前回の研究ノート（「敬心・研究ジャーナル」第８巻 第１号、2024年６月）で、「幸福度（Well-being）」と「推し活」の関係を概観し、今後の研究課題や問題意識について述べた。本稿では、「推し活」をしている人ほど幸福度が高いことに加え、「推し活」がもたらす様々なメリットを紹介しつつ、「世代」を切り口に「推し活」人口を増やすための策に関する仮説を提唱する。特に、経済力が最も高い「50代」に注目し考察を行う。

近年、介護福祉士養成課程における外国人留学生が急速に増加している。本学においても、介護福祉士養成課程における外国人留学生の割合は約７割を占める。このような状況においては、これまでのような画一的ではない、学生一人一人の個性や能力を活かす教学マネジメントが求められる。本研究では、介護福祉士養成課程において、外国人留学生の個性や能力の発揮を促すためにどのような教学マネジメントが行われているかを明らかにすることを目的とし、インタビュー調査を実施した。分析した結果、29コードと13サブカテゴリーと６カテゴリーが生成された。外国人留学生の個性や能力の発揮を促すためには、介護福祉士の取得や卒業がゴールではなく、社会に出て活躍できるかどうかに視点を置いた介護福祉教育を軸とした理念の浸透と、一貫性のある教学マネジメントの工夫が必要であると考えられた。

本稿は、手塚治虫とやなせたかしの戦争体験と、それが彼らの作品世界や人間観に与えた影響を明らかにするものである。手塚は、勤労動員中に大阪大空襲を経験し、爆弾の炸裂と機銃掃射によって殺戮される一般市民の惨状を目の当たりにした。やなせたかしは、陸軍兵卒として日中戦争に従軍し、強烈な飢餓を経験した。それぞれの戦争経験から、手塚は、生命の儚いがゆえの尊厳を終生の創作のテーマとし、やなせは最も耐えがたい苦痛である飢餓を、文字通りの〈献身〉によって救うヒーローを創造した。

促通を用いて即座に身体を動かしやすくするなどの効果（即時効果）を実感することができる運動プログラムは1997年に開発された。本研究の目的はその運動プログラムの効果を検証することであり、2024年11月の A 大学学園祭においての実践報告である。対象者は A 大学学園祭肩こり改善講座参加者であり、企画アンケートに回答のあった男性17名、女性16名であった。以下のアンケートに回答してもらった。「①来年同様の企画が開催された場合参加したいか」については、93.3％が「ぜひ来たい」、「②肩こりに悩んでいたか」については、重度の肩こり：57.6％、少し：33.3％、「③当企画で肩こりは改善されたか」については、大幅に改善された：45.5％、少しは改善された：48.5％であり、自由記述では肯定的内容がほとんどであった。

専門学校の社会的評価は充分といえるか？求められる教育の質保証のかたちとは何か？

社会的評価獲得要件の第１は実績、これは定員充足率、退学率、就職率、資格合格率の他、地元就職率、卒業生の初期キャリア形成等の指標に示される。第２は Identity。企業等との連携を認定要件とした職業実践専門課程にこそ明快な Identity を求められる。第３は職業教育のマネジメント。教育と経営の目標を定めた中期事業計画を策定、学修成果を生む管理運営体制であるマネジメントの有無が問われる。最後は、認証評価と異なり専門学校が自ら提起し創設する自律的な評価機関による第三者評価受審とその結果の公表である。

以上を総体として関連づけた「専門学校に求められる質保証のかたち」とは「職業教育のマネジメントにより高い実績を生みまた更なるアイデンティティの確立に努め、それらの状況の客観的かつ公平な第三者評価の受審結果を広く社会に公開すること」に他ならない。

本稿は＜ひきこもり＞に関する考察の一つである。

本論での論考の中心は「若者自立塾事業」との関係である。＜ひきこもり＞が認識されて久しいが、「自立を目指す」から、「自律の維持」へというように、厚労省は支援の指針を大きく転換させた。

しかし、このような転換が必要になることは、「若者自立塾事業」の廃止の時点でわかっていたことである。そこで本稿は「若者自立塾事業」と関連施策の検証から、このことを確認することを目的とする。

促通を用いて即座に身体を動かしやすくするなどの効果（即時効果）を実感することができる運動プログラムは1997年に開発された。本研究は2024年11月のA大学学園祭においての実践報告であり、目的はその運動プログラムの効果を検証することである。対象者はA大学学園祭腰痛予防・改善講座参加者の中から質問用紙の提出のあった男性15名、女性22名であった。質問紙による調査項目とその結果を以下に示した。（１）NRS調査では腰に対する主観的な感覚が運動後に有意に改善した（p<0.01）、（２）対象者の年齢区分では40歳代と50歳代が最も多かった。（３）運動後の腰や体の感覚については「とてもすっきりした」が65％、「ややすっきりした」が30％、（４）運動プログラムを実施してどのように感じたかでは「大変良い」が68％、「良い」が27％、（５）自由記述では肯定的内容がほとんどであった。

1948（昭和23）年に制定された日本のいわゆる旧優生保護法は、特定の疾患や障害を有する人々に対して、本人の同意なしに不妊手術を強制することが可能であるという条項を含んでいた。実際に、多くの人々に適用され、手術が実施されてきた。近年、この法律に対する違憲判決が立て続けに出て、社会に波紋が広がっている。そして2024（令和６）年７月３日に、係る国家賠償請求事件についての最高裁判所大法廷判決が出た。ここでも、同法の手術に関する規定が憲法に違反するとの判断が示されたのである。本件国家賠償請求事件の裁判資料を入手して整理したので、これを報告し若干の文献的考察を加えることとする。

本稿の目的は、デベロップメンタル・ネットワーク（Developmental Network：DNと略）の視点から、初期のキャリア発達を促す職場の人間関係のマネジメントについて論じることにある。筆者は、Hall, D.T.が示した「関係性アプローチ（relational approach）」という考え方に依拠して、組織によるDNのマネジメント可能性について探究してきた。

これまでに筆者が実施してきたいくつかの実証的研究の結果から、DNのマネジメントを可能にする要因として、①その人が従事する職務の特性（タスク多様性や相互依存性、あるいはそれらを包含するチームワークという職務特性）と、②職務特性や部下の特性に適合的な直属上司のかかわり行動という２点を見出すに至っている。この結果を基にして、①職務設計によるDNの形成促進、②職務特性を意識した若手社員の配置、③職務特性と部下個人の特性に適合的な直属上司の関わり行動、といった実践的示唆を提示した。最後に、これらの知見が教育機関における職業教育に与える示唆を述べた。

保育施設において育みたい資質・能力についての「ねらいと内容」は、幼稚園教育要領にも、厚労省保育所指針にも、等しく５つの領域、すなわち健康・人間関係・環境・言葉・表現として表されている。感じたことや考えたことを自分なりに表現できる想像力や表現力を、言語（歌詞）と楽しいリズム、美しいメロディーとで創り上げられた子どもの歌等を通して生活と遊びの中で共に育んでいくことが保育表現技術として求められる音楽の役割である。

厚労省が2017年12月まで９回にわたって保育士養成課程等の見直しについての検討会を行い発表した概要を踏まえて、特に個人レッスンで学生と１対１で関わるピアノの授業の在り方について従来の問題点とその改善結果を整理し、指導から支援へ、より学生と講師双方にとって望ましいチーム指導による授業運営の仕組みを検討していく。