近年, 新しい成年後見制度の施行, グループホームの増加, アセチルコリンエステラーゼ阻害薬の登場など, 痴呆性高齢者を取り巻く環境は徐々に整備されつつある. 一方, 公的介護保険導入と時期を同じくして, 厚生労働省による痴呆介護予防事業が各地で行われている. 今回, 2003年度名古屋市内の保健所で行われた痴呆予防教室の参加者347人 (平均71歳) を対象にアンケート調査を実施した. 調査内容は, 調査対象者の(1)属性, (2)痴呆に関する知識, (3)痴呆告知に対する意識, (4)自らの痴呆発症への不安感である. 同時に保健師による Mini-mental State Examination (MMSE) が施行され, 平均27.2点であった. 痴呆に関する知識では, 薬物の存在について「ある」が18%, 成年後見制度を「知っている」が14%, 痴呆性高齢者が生活可能な環境を問う項目 (複数選択) において, 在宅39%, 病院43%, 施設62%, グループホーム25%がそれぞれ選択された. 全体の74%が自分への告知を希望し, 71%が痴呆に対し不安を抱いていていた. 70歳以上と69歳以下の年齢別による検討では, MMSEの平均点で有意差はなく, 23点以下の割合において, 70歳以上が10.1%と69歳以下の3.7%に比べ有意に高かった (p<0.05). また, 痴呆性高齢者の生活環境についての知識において, 69歳以下では, 在宅48.8%, グループホーム31.0%が選択されたのに対して, 70歳以上では, それぞれ33.6%と20.6%と選択率が有意に低く (p<0.05), より高齢者において知識が乏しかった. 一方で70歳以上では痴呆に対する不安感が強かった (p<0.05) が, 告知希望について有意差は認めなかった. 痴呆への関心が高い痴呆介護予防事業参加者であるにもかかわらず, 痴呆に関する知識が高くないことが明らかとなり, 知識の啓蒙の必要性が示唆された.

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目的　HIV(human immunodeficiency virus)感染の早期発見・早期治療のためにHIV検査，中でも受検者の利便性が高い即日検査の果たす役割は大きい。保健所等でおこなわれる即日検査ではスクリーニング検査にイムノクロマト(IC)法を原理とする迅速検査試薬が用いられるが，我が国のように感染率の低い集団においては陽性適中率が低くなることが問題となる。本研究では，HIV即日検査において迅速性を損なうことなく陽性適中率を上げることを目的とし，IC法による追加検査の有用性について，推奨法であるゼラチン粒子凝集(PA)法と比較検討した。

方法　2014年9月～2018年10月に

で定例的に実施されたHIV検査会で採血された21,347検体の内，PA法および現在国内で認可されている2種類のIC法(IC法-A，IC法-Bとする)のいずれかのスクリーニング検査で陽性となった218検体にそれとは異なるスクリーニング検査法で追加検査を実施し，結果の比較検討を行った。

結果　スクリーニング検査PA法の陽性適中率はIC法-A，IC法-Bの追加検査により22.9%からそれぞれ90.5%，86.4%に上昇した。同じくIC法-Aの陽性適中率はPA法，IC法-Bの追加検査により45.1%からそれぞれ92.7%，91.1%，IC法-Bの陽性適中率はPA法およびIC法-Aの追加検査により36.4%からそれぞれ80.0%，66.7%に上昇した。追加検査間の有意差はなかった。

結論　HIV即日検査においてIC法を原理とする迅速検査試薬を追加検査に用いることにより，迅速に，より陽性適中率の高い検査の実施が可能であることが示された。

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目的　認知症診療において，専門医療機関とプライマリーケア医との連携が必要である．今回我々は，開業医が多くを占める医師会の会員に対して，認知症患者の紹介についての考え方についてのアンケート調査をおこなった．方法　認知症患者の専門医療機関である大学病院からの紹介への受け入れと専門医療機関への紹介の理由について名古屋市医師会のA会員全員（1,776名）に郵送によって送付し，回答はファックスで回収した．有効回答率は39.7％（701名）であった．結果　大学病院からの認知症患者の紹介については，40.5％の医師会員が「専門外のため」に紹介を希望しなかった．特に内科系を標榜していない医療機関の場合，68.8％の施設が専門外のために認知症患者の紹介を希望しなかった．しかしながら，内科系を標榜する会員に限った場合は，26.3％と有意に紹介を希望しない会員の比率が少なかった．内科系の会員のなかで，精神科，心療内科，神経内科などを標榜科にあげている会員とあげていない会員の間では，違いを認めなかった．複数回答で選択を求めた専門医療機関への認知症患者の紹介理由としては，「原因疾患の診断」，「治療方針の決定」を7割以上の医療機関があげた．また，「問題行動への対応」，「ご家族への予後や対応法についての説明」は，それぞれ，55.1%，57.4%と半分以上の医療機関が紹介したい理由としてあげた．一方で，「継続診療」を希望する医療機関が25％と比較的少なかった．結論　医師会のA会員へのアンケート調査によって，いわゆるプライマリーケア医は，認知症患者について，専門医療機関には診断，治療方針決定などの専門性を生かした役割を期待していることがわかった．しかしながら，専門医療機関側からの認知症患者の紹介についてはやや消極的であり，認知症診療や介護などについての研修の機会や専門医療機関のバックアップ体制の充実，認知症診療に対する医療経済的な支援が必要であると考えられた．

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本研究は，女子高校生における睡眠と朝食欠食の関連を明らかにし，食育のための基礎資料を得ることを目的とした．4校の女子高校生1,720人を本研究の解析対象とした．朝食欠食の有無と，就寝時刻，起床時刻，睡眠充足感，目覚めの気分の関連の解析を行った． 多変量ロジスティック回帰分析の結果，朝食欠食の有無と，就寝時刻，起床時刻，目覚めの気分との間に有意な関連が認められた．就寝時刻については，「10時以前・10時台」を基準とし朝食欠食のオッズ比を算出すると，「午前１時以降」や「決まっていない」ではオッズ比が有意に高かった．起床時刻については，「午前６時以前」を基準とし朝食欠食のオッズ比を算出すると，「午前７時台」ではオッズ比が有意に高かった．目覚めの気分については「良い」を基準とし朝食欠食のオッズ比を算出すると，「良くない」ではオッズ比が有意に高かった．

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目的　妊娠を契機に禁煙しても，産後に再喫煙する母親は多い。我々は母親の産後再喫煙の現状とその危険因子を明らかにすることを目的として，住民に対する縦断研究を行った。

方法　2014年4月から2015年3月までの期間に名古屋市に妊娠を届出た妊婦にアンケート調査を実施した。調査項目は，妊娠届出時の喫煙行動，年齢，婚姻状況，出産経験，妊婦およびその夫（パートナー）の就業状態，不妊治療の有無，妊娠判明時の気持ち，里帰りの予定，困った時の援助者，夫（パートナー）や同居家族の同室喫煙，飲酒，2週間以上続く抑うつ症状である。また，児の3か月児健康診査および1歳6か月児健康診査受診時に喫煙行動を問診票より把握した。

　分析は全妊婦に加え，出産経験別にも行った。3か月時と1歳6か月時において，妊娠届の各項目と産後再喫煙についてカイ二乗検定もしくはFisherの正確確率検定を行い，全妊婦においてP<0.2であった項目を説明変数として強制投入しロジスティック回帰分析を行った。

結果　24,413人が妊娠を届出ており，このうち3か月時，1歳6か月時の喫煙行動を把握できた者はそれぞれ18,041人，14,163人であった。

　3か月時まで追跡できた18,041人のうち妊娠を契機に禁煙した者は初産婦1,031人，経産婦695人であり，3か月時の再喫煙者は初産婦89人（8.6%），経産婦107人（15.4%）であった。1歳6か月時まで追跡できた14,163人のうち妊娠を契機に禁煙した者は初産婦789人，経産婦568人であり，1歳6か月時の再喫煙者は初産婦155人（19.6%），経産婦174人（30.6%）であった。

　ロジスティック回帰分析の結果，3か月時には「経産婦」，「24歳以下」，「未婚・離婚・死別（経産婦のみ）」，「里帰りの予定なし」，「家族の同室喫煙（初産婦のみ）」，「2週間以上続く抑うつ症状（全体，初産婦のみ）」が，1歳6か月時には「経産婦」，「未婚・離婚・死別（全体のみ）」，「援助者がいない（全体のみ）」，「家族の同室喫煙」が産後再喫煙のリスクであった。

結論　3か月時以前よりも3か月時以降に再喫煙する者が多かった。3か月時と1歳6か月時で産後再喫煙の危険因子が異なっており，個々の母親に対し妊娠期から子育て期にかけて適切な時期に禁煙継続支援を行うことが必要である。

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目的　本研究は，菓子パンを朝食に取り入れることの問題点について明らかにすることを目的とした。そのために，1．普段の朝食時に菓子パンを食べる習慣があることと，食品摂取状況および栄養素摂取量との関連を検討することとした。2．普段の朝食時に菓子パンを食べる習慣があることと，主食・主菜・副菜が揃った食事をしているかの関連を検討することとした。3．食生活に対する心掛け，栄養の大切さについての態度，栄養を考えた食事に対する自己効力感といった食事に対する態度との関連を検討することとした。

方法　高校2・3年生370人を対象に，食に関する自記式質問紙と簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ15y)を用いた調査を集合法で実施した。回答に不備のある人等を除く女子323人を解析対象とした。

　普段の朝食摂取内容の回答を用いて菓子パン摂取有群と菓子パン摂取無群に群分けした。普段の朝食摂取内容のうち，主食，主菜，副菜の選択肢の該当数の合計（以下，主食・主菜・副菜の該当数）で対象者をカテゴリ化し，菓子パン摂取の有群と無群でクロス集計を行い，χ²検定および残差分析を行った。菓子パン摂取有群と無群の2群間の習慣的な食品群別摂取量および栄養素摂取量を比較した。平均値の比較には対応のないt検定を用いた。

結果　菓子パン摂取有群は123人，菓子パン摂取無群は157人であった。菓子パン摂取の有無と主食・主菜・副菜の該当数との間に有意な関連がみられた。残差分析の結果，菓子パン摂取有群ほど主食・主菜・副菜の該当数が0の者が有意に多かった。菓子パン摂取無群に比べ菓子パン摂取有群において，習慣的な摂取量が有意に少なかった食品群は，豆類，その他の野菜，魚介類であった。菓子パン摂取無群に比べ菓子パン摂取有群において，習慣的な摂取量が有意に少なかった栄養素は，たんぱく質エネルギー比率，ビタミンD，ビタミンK，ビタミンB₁，ビタミンB₂，ナイアシン，ビタミンB₆，ビタミンB₁₂，カリウム，カルシウム，マグネシウム，リン，鉄，亜鉛，銅であった。

結論　菓子パン摂取有群ほど，朝食時に主食，主菜，副菜を食べていない者が多かった。菓子パン摂取有群ほど，若い世代の摂取量が少なくなりがちな豆類，その他の野菜，魚介類の摂取量も少なかった。いくつかのビタミンやミネラル，たんぱく質など不足しないように摂取することが望ましい栄養素の摂取量も少なく，望ましくない栄養摂取状況であること示唆された。菓子パン摂取有群では，朝食時に主食，主菜，副菜を食べていない者が多いことが，習慣的な栄養素摂取量に影響している可能性が考えられた。

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近年，若い世代の食育が課題となっている．20～30歳代に正しい食習慣を身につけるためには社会人一歩手前の高校生への食育が重要であると考えられる．本研究では短大生が同世代の高校生に教えるピア・エデュケーションによる食育講座を実施している．本報告ではコロナ禍に実施した食育活動の教育効果を検討することを目的とした． 栄養士を目指す本学の2年生3名が高等学校2年生24名に対して「野菜摂取で食事を改善する」という趣旨の講座を実施した． 高校生は野菜摂取の大切さを理解し，さらに自分から野菜を食べようとする姿勢が見られた．短大生は講座に対して講座前は不安もあったが，講座後は達成感や満足感の得られた結果となった．コロナ禍により制限のある中での実施となったが，ピア・エデュケーションによって高校生，短大生，双方にとって教育効果が見られる可能性が示唆された .

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目的　嚥下機能と口腔の健康にかかわるQOL（口腔関連QOL）は全身の健康を維持するために重要な要素と考えられるが，地域高齢者について両者の関係を明らかにしている研究は少ない。本研究では，地域高齢者における主観的な嚥下機能と口腔関連QOLについて横断的に検討した。

方法　全国47都道府県に居住する男女を対象に，2022年1月に郵送によるアンケート調査を実施した。65歳以上の男女のうちデータ欠損がない552人を本研究の対象とした（回収率93.7%）。基本属性（性別，年齢），口腔関連QOL，嚥下機能，現在歯数，糖尿病の既往歴について，自記式調査票で情報を収集した。口腔関連QOLについてはGeneral Oral Health Assessment Index（GOHAI）の日本語版を用いて評価した。Dysphagia Risk Assessment for Community-dwelling Eld­erly（DRACE）を用いて嚥下機能を評価し，DRACEスコア4以上を嚥下機能低下ありとした。

GOHAIスコアの国民標準値（52.5）をカットオフ値とし，各因子を2群で比較した。性別，年齢，現在歯数を調整したロジスティック回帰分析により，嚥下機能低下とGOHAIスコアが国民標準値未満になるリスクの関連を検討した。さらに，性別，年齢（75歳カットオフ値），現在歯数（20本カットオフ値），糖尿病既往の有無による層別分析を実施した。

結果　研究対象者の平均年齢は74.9±6.2歳だった。GOHAI国民標準値未満の者は全体の47%を占めていた。DRACEスコアが4以上の者は39%を占めた。GOHAIスコアが国民標準値以上の群は未満の群に比べて，DRACEスコアが有意に低かった。

嚥下機能低下なし群に対する，嚥下機能低下あり群のGOHAIスコアが国民標準値未満となる調整済オッズ比は4.9（95%CI：3.1–7.5）であった。層別分析において，女性，75歳以上，現在歯数20本以上，糖尿病既往あり群は，各々そうでない群に比べて，より高いオッズ比が認められた。

結論　本研究結果より，口腔関連QOLと主観的な嚥下機能との間に有意な正の関連が認められた。女性，75歳以上，現在歯数20本以上や糖尿病既往を有することが両者の関連を強めている可能性が示された。

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目的：日本において，精神科，神経内科による「もの忘れ外来」の報告は多数あるが，老年科による「もの忘れ外来」に関する報告は多いといえない．本調査は，当院当科の「外来もの忘れ検査」枠の利用現状を記述し，先行報告と比較考察することを目的とする．方法：名古屋大学医学部附属病院老年科「外来もの忘れ検査」枠の診療録及び検査記録を，後ろ向きに検討した．2000年1月から2006年6月末までを診療統計算出の対象期間とした．さらに，2004年1月から2006年6月までに当院当科の外来もの忘れ検査枠を初回利用した232名のうち，検査結果などの研究利用について合意が得られ，かつ調査対象項目値に欠損がなかった223名について詳細に分析した．結果：期間中の延べ利用者数は778名，利用者総数は577名であった．利用者の基本特性は，平均年齢74.5±8.3歳，MMSE得点23.8±4.7点，教育歴年数10.7±2.9年であった．最新2年6カ月間の受診者を対象とした詳細分析の結果，利用者の疾患構成は，健常8.1%，アルツハイマー病45.3%，脳血管病変によるもの5.4%，混合型2.2%，前頭側頭型3.1%，Mild Cognitive Impairment 15.7%などであった．結論：当院当科「外来もの忘れ検査」枠の利用者特性として，他施設の報告と比べて高学歴の，認知症前臨床層を含めた軽症例による利用が多い傾向が確認された．現状が総括され，今後の課題が論じられた．

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本研究の目的は医師と看護師の針刺し報告率を年齢層別に比較することである．エピネット日本版サーベイランスに参加している118施設に対し，2013年4月から2015年3月までに自施設に報告された針刺しについてデータ提供を求めた．86施設から6,164件の提供があった．すべての報告のうち，医師または看護師による報告は4,455件であった．本研究では，そのうち曝露源患者が判明した3,703件（医師1,326件，看護師2,377件）を対象として，報告事例のうち曝露源患者がHCV検査またはHBs抗原検査陽性である割合（肝炎ウイルス陽性針刺し割合）を算出した．肝炎ウイルス陽性割合は，医師が23.8％（95％信頼区間：21.5-26.0％），看護師が13.9％（12.5-15.3％）で医師の方が高く（p＜0.01），年齢調整後でも医師の方が高かった（p＜0.01）．また，看護師では年齢層と肝炎ウイルス陽性針刺し割合に関連はみられなかったが（p=0.77），医師では年齢層が高いほど肝炎ウイルス陽性針刺し割合が上昇していた（p＜0.01）．曝露源患者が感染症検査陰性の場合には針刺しが未報告になりやすいことが先行研究により明らかにされている．本研究結果から，医師は看護師より報告率が低く，医師では年齢層が高いほど報告率が低下すると考えられた．医師に対して針刺しをすべて報告するよう啓発することが必要である．

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目的　出生体重と，その後の成人期以降に生じ得る生活習慣病との関連を明らかにすることで，生活習慣病対策に寄与できるかを検討した。

方法　人間ドックを受診した34歳～79歳の地域住民のうち，研究参加に同意が得られた7,575人から，自記式調査票で，「出生体重はどのくらいでしたか」という質問に対し「非常に大きかった」「大きかった」「普通」「小さかった」「未熟児」の5群いずれかを回答した5,812人（男性3,046人，女性2,766人）を対象とした。このうち出生体重が「非常に大きかった・大きかった」「普通」「小さかった」「未熟児」に当てはまる4群の，生活習慣病関連の検査値について，出生時の体重を「普通」と回答した者をリファレンスとしたロジスティック回帰分析を行い，年齢，Body Mass Index(BMI)，喫煙歴，アルコール歴，家族歴を補正したオッズ比(95％信頼区間(CI))を算出した。

結果　出生体重を「普通」と回答した者に比べ，男性では，出生体重「非常に大きかった・大きかった」回答群で，インスリン抵抗性高値のオッズ比が0.59(95%CI:0.44-0.79),肥満のオッズ比が1.32(95%CI:1.05-1.68)と有意であった。また，出生体重「小さかった」回答群で，拡張期血圧高値のオッズ比が1.33(95%CI：1.01-1.76)，ヘモグロビンA1c高値のオッズ比が1.54(95%CI:1.15-2.06)であった。女性では，出生体重「非常に大きかった・大きかった」回答群で，肥満のオッズ比が1.39(95%CI:1.02-1.89)，出生体重「小さかった」回答群で中性脂肪高値のオッズ比が1.49(95%CI:1.01-2.20), 出生体重「未熟児」回答群で，収縮期血圧高値のオッズ比が1.78(95%CI:1.11-2.87)，肥満のオッズ比が2.24(95%CI:1.44-3.50)であった。

結論　将来の生活習慣病発症の予防のためには，出生体重をリスクの一つとして捉え，出生直後から切れ目のない支援を続けることが重要となる可能性が示唆された。

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目的 糖尿病発症予防・改善のための生活習慣介入を効果的に行うためには，予防体制の整備，保健指導者の資質の向上が必須である。愛知県では平成11年度から糖尿病対策事業を開始し，県糖尿病対策部会を開催するとともに，各保健所を中心とした地域連絡会議を開催し，地域の実情にあわせた予防体制の確立をめざして活動している。さらに，保健指導者の糖尿病についての理解を深めるため糖尿病指導者研修会を開催しているが，その意義について考察した。
方法 糖尿病学や教育手法，評価法について，体験を重視した実践的な研修会を開催した。栄養・運動指導では対象者にわかりやすく楽しい指導法を，また自らの家庭実践記録や健診データを用いたロールプレイをする中で指導対象者の心理を考え，効果的なアプローチ法について学習した。また地域における糖尿病についての問題に関するグループワークを実施した。愛知県保健所の96%，94%，愛知県下86市町村の87%の施設から373人（保健師（77%），栄養士（16%））の参加があった。研修会終了直後，および 6 か月後にアンケートを実施した。
成績 1)研修会の重要度，理解度について各講座とも良好であり，再研修会開催の要望が多かった。2) 6 か月後のアンケートでは，「指導方法の工夫，改善」60%，「糖尿病関連の事業の評価」53%であったが，「積極的な他機関との連携」に新たに取り組み始めた者は32%，以前から実施していたものを含めても48%，「実態把握や課題の整理」に新たに取り組み始めた者は26%，以前から実施していたものを含めても46%にとどまった。3)研修会参加により糖尿病への関心が高まり，個別健康教育で糖尿病を取り上げる市町村が増えた。
まとめ 参加した市町村では，糖尿病予防教室のカリキュラムの中に実践的教育手法を取り入れるなど，研修会の効果を実際に確認でき，保健指導者に対して実践的な指導法を研修する機会を設けることの重要性が確認できた。今後職域指導者についても研修活動を広げ，県民がどこでも適切な予防教育の機会が得られるよう継続的な働きかけを行いたい。

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Law of the health and Medical Service for the Aged has just passed the parliament on August 10, 1982. The object of this act is to provide medical care to the aged over 70 years old and public health services to persons over 40 years old, in order to secure healthy living of the aged in a aging society. But, does the act really secure healthy living for the aged? This paper analysed the provisions of the act in comparison with the services now provided by Nagoya City and Aichi Prefecture, and made clear that enforcement of the act would make the health services even worce than now. As the act is situated as a part of the Administrative Reform suggested by the Second Ad Hoc Commission, this paper will help to clarify the nature of the Reform.

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　著者が所属する道路関連会社において，2020年4月から5月にかけて20名の新型コロナウイルス感染者が発生し，クラスターと呼ばれる感染者の集団が発生した．本研究では，事前に策定された既存の感染症BCPに基づき実施した対策について，レジリエンスによる再評価を実施した．すなわち，感染症リスクを低減し感染拡大から回復する力を「レジリエンスの大きさ」，実際の感染者や濃厚接触者，自宅待機者などが通常業務に及ぼす影響を「損害の大きさ」と定義し，両者を比較した「総合評価」を用いて対策の妥当性の再評価を行った．さらに，再評価結果および既存の感染症BCPの準用結果を用いて，新型コロナウイルス感染症を対象にしたBCPに反映すべき対策の提案を行った．

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