口腔の器質的・機能的状態と食形態との関連を明らかにし，適正な食形態決定の指標を確立することを目的として，県内某老人保健施設の入所者69名を対象に，歯科医師・歯科衛生士が口腔内診査，嚥下機能検査，摂食場面の評価を行った．その結果，以下の知見を得た．

1）主食，副菜のどちらにおいても，食形態が普通食からペースト食になるに従い，安定した顎位のとれない者の割合が多くなるのが見受けられた．

2）主食とRSSTとの関連に：おいて，常食摂取者26名中11名（42.3％），全粥摂取者17名中12名（70.6％）は，30秒間の嚥下回数が3回未満であった．両者の間に統計学的有意差は認められないものの，常食の方が3回未満の者が少ない傾向であった．

3）主食，副菜のどちらにおいても，食形態がペースト食に近づくことと，テストフードの残留との間に関連はみられなかった．

以上の結果から，要介護者の食形態選択に際しては，嚥下反射そのものに対する配慮はなされていても，その前段階である，嚥下に至るまでの口腔内の処理に関しては，適正に判断されていなかったものと推察された．

要介護者に対して今回の評価項目を用いることは，適切な食形態の食事を提供するために有効であるものと考えられた．

無歯顎の要介護高齢者45名を対象とし，義歯による安定した顎位の有無を要因として，要介護者に対する歯科衛生士の専門的な口腔のケアが，日常生活自立度 (ADL) や口腔衛生状態に及ぼす効果について調査，検討した結果，以下の知見を得た．

1．ロ腔内状態　対象者の口腔内状態は全て無歯顎であり，義歯による安定した顎位のとれる者 (義歯あり群) が45名中20名 (44.4％)，とれない者（義歯なし群）は25名 (55.6％) であった．

2．日常生活自立度　1）「食事」について　完全に自立して食事をしているランク1の者は，介入前には義歯あり群で20名中15名（75.0％），4か月後では17名（85.0％）と非常に多くみられた．一方義歯なし群では，一部介助であるランク3が25名中それぞれ9名 (36.0％)，8名 (32.0％) と多くみられた．介入前および4か月後において，義歯あり群と義歯なし群間に有意差がみられた (p＜0.05)．

2）「コミュニケーション」について　家族でもコミュニケーションを図るのが困難なランク3，あるいは全くコミュニケーションが図れないランク4の者は，介入前には義歯あり群でそれぞれ3名 (15.0％)，1名(5.0％)，義歯なし群では5名 (20.0％)，6名 (24.0％) であり，両群間に有意差がみられた (p＜0.05)．一方4か月後では，両者ともにランク4の者はみられなくなり，義歯なし群では介入前と4か月後との間に有意差がみられた (p＜0.05)．

3．ロ腔内所見について　1）「舌苔」について　中等度の舌苔の付着がみられたランク3と多量の付着がみられたランク4の者は，介入前には義歯あり群ではそれぞれ7名 (35.0％)，0名，義歯なし群では14名 (56.0％)，2名 (8.0％) であった．4か月後では，義歯あり群ではランク3，4の者はそれぞれ0名，1名 (5.0％)，義歯なし群ではそれぞれ6名 (24.0％)，0名であった．義歯あり群，義歯なし群のどちらにおいても，介入前および4か月後との間に有意差がみられた (p＜0.05)．

【目的】本研究は，成人重度知的障害者への摂食指導において，認知機能の評価を行うことにより，効果的な摂食指導方法を検討することを目的とした．

【対象と方法】対象は，施設職員より「食べるスピードが早すぎる」「噛まずに丸呑みしている」という主訴で指導依頼のあった，重度知的障害者12名（男性8名，女性4名，平均年齢38.2±11.0歳）である．対象者および保護者に，事前に調査への同意を得た上で研究を行った．対象者の全身状態を調査し，歯科医師および言語聴覚士が摂食機能評価を，言語聴覚士がADL・発達評価を，管理栄養士が栄養評価を行った．その後月1回の割合で，ペーシングを中心とした摂食指導を行った．摂食指導の受容程度により群分けを行い，1年経過後に摂食機能の評価検討を行った．

【結果】摂食指導として行ったペーシングのための皿への取り分け介助を受容した者は，12名中7名であり，その内5名は1年後に摂食機能が向上していた．摂食指導の効果には，認知機能における個人―社会の発達，微細運動―適応の発達が関与していることが示唆された．

【結論】重度知的障害者においては，認知機能を評価に含めた摂食指導方法の開発が必要である．