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クエリ検索: "マザーレイクゴールズ"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • マザーレイクゴールズ(MLGs)を事例として
    平山 奈央子, 法理 樹里, 佐藤 祐一
    環境情報科学
    2024年 53 巻 4 号 84-91
    発行日: 2024/12/31
    公開日: 2025/04/15
    ジャーナル フリー
    滋賀県では琵琶湖流域の持続可能な社会に向けた
    マザーレイクゴールズ
    (MLGs)に基づき様々な市民活動が展開されている。同活動を促進する要因を明らかにするため,本研究では滋賀県民を対象としてアンケート調査を実施し,得られた回答を用いて共分散構造分析を行った。その結果,MLGsのための市民活動においては既存の環境配慮行動規定因モデルの適用可能性は低いことが示唆された。新たなモデルを検証したところ,琵琶湖流域の環境問題に関するリスク認知が同問題の責任帰属意識に,同意識から便益・費用評価を介して行動意欲に,社会規範評価を介して行動実施に影響を与えることが明らかとなった。
  • 林 岳
    農業経営研究
    2024年 62 巻 1 号 24-30
    発行日: 2024/04/25
    公開日: 2024/05/08
    ジャーナル フリー

    This study offers a comprehensive investigation into the viability of harmonizing environmental conservation with economic viability in the agricultural sector. First, we delve into historical endeavors to strike this balance and outline the strategy for sustainable food systems (the Strategy MIDORI), Japan’s foundational policy for promoting sustainable agriculture and food systems. Next, we introduce various methods and targeted initiatives aimed at achieving both environmental conservation and economic viability, while assessing the requisites for realizing this equilibrium within the agricultural sector.

    Even in farm management, environmental conservation should no longer be a concern solely for environmentally inclined farmers but should necessitate engagement from every farmer. To achieve sustainable farm management in the “VUCA” era, which is characterized by uncertainty, it is important to fully consider how to cope with emerging risks as well as how to balance the environment and the economy. While economic viability is competitively dealt with at the farm management (micro level), environmental conservation requires cooperative and collective (macro level) actions among certain groups such as communities, municipalities, and regions. Balancing microcompetition and macrocooperation is key to achieving both environmental conservation and economic viability. Running a business considering only one factor, such as profit maximization, is outdated. Future farm management must account for many more factors beyond environmental conservation and economic viability, necessitating farm managers to consider risk management. This will require a keen sense of capture of the latest trends and the exercise of discernment in making well-balanced management decisions.

  • 法理 樹里, 佐藤 祐一
    日本水産学会誌
    2022年 88 巻 2 号 111-113
    発行日: 2022/03/15
    公開日: 2022/04/01
    ジャーナル フリー
  • マザーレイクゴールズ(MLGs)を事例として
    *平山 奈央子, *法理 樹里, *佐藤 祐一
    環境情報科学論文集
    2024年 ceis38 巻
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/12/21
    会議録・要旨集 フリー
    琵琶湖流域における自然環境の保全や利活用により持続可能社会を目指すための
    マザーレイクゴールズ
    (MLGs)が策定され,多様な主体による取組が行われている。本研究では,滋賀県民を対象としたアンケート調査を実施し,個人特性が環境配慮行動に与える影響について共分散構造分析によって検証した。その結果,i)若年群と環境保全の重要度が高い群では行動直結型の傾向が意欲を介さずに直接的に行動に繋がっていること,ii)女性と若年群では熟慮型の傾向が行動に影響を与えていること,などが示唆された。
  • マザーレイクゴールズ(MLGs)を事例として
    平山 奈央子, 法理 樹里, 佐藤 祐一
    環境情報科学
    2024年 53 巻 3 号 87-93
    発行日: 2024/10/31
    公開日: 2025/01/31
    ジャーナル フリー
    琵琶湖流域では
    マザーレイクゴールズ
    (以下,MLGs)に基づき,流域内の持続可能な社会を目指す多様な市民活動が展開されている。本研究では琵琶湖や居住地域への愛着がMLGsを目指す活動に与える影響を明らかにすることを目的として滋賀県民を対象としたアンケート調査を実施し,得られた回答を用いて共分散構造分析を行った。その結果,愛着はMLGsを目指す活動意欲に対して直接的に影響を与えるが,活動実態に対しては流域環境保全への関心を介して間接的に影響を与えることが明らかとなった。
  • 岸本 直之, 古田 世子, 藤原 直樹, 井上 栄壮, 馬場 大哉, 武井 直子
    水環境学会誌
    2023年 46 巻 3 号 69-75
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/10
    ジャーナル フリー
    電子付録

    マシジミ (Corbicula leana) と推定される琵琶湖産淡水シジミのろ水速度および呼吸速度の水温, 溶存酸素 (DO) 濃度依存性を実験や文献調査を通して明らかにし, その生育可能条件を評価した。殻長14.9 ± 1.2 mmの成貝を用いた実験の結果, ろ水速度は水温およびDO濃度に依存した。水温影響は高温阻害を有する指数型影響関数で表現でき, 至適水温は20.8 ℃であった。ろ水速度が低下し始める限界DO濃度は2.6~4.0 mg L-1の範囲にあった。琵琶湖南湖湖底直上における平均餌濃度を3 mg-C L-1と仮定した場合, DO濃度 ≥ 4 mg L-1の条件で成長可能な温度域は12.1~26.6 ℃と評価された。湖沼温暖化により水温が1 ℃上昇すると年間成長量は0.005~0.01 g-C y-1 個体-1低下すると推定され, 湖沼温暖化が琵琶湖におけるシジミの生育に負の影響を与えることが明らかとなった。

  • 環境情報科学
    2024年 53 巻 3 号 0-
    発行日: 2024/10/31
    公開日: 2025/01/31
    ジャーナル フリー
  • ―滋賀県発ローカルSDGs「マザーレイクゴールズ(MLGs)」を事例として―
    法理 樹里, 平山 奈央子, 佐藤 祐一
    水資源・環境研究
    2024年 37 巻 1 号 1-8
    発行日: 2024/07/24
    公開日: 2024/07/24
    ジャーナル オープンアクセス
     滋賀県では2030年に向けて琵琶湖と琵琶湖に根ざす持続可能な暮らしのあり方を目指すための
    マザーレイクゴールズ
    (以下、MLGs)が設定されている。MLGsとして掲げられている13のゴールの推進に向けた、環境配慮行動の意欲(MLGsの活動意欲)と実践(MLGsの活動実践)に、人々の幼少期の体験と環境保全に関する意識がどのように影響をおよぼすのか検討することを目的として、滋賀県在住者1,080名にアンケートを実施した。解析の結果、幼少期の体験として「学び」と「自然体験」が、「地域に対する関心」および「環境保全に対する関心」につながり,環境配慮行動としてのMLGsの活動意欲と活動実践につながる一連の行動モデルが明らかとなった。その中でも、「地域に対する関心」が、最も強く環境配慮行動の活動意欲に影響を与えていることが示された。さらに、「幼少期の自然体験」は、単体では環境配慮行動にマイナスの影響をおよぼすことも明らかとなった。
  • 鈴木 康久
    水資源・環境研究
    2024年 37 巻 2 号 90-
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/02/06
    ジャーナル オープンアクセス
  • 石塚 創也
    JSPO「スポーツと環境」レポート
    2025年 2024 巻 01 号 1-5
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/03/14
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 平山 奈央子
    環境情報科学論文集
    2021年 ceis35 巻
    発行日: 2021/11/30
    公開日: 2021/11/29
    会議録・要旨集 フリー

    本研究では,琵琶湖流域の環境評価に影響を与える要因を明らかにすることを目的に,流域住民を対象としたアンケート調査を実施し,得られた1102 件の回答を使って共分散構造分析を行った。その結果,1)琵琶湖に対する愛着が強い,もしくは,琵琶湖に関する情報源の種類数が多いほど,琵琶湖への関心が高く,それらの人は水質と生態系の評価が高い傾向にあること,2)情報源の種類数が多い人は知識レベルが高く,それらの人は水質の評価が高い傾向にあること,3)安曇川流域では琵琶湖に対する関心が高い人ほど生態系や水質の評価が高い傾向が見られたが,野洲川流域ではそれらの傾向は見られないことが明らかにされた。

  • NPO法人「びわこ豊穣の郷」の会員アンケート調査の結果から
    山添 史郎, 野田 浩資
    水資源・環境研究
    2024年 37 巻 2 号 74-
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/02/06
    ジャーナル オープンアクセス
    地域環境NPOにおいては、担い手の確保と世代交代が課題となっている。本稿では、滋賀県守山市のNPO法人「びわこ豊穣の郷」を事例として、地域環境NPOの会員を活動への参加の程度に基づき、「中心層」「活動参加層」「活動支援層」に区分し、地域環境NPOの会員の入会理由がどのように変化してきたかを明らかにし、担い手の確保と世代継承の方向性について検討する。  1999年、2007年、2015年、2023年の4時点で実施した「びわこ豊穣の郷」の会員アンケート調査の結果について、会員層ごとに入会理由の変化を分析した結果、すべての会員層において、「びわ湖の水質と環境への関心」が共通する基底的関心となっていた。また、2023年調査では、「ホタルなど水辺の生き物への関心」が大きく増加していた。「中心層」「活動参加層」においては、「地域の身近な川や水路の環境への関心」が高く、「ホタルなど水辺の生き物への関心」が特に高くなっており、会員全体や「活動支援層」においては、「住民主体の環境保全活動への関心」が増加傾向にあった。
  • 中川 宏治
    森林計画学会誌
    2025年 59 巻 1 号 25-38
    発行日: 2025/07/29
    公開日: 2025/07/29
    ジャーナル フリー

    中川宏治:自然景観および木材生産,生物多様性を考慮した小集水域のゾーニング手法,森林計画誌59:25~38,2025 本研究では,生態系サービスのうち自然景観の保全と木材生産,生息・生育環境の提供に着目し,モントリオールプロセスの基準と指標を考慮して自然情報と社会情報を整理した上で,管理目標の設定および森林タイプと施業法の配置について検討した。ゾーニングでは,地域スケールおよび団地スケールを組み合わせた階層的ゾーニング手法を適用し,評価因子として,地位指数,コスト距離,景観の多様度,被視頻度を用いた。森林タイプと施業法の配置を検討するため,主成分分析とクラスター分析を用いた。愛知川流域でゾーニングを行った結果,地域スケールでは小集水域に長期的な管理目標を設定することが可能であり,団地スケールでは,地域の社会・経済の現状に応じて柔軟に森林タイプや施業法を小班ごとに配置できることが示された。また,自然景観の保全の機能については,管理目標が木材生産であっても,森林タイプと施業法を工夫し,同機能の保全が求められる小班が存在することが示された。

  • NPO法人「びわこ豊穣の郷」の会員アンケート調査の結果から
    山添 史郎, 野田 浩資
    水資源・環境研究
    2025年 38 巻 1 号 14-22
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/08/05
    ジャーナル オープンアクセス
     水環境をめぐる自然体験の豊富な世代が年齢を重ねていく中にあって、水環境を保全する活動をどのように継承していくかは、重要な課題となっている。本稿では、滋賀県守山市のNPO法人「びわこ豊穣の郷」を事例として、会員アンケート調査の結果をもとに、会員を水環境をめぐる自然体験が豊富な層と希薄な層に区分し、それぞれにどのような特性を有し、どのような人たちが活動に参加しているかを明らかにすることを課題とする。  会員アンケート調査について分析を行った結果、「びわこ豊穣の郷」においては、水環境をめぐる自然体験が豊富な層では、高齢層の割合が高くなっており、希薄な層では、より若い世代の割合が高くなっていた。水環境をめぐる自然体験が希薄な層のうち活動参加層では、入会理由において「ホタルなど水辺の生き物への関心」が高くなっており、社会的ネットワークが比較的豊富になっていた。水環境をめぐる自然体験が希薄な層に対しては、身近な水路や河川等で生き物と触れ合える活動を積極的に展開し、情報発信を行っていくことや、子育て世代のネットワークを通じて、活動の輪を広げていくことが有効であろう。
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