社会全体のグローバル化に対応するためには、世界の国や地域の理解が不可欠である。国際理解、異文化理解教育の推進は、現代の教育におけるもっとも重大な課題のひとつである。地理教育においても、近年から国際理解、異文化理解などの教育中心になりつつあり、多くの研究で、教材開発の必要性は唱えられている。
　海外でのさまざまな活動を行う日本人の数も、海外からやってくる外国人の数の急速に増えており、国際結婚も増加している。人々の日常の暮らしの中で異文化と接することが必然となっているにもかかわらず、異なる文化的背景を持つ人に対しては、誤解と偏見に満ちた態度に陥りがちである。異質な文化への共感に立脚した相互理解の姿勢に欠けている状況が多く見受けられる。地理教育というのは、主に生徒に科学的な世界観に基づく具体的な世界像を形成させることを目的として、国際理解と異文化理解の教育であると言える。
　同じ東アジアに位置した日本と中国は過去2000年近くにわたって政治的、経済的、文化的関係に結ばれてきた。この関係は、世界の中できわめてユニークな関係である。アヘン戦争以来、100年以上にわたり侵略され、重大な被害を受けた。日中戦争後、27年の対立関係から1972年日中両国国交正常化以来約40年間をかけて、経済、政治、教育、文化などのあらいる面において、深い相互依存関係によって結ばれるようになった。しかし、両国の経済交流と民間交流がかつてないほど緊密に展開されている一方で、両国民が互いに対して多少の不信感を持っているのは不思議な現象である。こうした国際関係もあって、中国に関する記述は極めて難しかったであろう。その際の視点としては、主に国際理解、異文化理解としての地理教育という視点から、時代による日中関係の変化を追い、日本における地理教育の中での中国に関する記述の変遷を明らかにする。具体的には、日本における高校の地理教科書が中国という国をどのように位置付けてきたか、また、時代によって記述において何に中心が置かれてきたかなどを分析していく。
　本論文では、特に、1972年日中国交正常化とこれに伴う日台断交、さらに中国の「改革開放」政策と、「一人っ子」政策などに関する記述に重心を置く。具体的には以下の通りである。具体的には本論文で行われている作業は以下の通りである。
　1．1972年前後で地理教科書の中国に関する記述がどうように変ったかを検討し、記述の中心は何かを探る。なお、日台断交前後で台湾に関する記述はどうように変遷してきたかも分析したい。
　2．人口に関してはどの書かれているか。世界一の人口を持っている中国は、国の基本的国策として1980年代から「一人っ子政策」を実施しているが、この政策を実施する前後で、教科書は中国の人口についてどうのように扱っているかを考察したい。
　本研究では、検定教科書制度が実施されてから現在までの高校地理科を観察の対象とする。分析すべき資料としては、第２次世界大戦後終了以降の「学習指導要領」と、株式会社東京書籍から出版された教科書を取り上げる。具体的な研究方法として、学習指導要領の変遷によって、教科書を年代別にいくつかのグループに分ける。各々グループの教科書のうちでで中国に関する記述のページ数について統計をとり、それぞれの時期に出版された教科書のなかで、中国に関する記述が占める割合を計算する。計算した割合で、中国という国の位置付け、また、時代によって記述において何に中心が置かれてきたかなどを分析していく。

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研究の成果を世界に発信するための重要なメディアは、英語で出版され、世界で広く流通している英語の学術誌（国際学術誌もしくは国際誌）である。学研究を世界に発信するためには、日本の研究者が国際誌に論文を出版することが重要である。本発表では国際誌と日本地理学に関する私見を述べ、学の国際化の一助としたい。
研究の成果を世界に発信する方法は国際誌に限定はされず、個人のウェブサイトに英語の記事を置くような方法もある。しかし学術誌への公表がなければ、科学的な成果と認められない可能性がある。その主な理由は査読を経たか否かである。国際誌は良質の査読で質を維持しているといえる。 さらに査読の厳しい国際誌に論文を発表することも重視されている。国際誌の中には、投稿論文の大半をリジェクトするものがある。このような国際誌に論文を出版すると、難関を突破したとして高く評価される。ただし学術誌の評価に通常使われる指標は論文の採択率ではなく、トムソン・ロイター社が公表しているインパクト・ファクター（IF）である。IFは、ある学術誌に特定の2年間に出版された論文が、次の1年間に諸学術誌に引用された数を、2年間に出版された論文の数で割ったものである。新しい論文が高速に引用される程度を示す指標であり、値が高いほど優れた学術誌とみなされる。IFは毎年夏に前3年間のデータを用いて更新される。 IFはトムソン・ロイター社のリストにある特定の学術誌のみを対象に計算され、リストにない学術誌は引用の調査の対象にもならない。したがって、まずはリストに入っていることが学術誌のステータスになる。リストには自然科学系と人文社会科学系の二つがあり、それぞれSCI（Science Citation Index）、SSCI（Social SCI）と略されている。SCIとSSCIには学術誌の分野による分類が含まれ、前者には「自然地理学」、後者には「地理学」の項目がある。最新のリストでは前者に45、後者に72の学術誌が登録されている。これらの学術誌には「地理」を冠するものとともに、第四紀学や景観研究といった関連分野の雑誌が含まれる。「自然地理学」と「地理学」の項目には、BritishやAmericanを冠し、かつ高いIFを持つ学術誌が含まれる。しかし他の国や地域の名前を冠したものは少なく、日本発の学術誌は全く含まれていない。
学の研究成果の過半は日本語で出版される。ただし自然地理学では地球科学を含む理系全般の状況を反映し、英語による公表が相対的に多い。かつては地理の学科や教室が独自に運営される場合が多かったが、最近は他分野と統合されたり、人事等の際に他分野の研究者から評価される機会が増えている。このような状況で国際誌への出版が低調だと、地理学が低く評価され、研究者がポストを得られないといった問題が生じる。これが深刻か否かは機関や部局により差があり、文系の部局では日本語の単著の書籍の有無を問われても、国際誌は無関係という場合もあるようだ。しかし教育や研究の国際化が、文理を問わず国策等で重視されている。また、学科等の再編は今後も続くだろう。したがって、もし国際誌への出版に学が対応できなければ、他分野に徐々に押され、縮小を余儀なくされると思われる。 同様の問題は留学生に関しても生じる。たとえば中国や台湾では、SCIやSSCIに登録されている国際誌にどれだけ論文を出版したかが研究職を得る際に問われる傾向が強まっている。日本に留学して学位を得ても、国際誌に論文を出していないと、本国に戻ってから活躍できない可能性がある。 国際誌に論文を出版するためには、英語による執筆の力とともに、いかに導入部や考察で研究を国際的な視野で位置づけるかといったノウハウを要する。これが上手くできれば、研究の対象地域が日本であっても国際誌に出版される可能性が高まる。この種の技量は一朝一夕に得られるものではない。日本人研究者が国際舞台を目指す際には、まずは英語で口頭・ポスター発表をこなせるようになり、次に国際誌に論文を書けるようになるという段階を経るが、それぞれにハードルがある。これらのハードルを超えた研究者を増やし、得られたノウハウを若手に伝えていくことが、長期的な学の発展のために非常に重要と考える。 また、SCIやSSCIに含まれる日本発の学術誌を発行することも、学を世界に認知させる一つの方法である。このためには、既にSCIやSSCIに含まれる雑誌に頻繁に引用されるような魅力的な英文論文を含む学術誌を編集していく必要がある。

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As premises for main topics of inquiries, a brief review is made of the status of the wartime geography in Japan which should seem to have a direct bearing on the later development of this field. There, the oversea expeditions, war-time researches, and “Geopolitik” at their time, and their later influences are pointed out.
Status of Geography since 1945 is elucidated according to the following headings.
1) Various kinds of national land surveys in connection with the various land planning projects.
2) Promotion of international intercourse.
3) Establishment of departments of geography in universities and colleges throughout the country.
4) Dispatch of oversea scientific investigation parties.
5) Propulsion of joint studies by workers of various fields of geography, and participation of geographers in various interdisciplinal studies.
6) Problems waiting for future solution.

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本報告は人文地理学分野を中心に、日本とアメリカの地理学界の接点について検討する。アメリカの地理学における学術査読誌では中国語とスペイン語の論文要旨が掲載されているが、学のプレゼンスは総じて弱い。他方で、日本ではアメリカを研究する地理学者が少ないばかりでなく、アメリカの地理学者と広い交友がある学者も限られている。本報告では両国の地理学がより多く接点をもつ上で、英語による研究成果の発表はもちろんのこと、積極的な人的交流を通じて、世界各地で人的ネットワークを拡大していくことの必要性を指摘する。

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欧米では，国際共同研究，大学院プログラム，人事・学生交流，ジャーナルの編集，書籍の出版をはじめ様々な面において，国際化が進行している．国際会議・ワークショップ・セミナーなども頻繁に開催されている．世界各国から多くの地理学者を集め，情報交換が日常的に行われるようになった．欧米の地理学者は，アフリカやアジアなど発展途上国との学術交流にも積極的である．国を越えた連携が加速しており，国際化の波は勢いを増している． このような状況を踏まえ，世界のなかで，あるいはアジアのなかで，学がそのプレゼンスを示し，学術的ステイタスを高めていくには，今後どのような戦略で臨み，どんな具体的施策が必要であろうか．このシンポジウムを通じて，国際化を加速させるうえでの課題や方策，さらにはあるべき将来像などについて，議論を深めたい．

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I　はじめに
近年，学学会誌に様々な言語資料を中心的な分析対象とする研究が増加している。それらは方法的に類似していても，分野や主題が異なるために相互参照されることなく，方法論的に未熟な状態が続いている。また一方で，学における展望論文の多くは主題によるものであると同時に外国や周辺分野の動向の紹介にとどまっている。本稿は方法論の観点から，そして身近な学者による研究を詳細に吟味することを目的としている。
II　学における言説分析
この章では，広く言語資料を取り扱う研究を広義の言説分析と呼ぶこととし，学者による研究を概観する。学において，新聞記事のような言語資料を論文の主要な分析対象として使用した先駆的研究は1990年前後に登場する。1990年代以降の研究は，メディア・テクスト分析，社会史的分析，民族誌的分析，政治経済的分析，計量分析に対する質的調査・分析，などと多岐にわたる方法で言語資料が用いられている。資料としても，大量に流通するメディア資料から，多くの人が目にすることの少ない議会録，あるいは歴史資料などの書かれた言葉から，インタビューやインフォーマントの語りなど話し言葉にまで及んでいる。
III　言説とは何か？
この章ではまず，言説discourse概念で有名なフーコーを中心とする議論を概観する。「二重化された表象」というフーコーによる定義から，言説という概念が決して言語資料の総体のみを意味するのではなく，多数のテクストや語りが特定の方向付け＝意味付けを獲得し，類似してくる作用を意味していることを確認する。続いて，日本の社会学における言説分析に関するちょっとした論争を紹介することを通して，言説分析の長所と短所を確認する。最後に，英語圏の地理学における言説概念の導入を辿ると同時に，都市研究の文脈で言説分析研究を整理しているLees（2004）の議論を参照する。
IV　ツールとしての言説分析
最後に再び議論を学研究に戻し，IIで整理した3つの分野から特徴的な論文数編に対してより詳細に検討を加える。まずは社会地理学的研究から原口（2003）を取り上げる。この論文では，新聞記事や会議録などの言語資料を用い，様々な社会集団の意識や意見，主張などを，それぞれの集団の特徴，あるいは集団間の関係としてマッピングしている。この研究は，同じ地域に関わるいくつかの社会集団のアイデンティティを問い直すというよりは，言説分析を通して常識的なアイデンティティを強化している。しかも，それは同時にメディア形態の特質も常識的なものを強化している。続いて民族誌的研究として，フィールドワークにおける人々の語りを分析した今里（1999）を取り上げる。この論文では，そもそも分析対象として使用する言語資料が「言説」と呼ぶに適しているかという問題も含まれる。しかし，最大の問題は，その言語資料の生成過程の隠蔽である。言説分析というと，その言葉が所与のものとして存在しているような印象があるが，この民族誌的研究の場合に，その言葉は調査者と被調査者の間の政治的関係によって生成されたものである。このような「語り」を分析する場合にはそのような政治性に配慮する必要があろう。

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河川環境と原発・高レベル放射性廃棄物地層処分問題，基本高水流量を事例として，環境ガバナンスの視点から，現在の学が公共空間において果たしている役割を検討した．公共性・公開制を特徴とする公共空間での環境問題の解決が社会から要請されるなかで，ジャーナル共同体としての閉じた構造だけを維持しようとする伝統的な学は，それに応えていないことを明らかにし，地理学の研究・教育システムの根本的な見直し，脱構築と，第二ジャーナルの発展が，緊急の課題であることを強調した．

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フランス人が,を研究する場合には,いくつかの問題点がある.例えば,フランスの地理学の伝統である綜合的な地誌研究が日本には少ないこと,又フランス地理学派の用語のもつ意味が,そのまま日本にあてはまらないこと,更には,日本語の障害や風物・景観の差異が考えられる.「日本の民家」を研究対象としてこの5年来,日本語の文献を使い,日本語による現地調査を試みてきた筆者として,上記のような問題を中心に日本地理研究上の問題点をあげ,インドシナを中心とするすぐれたフランス地理学派の伝統をうけつぎ,グローバルな観点からの日本地理研究のあり方について論ずる.

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松浦武四郎は北海道の命名者として北海道では知られる三重県人である。三重県では本居宣長、松尾芭蕉らと並ぶ郷土の偉人の一人である。松浦には、旅の記録者、画家、書家、篆刻家、詩人、古物収集家など多彩な肩書きが与えられているが、それら何れの分野でも一流の域にあったという。
松浦武四郎が北方地域に関心を寄せたのは28歳の時で、単身蝦夷地入りを果たし、以後、6回もの渡航を行い、千島、カラフトにまで達し、多くの旅日誌やスケッチ、地図等を残したが、42歳のときそれらをまとめて編纂し、幕府に提出し出版もされた「戌午蝦夷山川地理取調日誌62巻」と「東西蝦夷山川地理取調図28冊」は彼の代表作といえる。
彼の残した多くの著作や地図・資料からは松浦武四郎がすぐれた地理学者・地誌学者であったと評価しうるが、現代学界での知名度は高いとはいえない。学者による松浦武四郎研究が深められることを期待したい。

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1　京都国際地理学会議2013年8月4～9日に、国立京都国際会館を会場に、国際地理学連合(IGU)の2013年京都国際地理学会議（以下、KRC）が開催された。参加者数は、当初予定を大きく上回り、国内688人、海外743人（61ヶ国・地域）、合計1,431人に達し、IGUの地域会議（Regional Conference、RC）としては異例の多さとなった。ちなみに、1980年の東京大会の参加者数は1,542人（国内750名、63ヶ国・地域）であり、KRCの参加者数はこれにわずかに及ばないものの、ほぼ匹敵している。なお、KRCに対する参加者の一般的評価は、幸い、たいへん高かった。8月5日午前に秋篠宮同妃両殿下をお迎えして開会式が行われたが、同日午後から8日にかけて、各種セッションが開催された。プレナリー・セッション9件、コミッション・セッション780件、一般セッション254件、ジョイント・セッション76件、特別セッション8件、ポスター128件、その他1件、合計1,256件の活発な発表が行われた。なお、IGUの国際会議の中心をなすのはコミッション・セッションであるが、KRCではIGUの40あるコミッション（委員会）すべてがセッションを開催した。2　世界の地理学に対する日本の試み世界の地理学における日本の貢献は、様々な角度から考えられよう。大規模な国際会議の誘致・開催が、重要な貢献の一方法であることは間違いない。とはいえ、KRCをなんとか成功裡に終えた今思うのは、これをきっかけとして、英語による業績の発表によっても、世界における学のプレゼンスを高めることができないか、ということである。業績にも様々な種別があるが、筆者は英語の雑誌に査読付き論文を日本から多数発表することが最も望ましいと考えている。この観点から、筆者の経験を紹介させていただたい。3　「グローバル化と人口流動」委員会の事例筆者は、2000～2012年までの12年間、IGUの「Global Change and Human Mobility（グローバル化と人口流動）」委員会（委員長はイタリアのArmando Montanari教授）のセクレタリーを務めた。この間、IGCやRCの中でのセッション開催も含め、1年に1～2回の頻度で研究集会を開催した。集会終了後の筆者の重要な仕事の一つは、集会での発表者に、発表内容の刊行に関する意向調査を行うことであった。一部の発表者は成果の刊行の場所を求めているうえ、委員会としては、IGU役員会に活動報告をするさい、口頭での研究発表を踏まえた業績が多数あることが望ましいからである。 こうした意向調査の結果、特に非英語圏諸国からの参加者の間では、成果を、当委員会による編著の所収論文、あるいは特定の雑誌に査読付き論文として刊行したい、という希望（とりわけ後者）が強いことがわかった。そのため、かかる意向を踏まえ、「グローバル化と人口流動」委員会では、Ishikawa and Montanari (2003)を刊行したし、Geographical Review of Japan Series B (2009)やBelgian Journal of Geography (2011)での特集号、などを出した。なお、民間の出版社からの編著の刊行は、経費や刊行までに要する時間の制約のため、実現しなかった。4　査読付き論文のすすめ　IGCやRC、あるいはIGUのコミッションが組織する独立の集会の後に、発表論文を所収する特集号が特定の雑誌で企画される場合、これは、そこでの発表者にとって、査読付き論文を刊行するいいチャンスとなる。また、IGUの特定のコミッションのSteering Committee（運営委員会）のメンバーに入っている方は、雑誌の特集号の企画や刊行に積極的に関わっていただくと、学の地位向上に貢献することになろう。一般的に、IGU関連の大きな国際会議の直後は、こうした特集号を組みやすい。もちろん、特集号ではなく、通常の号への査読付き論文としての掲載にも、おおいに価値があろう。文献Ishikawa, Y. and Montanari, A. eds. 2003. The new geography of human mobility: Inequality trends?  Società Geografica Italiana（IGU/Home of Geography Publication Series Ⅳ）.

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本稿は, 第二次世界大戦後, 日本における東南アジアを対象にした地理学的研究の成果を整理・検討し, さらに今後の課題について考察したものである. 第二次世界大戦後の学界における東南アジア研究の推移を概観すると, 終戦後まもなくは, 戦時中, 東南アジアに滞在した経験をもつ地理学研究者が中心となって東南アジア研究に携わった. 1950年代後半から現地調査が試みられるようになった. 東南アジアの地理学的研究においては, 全体として農業・農村研究がリードしてきたといえる. 長期間の住み込み調査による詳細なモノグラフの作成も試みられた. 近年では, 農業・農村の急速な変化に大きな関心が集まっている. 東南アジアの都市を対象にした地理学的研究は少なく, 最近になって多くみられるようになってきた. 東南アジアの工業化や経済発展については, 多方面から大きな関心が払われているにもかかわらず, 地理学分野の研究は少ない. 東南アジアにおける民族・文化に関する研究では, 少数民族についての地理学的研究がやや目立つが, この分野の研究は今後の発展に期するところが大きい. 全体として, 東南アジア研究に対する学の取り組みは, これまで十分ではなかったといえる. 今後, 東南アジア研究における学の課題として, フィールドワークをより重視すること, 研究対象地域や研究分野の拡大を図ること, 東南アジア研究に積極的に取り組む若手の地理学研究者を育成すること, などが指摘できる.

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戦前期学景観論をめぐってなされた，地理学と植物学，建築学，心理学との言説的な交流から，景観概念を通じて地理的想像力を活性化させ，近代化が猛烈に進み，政治が混乱し，画像情報が氾濫し始めた1930年代の日本社会に何らかの指針を与えようとした議論を紹介する。ここでは辻村太郎，石原憲治，城戸幡太郎を事例とする。

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わが国の社会科教育、地理教育はアメリカ、イギリス等の外国の影響を強く受けて展開してきた。そこには日本の社会科教育、教育としての主体性が希薄であった。　筆者は、地理教育論のあり方として、「社会科地理教育論」の重要性を主張してきたが、本発表は、その社会科地理教育論を発展させた「日本の主体的社会科地理教育論」を提起するものである。

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