋腱のみの生体工学的特性を計測するため、他の筋の影響を受けず、筋収縮を伴わない状態で計測できるためである。

【方法】

未固定標本6肩を用いて、電磁気式三次元位置計測装置（3Space Tracker System、Polhemus社）を用いて肩甲骨面挙上角度-10～30°を10°ごとに規定し、木製ジグに固定した。プッシュプルゲージ（アイコーエンジニアリング社製RZ-50）を用いて棘上筋腱に0～110Nの牽引力を負荷し、肩甲上腕関節を挙上する棘上筋の等尺性収縮を再現した。生体における上肢全体を30°拳上した肢位での値を想定し、棘上筋腱の牽引力を最大110Nとした。ストレインゲージ（パルスコーダー、Levex社、京都）を用いて棘上筋腱深層線維の伸び率を測定し、反復測定二元配置分散分析とBonferroniの多重比較検定を行い、有意水準は5%とした。

【結果】

 肩甲骨面挙上角度の増加に伴い、棘上筋腱深層線維の伸び率は有意に増加した(p<0.03)。棘上筋腱の牽引力の増加に伴い、棘上筋腱深層線維の伸び率は有意に増加し(p<0.05)、最大牽引力110Nを負荷した際の伸び率は肩甲骨面挙上30°で最大2.85%、20°で2.08%、10～-10°で約1.32～1.49%であった。

【考察】

我々が行った以前の研究では、棘上筋腱表層線維の伸び率は肩甲骨面挙上10～30°に対し、-10°、0°で有意に増加した。一方、本研究では棘上筋腱深層線維の伸び率は20°、30°で有意に増加した。このことから肩甲骨面挙上角度が変化すると、牽引力がかかる棘上筋腱内の線維が異なることがわかった。本研究で得られた知見は、肩関節角度による腱板への負荷の影響についての理解を深め、病態に応じた安全で有効な肩の理学療法に応用できると考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

標本は本学医学部解剖学第二講座が管理し、本研究は本学倫理委員会が制定した献体の未固定標本利用に関する指針に基づき、本学倫理委員会の承認を受けた（承認番号：29-2-30）。個人情報の保護対策、及び研究者の感染防止対策を実施した。

【はじめに】

 リバース型人工肩関節全置換術（以下、rTSA）の先進国である欧米では、rTSAの問題と合併症に関する報告で様々な症状が挙げられている。なかでもscapular notch（以下、notch）は合併症の50％を占め（Zumsteinら、2011）、notchの進行は再手術の要因になり得る。また、日本では再手術は5％に至り、原因の約1/3は可動域制限である。我々は第１報にてnotchの発生は過剰な肩甲骨の上方回旋が関与していることを報告した。今回、rTSA後の肩関節機能について調査した結果、興味ある知見が得られたので報告する。

【方法】

 対象は、昭和大学藤が丘リハビリテーション病院にてrTSAを施行し、術後1年以上観察が可能であった53例54肩（男性17例、女性36例、平均年齢75歳、観察期間1年1か月～4年）である。

 術前と術後１年時の肩甲骨面上45度挙上位像（以下、S45像）を用いて肩甲骨上方回旋角度（Scapula Index、以下、SI）を調査した。また、術後１年時の肩関節屈曲と外旋の角度を診療録から調査した。

 notchの有無は、術直後からの経時的なS45像によって医師が発生時期を判断し、対象をnotchあり群（以下、あり群）・notchなし群（以下、なし群）に分類した。

 術後１年時の外旋と屈曲の関係、および術前と術後１年時のSIと外旋の関係について２群間で比較した。統計学的処理はSpearman's rank correlation coefficientおよびχ2 testを用いて危険率5％にて行った。

【結果】

 54肩中、notchが発生したのは13肩（24.1％、男性5肩、女性8肩）であり、そのうち8名（61.5％）が術後1年以内に発生していた。

 術前のSI平均値はあり群 23.8 度・なし群23.1度、外旋平均値はあり群 23.8 度・なし群19.9度、術後１年時の屈曲平均値はあり群 114.6 度・なし群117.8度、SI平均値はあり群14.6 度・なし群13.0度、外旋平均値はあり群 23.8 度・なし群19.9度だった。

 術後１年時の外旋と屈曲の関係は、なし群で外旋が大きいほど屈曲も大きくなった（p=0.005）。全症例のSIの平均値を基準とした時のSIと外旋の関係は、術前のSIが大きく外旋が大きいとnotchが発生した（ｐ＝0.006）。

【結論】

 rTSA術後のnotch発生率は44％～96％と諸家は報告している。今回の調査における発生率は22.2％と低かったが、術後1年未満での発生は約60％と比較的早期に発生していた。

 今回の結果から、rTSA術後の外旋角度と屈曲可動域が関与することが示唆された。また、術前のSIが大きく外旋が大きいとnotch 発生の危険性があることが示唆された。これらのことから、rTSA症例の術前SIと外旋角度を調査することでnotch発生や可動域制限残存の危険性を予測することが可能と考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

当院整形外科受診時に医師が患者の同意を得て撮影されたレントゲン像を用いた。なお、個人情報は各種法令に基づいた当院規定に準ずるものとし、当院倫理委員会の承認を得た。