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クエリ検索: "ライフ" F1
125,690件中 1-20の結果を表示しています
  • 須藤 敦史, 佐藤 京, 西 弘明
    土木学会論文集
    F
    1
    (トンネル工学)

    2012年 68 巻 3 号 I_91-I_98
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/29
    ジャーナル フリー
     本研究は,性能規定に基づいた寒冷地における矢板工法のトンネル覆工に対する性能照査区分(判定区分)予測のためのマルコフ遷移確率行列をモニタリング(点検)データから同定する方法を提案する.一般的なLCM(
    ライフ
    ・サイクル・マネジメント)における劣化予測モデルは,モニタリングデータから得られる連続的な性能代替指標が用いられているが,実際のトンネルにおける維持管理ではレイティングされた性能照査区分が用いられている.そこで本研究では技術者へのアンケート調査結果とAHP解析により,レイティングされた性能照査区分に対するトンネル点検で得られる覆工の連続的な性能代替指標の範囲を求めている.同時に覆工劣化の時間的な遷移予測のためのマルコフ遷移確率行列を同定する方法を提案し,実際のモニタリングデータで提案手法の有用性を示している.
  • 小川 淳, 小松原 渉, 土門 剛, 西村 和夫
    土木学会論文集
    F
    1
    (トンネル工学)

    2014年 70 巻 1 号 26-40
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/02/20
    ジャーナル フリー
     近年,トンネル施工時の安全性や経済性を考慮した新工法としてシールドを用いた場所打ち支保システムが開発されており鉄道分野で施工事例が増えつつある.北海道新幹線,津軽蓬田トンネル(L=6, 190m)では,均質な砂質地盤を本工法により掘削したが,一次覆工コンクリートに主に横断方向のひび割れが発生し,漏水を伴っていた.これをできる限り少なくして漏水量を低減させることが,トンネル
    ライフ
    サイクルコストの低減上重要と考え,ひび割れの抑制に主眼を置き,その要因を統計的に分析する.ひび割れ状況については,近年研究がなされているTCI(tunnel-lining crack index)により発生量,方向性を考慮した定量化を行う.またラフ集合理論を用いて複合的な要因分析と閾値によるルール抽出を行い,ひび割れ抑制のための基準の目安を提案する.
  • 中久保 豊彦, 東海 明宏
    土木学会論文集
    F
    6(安全問題)

    2015年 71 巻 2 号 I_33-I_40
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/01/31
    ジャーナル フリー
     本研究では,
    ライフ
    ライン分野におけるレジリエンスの定量評価手法をレビューし,その類型化を試みた.まず,レジリエンスの対策戦略として,回復・適応も含む対策戦略,ハザード未特定事象への対策戦略を類型の軸として,前者を外力応答評価,後者を網羅性評価と分類した.さらに,主体(供給部門側,需要部門またはコミュニティ側)の観点を補助的な類型の軸とした.以上に基づき,定量評価手法を外力に対する
    ライフ
    ライン機能の応答評価,
    ライフ
    ライン機能の停止に対する耐性評価,
    ライフ
    ラインレジリエンスの網羅性評価,コミュニティレジリエンスの網羅性評価の4つに分類した.既報における各手法の設計,適用の事例をとりまとめ,その特徴を考察するとともに,社会実装に向けた課題を整理した.
  • 鍬田 泰子
    土木学会論文集A
    1
    (構造・地震工学)

    2016年 72 巻 4 号 I_926-I_933
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/05/20
    ジャーナル フリー
     地震時の
    ライフ
    ライン相互連関に関する先行研究は多々あるが,実際の震災時の
    ライフ
    ライン間の関係を定量的に事後評価した事例は少ない.本研究では,震災報告書における他の
    ライフ
    ラインの関連用語の使用は,その
    ライフ
    ラインによって何らかの影響を受けた事象であると仮定し,報告書内の用語検出による
    ライフ
    ライン相互連関の評価方法を提案し,
    ライフ
    ライン間の影響度合いを可視化させた.本研究の結果,
    ライフ
    ラインの多くは,原発事故の影響を考慮せずとも電力に強く依存していたことが明らかになった.また,電力の次に,交通系
    ライフ
    ラインが施設被害や復旧活動に影響していた.さらに,
    ライフ
    ラインの影響度合いは同一震災であれば報告書によらず類似した結果が得られることも確認した.
  • Norimasa Itakura, Haruka Maruyama
    International Journal of Brief Therapy and Family Science
    2018年 8 巻 2 号 87-101
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/02/17
    ジャーナル オープンアクセス
    Correlations among workplace satisfaction, marital coping, and Work-Life Balance (WLB) were examined based on gender to identify factors affecting workers’ mental health. The results indicated that “job content” in workplace satisfaction and “delegated dyadic coping by the self” as well as “negative dyadic coping by the partner” in marital coping directly affected the mental health of male workers. On the other hand, job content and “delegated dyadic coping of the partner” as well as “negative dyadic coping by the partner” directly affected the mental health of female workers. Moreover, it was suggested that in both men and women, job content and negative dyadic coping by the partner might affect workers’ mental health, mediated by “commitment to work,” which is one WLB factors.
  • 野村 貢, 戸本 悟史, 西條 敦志, 木村 定雄, 芥川 真一
    土木学会論文集
    F
    1
    (トンネル工学)

    2015年 71 巻 3 号 I_63-I_79
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/03/31
    ジャーナル フリー
     笹子トンネル天井版落下事故の教訓として,インフラ点検を定期的に行っていても,その網から漏れ,落下などの第三者被害に結びつく構造物,付属物があることが判った.さらに,従来実施されている点検手法では,付属物を壁面に固定する後打ちボルトの健全性を十分に把握しきれないことも明らかにされた.
     一方,消費者向け製品に用いられる経済的で高性能なセンサー類の技術向上や,ビッグデータのハンドリング技術向上が,「どこでもセンサー」と呼ばれるインフラでのソーシャルデバイス化を促進している.
     本研究は,供用中の道路トンネルに付属物として設置されている照明器具に着目し,MEMS (Micro Electro Mechanical Systems)技術による商用センサーを活用したセンシング方法を提案し,実用性の検証を行った.さらに,定期点検との関係を整理し,トンネル保全モニタリングシステムとしての提案を行った.
  • 富井 建, 蒔苗 耕司
    土木学会論文集
    F
    3(土木情報学)

    2019年 75 巻 2 号 I_132-I_140
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/04/07
    ジャーナル フリー

     スマート社会における建設プロジェクトでは,フィジカル空間とサイバー空間が関係しあう複雑な

    ライフ
    サイクルになることが考えられる.本論文は,複雑化する建設プロジェクトに適用するためのシステムアーキテクチャモデルを提示する.このモデルは,プロジェクトの各プロセスの対象範囲に基づいてプロジェクト
    ライフ
    サイクルを階層化し,システム要素とプロセスを対応づけることで,プロセスの責任範囲を明確化する.また,このモデルを建設プロジェクトの
    ライフ
    サイクルへ適用し,プロセスとシステム要素について整理する.さらに,本モデルにおける対象範囲から,各プロセスを支援する情報技術の分析を行う.

  • 小原 勝巳, 鎌田 和孝, 岸田 展明, 進士 正人
    土木学会論文集
    F
    1
    (トンネル工学)

    2012年 68 巻 1 号 1-6
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/01/20
    ジャーナル フリー
     2本のトンネルを連接して掘削するめがねトンネルの多くは,土被りが20m程度以下と小さい上に地表部に家屋等が密集し,地表面沈下の抑制が要求される厳しい条件下で施工されている.過去のめがねトンネルの施工例を見ると,最終沈下量を予測する際に,先進坑掘削時の地表面沈下量からの予測値より実際の最終沈下量が大きい例が見られ,予測精度の向上が実務上の課題となっている.本研究では,小さな土被りで施工されためがねトンネルの全長にわたる地表面計測結果を掘削段階ごとに分析した.その結果,後進坑掘削による地表面沈下が先進坑掘削よりも大きくなる原因は,先進坑と後進坑それぞれの掘削段階のトンネル全体幅がトンネル土被りに対して大きく変化することによる寸法効果とトンネル上部の地盤構成が影響していることがわかった.
  • 稲積 真哉, 大津 宏康, 勝見 武, 有薗 大樹
    土木学会論文集

    2009年 65 巻 3 号 313-325
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/07/17
    ジャーナル フリー
     本研究は社会基盤構造物の整備事業が与える環境影響を定量的に予測し,環境影響を考慮した整備事業評価に貢献し得る環境負荷・便益評価手法を検討するものである.また,当該手法はタイ王国・バンコク地下鉄建設事業に対して適用しており,バンコク地下鉄の建設・運用段階における環境負荷および環境便益の定量化を試みている.さらに,本適用例では定量化された環境負荷および環境便益に関する社会負担を貨幣価値に換算し,環境コストとして経済的内部収益率(EIRR)に組み込むことによって,当該建設事業が及ぼす環境影響を環境経済学的な観点から評価することができた.
  • 君島 康太, 丸山 喜久, 山崎 文雄
    土木学会論文集A
    1
    (構造・地震工学)

    2009年 65 巻 1 号 614-621
    発行日: 2009年
    公開日: 2011/04/30
    ジャーナル フリー
    本研究では,首都直下地震を対象とした
    ライフ
    ライン施設の復旧シミュレーションや,各種提案されている埋設管被害予測式の高度化のための基礎資料の構築を目的とし,2007年新潟県中越沖地震における
    ライフ
    ライン被害がどのような条件下で発生しているかを整理し,
    ライフ
    ライン被害の空間相関性を把握した.具体的には,地震被害,管路,地形の各種データを収集し,地理情報システム(GIS)で統合を行い,微地形,標高,地盤切盛り高さの各条件ごとに
    ライフ
    ラインの被害率の算出を行った.また,被害箇所の空間的相互位置関係を明らかにするために,各種地震被害間の最近接距離の分析を行った.
  • 宮島 昌克, 藤間 功司, 庄司 学, 鴫原 良典
    土木学会論文集A
    1
    (構造・地震工学)

    2010年 66 巻 1 号 371-376
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/04/30
    ジャーナル フリー
    本論文は,津波による
    ライフ
    ライン被害について検討したものである。今世紀中ごろまでに東南海・南海地震が発生するのではないかと言われており,この地震により紀伊半島から四国沿岸に至る広範囲において津波が来襲することが危惧されている。まず,津波による
    ライフ
    ライン被害の特徴を過去の被害事例から明らかにする必要があるが,近年,日本国内で津波により
    ライフ
    ラインが被害を受けた事例はほとんど見当たらない。そこで,浸水被害という点では多くの共通点を有すると考えられる,日本国内における高波,高潮による
    ライフ
    ライン被害事例に着目して被害の特徴を明らかにした。さらに,2009年9月にサモア諸島南方沖を震源とする地震において津波被害を蒙った米領サモアの
    ライフ
    ライン被害について現地調査結果を基に考察した。最後に,津波被害の特徴と対応策について考究した。
  • 樋口 久幸, 越智 鹿之, 中村 秀一
    電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)
    1990年 110 巻 4 号 219-227
    発行日: 1990/04/20
    公開日: 2008/12/19
    ジャーナル フリー
    Bipolar transistors with an electrode control the surface potential on the emitter-base junction are fabricated, and the DC and
    1
    /
    f
    noise characteristics of the transistors are evaluated. The
    1
    /
    f
    noise in the transistors fabricated through the improved process were mainly generated at the bottom of the emitter regions. The contribution of the surface phenomena to the
    1
    /
    f
    noise is less than 10% of the total
    1
    /
    f
    noise. An equation is derived for the
    1
    /
    f
    noise in bipolar transistors in terms of the recombination current in the emitter-base space charge regions. The equation is supported by the experimental results that the recombination-free transistor which are fabricated through the clean processes do not generate
    1
    /
    f
    noise.
  • 堀 宗朗, 弓削田 恭兵, 市村 強, WIJARTHNE Lalith
    土木学会論文集A
    1
    (構造・地震工学)

    2011年 67 巻 1 号 165-176
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
     本論文は,
    ライフ
    ラインの地震被害復旧の戦略立案支援を最終的な目的に,復旧過程を模擬するマルチエージェントシミュレーション(Multi-Agent Simulation, MAS)の開発を試みる.復旧過程を離散的な資材配分問題として定式化し,この数理問題を解く数値解析手法としてMASを設計する.開発されたMASは,
    ライフ
    ラインの修復と利用をする技術者と使用者のエージェントから構成され,多種多様の
    ライフ
    ラインと技術者と使用者を扱えるよう,オブジェクト指向プログラミングが活用されている.
    ライフ
    ラインのモデルの自動構築も組み込まれている.簡単な資材配分問題を使って開発されたMASの妥当性を検証し,ケーススタディを行いMASの潜在的有効性を議論した.
  • 山口 乃生子, 會田 みゆき, 山岸 直子, 畔上 光代, 河村 ちひろ, 星野 純子, 浅川 泰宏, 佐瀬 恵理子, 島田 千穂
    日本エンドオブ
    ライフ
    ケア学会誌

    2023年 7 巻 1 号 35-46
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2023/06/08
    ジャーナル フリー

    目的】 人生の最終段階の医療・ケアにおける話し合い経験に関連する要因を明らかにする.

    方法】 埼玉県A市の地域住民5,600名に質問紙を配布した.調査内容は基本属性,家族等と意見が異なる時の対処,健康に関する状態,死を考えた経験,話し合いの必要性の認識,話し合った経験,代理意思決定者選定および書面への記載に対する意向と行動とした.

    結果】 

    1
    ,778名を分析対象とした.話し合い経験に関連する項目は,話し合いの必要性の認識(OR: 4.91, 95%CI: 2.14–11.30),死を考えた経験(OR: 3.22, 95%CI: 2.09–4.96),代理意思決定者選定(行動)(OR: 2.60, 95%CI:
    1
    .66–4.06),書面への記載(行動)(OR: 2.56, 95%CI:
    1
    .53–4.30),かかりつけ医の決定(OR: 2.24, 95%CI:
    1
    .33–3.75),話に触れない(OR: 0.60, 95%CI: 0.40–0.90)であった.

    結論】 話し合いの促進には必要性の認識を高める,死を考える経験を持つ,代理意思決定者選定や書面への記載,かかりつけ医と関わる,意見が異なる時も話ができることの必要性が示唆された.

  • Miki Morishita-Kawahara, Nozomi Harasawa, Shima Sakai, Mari Ikeda, Kenji Watanabe, Hiroko Nagae
    日本エンドオブ
    ライフ
    ケア学会誌

    2023年 7 巻 1 号 16-25
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2023/06/08
    ジャーナル フリー

    [ Purpose] With advanced medical care and aging of the population, promoting advance care planning (ACP) in communities is becoming important. This study aimed to (

    1
    ) clarify the status of ACP practice among citizens, and (2) examine the factors associated with ACP practice to promote ACP in communities.

    [ Methods] This cross-sectional study used an anonymous self-administered questionnaire among citizens aged 20 years and older living in Kakegawa City. The outcomes were defined as

    1
    ) having thought about one’s end of life (Thought ACP), 2) having discussed one’s end of life with someone (Discussed ACP), and 3) having documented something about one’s end of life (Documented ACP). We performed logistic regression analysis on the responses.

    [ Results] A total of 317 participants were included in the analysis (effective response rate: 23.0%). The outcomes of Thought ACP, Discussed ACP, and Documented ACP were reported by 192, 97, and 28 participants, respectively. Younger age and experience of a serious accident or illness were associated with Thought ACP. Being a female, not having financial problems, experience of a serious illness or accident, and a higher score on the view of life and death scale were associated with Discussed ACP. No variables were significantly associated with Documented ACP.

    [ Conclusions] ACP practice among citizens was inadequate, and was associated with certain demographic characteristics and the experience of feeling close to death. Interventions with content that enhances the view of life and death may be useful in improving ACP practice.

  • 古谷 宏一, 横田 弘, 橋本 勝文, 花田 祥一
    土木学会論文集
    F
    4(建設マネジメント)

    2011年 67 巻 4 号 I_159-I_168
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/30
    ジャーナル フリー
     社会基盤施設の維持管理において,事後保全型から予防保全型へとその枠組みを転換することにより,施設の有効活用や
    ライフ
    サイクルコストの低減を図る試みが進められている.この場合,劣化進行予測の信頼性を向上させることが重要になる.本論文では,係留施設の劣化に対する対策の実施推奨年をマルコフ連鎖モデルにより予測する場合の,予測結果の信頼性を議論する.つまり,係留施設の劣化度調査データを用いて次の検討を行う.
    1
    ) 構造物ごとの劣化速度を算出し,K.S.検定により劣化速度の分布系を決定する.また,2) 分布に従う劣化速度乱数を発生させ,モンテカルロシミュレーションにより構造物の対策推奨年の分布を求める.さらに,3) 施設全体の代表劣化度の相違が対策推奨年の予測結果に与える影響を把握する.その結果,
    1
    ) 係留施設の構造形式ごとに推定される対策推奨年の分布系が確認できた.2) 構造物に期待される対策推奨年の最頻値と最小値との差を定量的に示すことができた.また,3) 代表劣化度の相違に起因する対策推奨年の予測結果の差異を定量化する算定式を提案した.
  • 宇野 洋志城, 木村 定雄
    土木学会論文集
    F
    4(建設マネジメント)

    2012年 68 巻 2 号 92-108
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/07/20
    ジャーナル フリー
     本論文では,道路トンネルを対象としたアセットマネジメントの精度向上を目指し,
    ライフ
    サイクルコストの算定に包摂されるリスクの曝露とその評価を研究対象としている.中でも,道路トンネルにおける覆工コンクリートのはく落現象に着目し,そのリスクを評価するためにはく落リスク変動モデルを提示し,その特性を示した.
     変動要因の影響分析を行った結果,年平均はく落リスク,年平均はく落発生確率,衝突確率,迂回確率,人身損失および救急医療損失が,
    ライフ
    サイクルコストの算定に大きく影響を及ぼすことが明らかとなり,それらに比べて交通規制と点検条件は比較的影響が小さいことを明らかにした.
  • 加藤 宏紀, 能島 暢呂, 小山 真紀, 田中 孝樹
    土木学会論文集A
    1
    (構造・地震工学)

    2019年 75 巻 4 号 I_443-I_453
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/24
    ジャーナル フリー

     災害時の自助・共助が重視される現状から,ユーザー行動を支援・促進するために,適時適切な

    ライフ
    ライン情報の提供が求められている.そこで本研究では,
    ライフ
    ラインに関する災害後の情報ニーズの把握に向けた基礎的な検討として,熊本地震における
    ライフ
    ラインに関する新聞報道(地方紙・全国紙)の推移をテキストマイニングの手法を用いて分析した.まず,地方紙・全国紙の記事について形態素解析を行い頻出語を集計した.頻出語を用いた自己組織化マップから主題の把握を試みた.次に,
    ライフ
    ラインに関する主題の記事数とその停止率を時系列で比較した.また,共起ネットワークを用いて,同じ主題であっても共起関係にある語がフェーズによって異なることを可視化した.

  • 蒔苗 耕司
    土木学会論文集

    2008年 64 巻 2 号 148-162
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/20
    ジャーナル フリー
     本論文では,土木における情報の意義と役割を見出すことを目的とし,土木情報の構造について考察する.土木情報の構造は,抽象−具体による情報ピラミッドとして表現でき,
    ライフ
    サイクルは5期に区分できる.土木情報ピラミッドは,土木の理念を頂点とし,政策等を経て,個々の土木構造物に接続する大ピラミッドである.情報技術は,土木情報の時空間構造に対し,取得,情報の表現・加工,予測,投影,
    ライフ
    マネジメント,運用,人間・社会との情報交換,情報マネジメント,に分類することができ,これらは情報の遅延の解消,建設プロセスの効率化,建設物の品質向上に寄与する.これからの土木情報技術に求められるのは,情報を総体として捉えた情報マネジメントである.膨張する情報を管理・活用し,次世代の土木構造物に生かしていくことが求められる.
  • ―精神的健康の向上を目的としたライフスキル教育の観点から―
    嘉瀬 貴祥, 坂内 くらら, 大石 和男
    学校保健研究
    2015年 57 巻 5 号 246-256
    発行日: 2015/12/20
    公開日: 2023/04/07
    ジャーナル フリー

    【Objective】As primary prevention against the decline of mental health in college students, life skills education is considered to be effective. For the effective life skills education, it is required to implement programs according to personal characteristics of life skills and states of mental health. The purpose of the present study was to investigate the characteristics of life skills and states of mental health in college students to obtain the basic knowledge for the effective life skills education.

    【Methods】Subjects were 561college students (233 males, 328 females, mean age:19.8 ±

    1
    .3 years) at 3 colleges in metropolitan area. Daily Life Skills Scale for College Students (DLS: consisted of 8 factors, i.e., “planning”, “knowledge summarization”, “self-esteem”, “positive thinking”, “intimacy”, “leadership”, “empathy”, and “interpersonal manner”) and Japanese Version of General Health Questionnaire 12 (GHQ) were used to assess life skills and mental health respectively.

    【Results】Cluster analysis based on DLS scores showed that the subjects could be classified into 4 clusters for males and females respectively (Male: M

    1
    -M4, Female:
    F
    1
    -
    F
    4). In addition, one way analysis of variance with the clusters as an independent variable and with GHQ scores as a dependent variable showed differences in states of mental health among these clusters. Approximate tendencies of the subjects in each cluster were shown as follows:

    M

    1
    &
    F
    1
    : all of life skills were low, mental health was poor in comparison with the other clusters.

    M2: “planning”, “positive thinking” and “interpersonal manner” skills were high, “knowledge summarization”, “self-esteem”, “intimacy”, “leadership”, and “empathy” skills were low, mental health was not good in comparison with the other clusters.

    F
    2: “planning”, “knowledge summarization”, “self-esteem”, “positive thinking”, “intimacy”, and “leadership” skills were high, “empathy” and “interpersonal manner” skills were low, mental health was not good in comparison with the other clusters.

    M3 &

    F
    3: “empathy” and “interpersonal manner” skills were high, “self-esteem” and “positive thinking” skills were low, mental health was not good in comparison with other clusters.

    M4 &

    F
    4: all of life skills were high, mental health was good in comparison with the other clusters.

    【Conclusion】These results suggested that the considerations for both the characteristics of life skills and the state of mental health, which induced by each cluster, were effective to implement the life skills education.

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