当院では2002年1月より,脳損傷者の離院・離棟対策として,(1)「離院防止マニュアル」の作成とそれに沿った職員訓練,(2)アクセスコール設置,(3)ココセコムの装着,(4)リストバンドの装着,(5)の衣服貼り付け,(6)捜索用個人特徴書の作成,(7)病棟出入り口の扉の設置,などを行っている.調査対象は,2002年1～12月に当院入院した脳損傷者107名と各種対策が行われる前の2000年7月～2001年12月の間に同一病棟へ入院した脳損傷者140名.対策前後で,離棟未遂群が7.9%から15.0%へ増加,離棟群が22.1%から7.5%へ減少し,離棟予防については一定の効果をあげた.一方で,離院群の割合は減少しておらず,離院対策のココセコムが,簡単に取り外せてしまうという問題が明らかになった.開放病棟で認知障害者の管理を行う場合,家族へ各種対策について十分説明し,対策に限界があることの理解も得た上で,入院の同意を得る必要がある.

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【目的】本研究は，大学体育授業の長期的効果について調査することを目的とした．

【方法】対象者は，大学体育授業に参加した学生224名だった．その対象者は介入群104名（男性49名，女性55名）と非介入群120名（男性52名，女性68名）に分けられた．すべてのデータは，質問紙とインタビュー調査から抽出され，質問紙は個人的属性，学士力に関連するスキル（コミュニケーションスキル，チームワーク，問題解決力，リーダーシップ），運動行動（運動行動ステージ，運動自己効力感，意思決定バランス）から成っている．調査時期は，授業開始時，授業終了時，終了1年後であり，介入群には，コミュニケーションプログラムと行動変容技法を用いた授業を実施した．

【結果と考察】介入群の授業開始時と終了1年後の運動行動ステージを見てみると，向上した者の割合が56.7%，維持した者の割合が25.0%，低下した者の割合が18.3%という結果となった．また，授業終了時と終了1年後では，向上した者の割合が34.6%，維持した者の割合が37.5%，低下した者の割合が27.9%という結果となった．次に，介入群の身体活動量と学士力関連スキルの持続性を一元配置の分散分析を用いて調査した結果，「意思決定バランス（恩恵）」，「適切伝達力」，「チームワーク」，「リーダーシップ」において1年後の持続性が確認された．さらに，介入群と非介入群の終了1年後の結果をt検定を用いて分析した結果，「運動自己効力感」，「意思決定バランス（恩恵）」，「身体活動量」，「チームワーク」，「リーダーシップ」において有意差がみられた．これらの結果は，コミュニケーションプログラムと行動変容技法を用いた大学体育授業の効果が，「意思決定バランス」，「チームワーク」，「リーダーシップ」において，授業終了1年後も持続していたことを示唆している．さらに，インタビュー調査からは，「介入授業の何がきっかけで，運動行動や学士力関連スキルの変容が起こったのか」が明らかになった．

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対象は2000年7月～2001年12月の間に当院の脳損傷病棟(すべて同一病棟)へ入院した脳損傷者156例のうち,移動能力の全くない16例を除いた140名.平均年齢41.1±17.1歳,男性114名,女性26名.疾患の内訳は,脳外傷107名,脳血管障害12名,脳腫瘍9名,低酸素脳症5名,脳炎4名,脳膿瘍1名,コルサコフ症候群1名,正常圧水頭症1名,難治性てんかん治療のための前頭葉切除術後1名である.このうち(1)移動可能な離棟なし群(89名)と,(2)離棟リスクあり群(51名)について,入院時FIM,MMSE,三宅式記銘力検査,WAIS-Rの得点を比較した.結果,FIM認知項目点,MMSE,三宅式記銘力検査の得点において,リスクあり群の方が,離棟なし群と比較して有意に得点が低かった.すなわち,離棟・離院のリスクがある脳損傷の障害像は,(1)車椅子・歩行にかかわらず移動能力がある,(2)FIM認知項目全般,とくに記憶,問題解決能力の障害が重度である,(3)見当識の障害がある,(4)神経心理学的検査において記銘力の低下を認める,であった.

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【Purpose】In this study, we investigated the physical activity and lifestyle factors that affect physical fitness in infants. 【Methods】We investigated the physical fitness, physical activity, and lifestyle, including the home environment and exercise orientation, in 194 infants at three facilities, by employing a covariance structure analysis model.【Results】The results of the study clarified that the factors and mechanisms that affect physical fitness differed between the boys and the girls. In the boys, "physical activity," "exercise orientation," and "home exercise environment" showed a direct impact on physical fitness. However, in the girls, only "physical activity" showed a direct effect. Furthermore, for the girls, the "home exercise environment" affected the "exercise orientation," such as the opportunity for parents and children to exercise together, and the "exercise orientation" also affected "physical activity." In terms of physical activity, moderateto vigorous-intensity physical activity and PAL in girls, and steps and PAL in boys were factors that affected physical fitness. In the boys'group, it was revealed that the play time had a negative effect on physical fitness.

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　本研究は学校種別の養護教諭の性的マイノリティ児童生徒への対応の現状と課題を明らかにするために、学校種別対応の自信に関わる要因の検討を行った。２０１７年１２月１４日～２０１８年２月２８日にかけて、公立の小学校、中学校（小学校５０３校、中学校２６０校）の養護教諭に対し調査票を郵送で配布、回収した。回収は、小学校が３１４校（回収率６２．４％）、中学校が１８０校（回収率６２．９％）から得た。高等学校においては、井出ら（２０１８）が実施した全日制高等学校９３校のデータを用いた。学校種別に比較検討した結果、自信との関連は、知識の程度と、性的マイノリティ児童生徒の対応経験数、学校体制による影響があることが示された。しかし、学校種によって違いがみられ、知識と自信については、小学校、中学校の養護教諭は知識がある人ほど対応の自信があると回答しており、高等学校は知識の高低には影響がないことが明らかとなった。また、当該児童生徒の対応経験との関連では、小学校、中学校では差が認められなかったが、高等学校において対応経験数が多いほど、自信があることが認められた。学校体制については、高等学校のみ、学校体制が対応の自信に影響することが示された。よって、小学校と中学校との差は認められなかったが、小学校並びに中学校と高等学校においては、対応の自信に影響する要因が異なることが示唆された。

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東日本大震災の震災遺構に来訪者を案内する語り部ガイドは、震災伝承や復興ツーリズムにとって重要な役割を果たしている。本稿では、宮城県石巻市の震災遺構で語り部ガイドを行う地域住民2 名を対象としてインタビューを行い、活動に至った経緯や活動の経過についてSteps for Coding and Theorization（SCAT）による分析を行った。分析の結果、2 名分のストーリーライン及び【語り部ガイド活動の成立及び活動】、【語り部ガイドが抱える課題】、【語り部ガイド活動の展開の可能性】に関する理論記述を得た。これらよりさらに追求すべき点や課題を7 点に分けて整理した。

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