日本では,社会の高齢化による病気や怪我のリスク増大に伴い,リハビリテーションの重要性が高まっている.一方, 2006年4月に実施された診療報酬制度の改訂により,医療保険が適用されるリハビリの期間が発症から最大180日に制限された.リハビリに対するニーズの高まり,保険制度面からの時間的制約により,リハビリの効果的・効率的な提供が求められている.リハビリは,医師が処方を出した後で,療法士が設計する訓練計画に基づいて行われる.しかしながら,療法士が訓練計画を設計する科学的な方法論は確立しておらず,訓練計画の設計は療法士個人に依存しているのが現状である.本研究では,療法士が訓練計画を設計する思考プロセスを可視化・構造化し,リハビリ訓練設計のための方法論を確立することを目的とする.回復期の患者に対して病院で行われる,日常生活の基盤であるADL (Activity of Daily Living)向上を目的とするリハビリテーションを対象として,リハビリ訓練設計過程の論理モデル,実装モデルを提案する.また,仮想患者に対して療法士が訓練計画を設計するワークショップにおいて,提案モデルの妥当性を確認する.

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【はじめに，目的】医療分野における専門職による連携は重要である。連携に必要な実践力として，①他職種と協働するための基本となる力，②連携を促進しチームを動かす力があることが示されている（大塚：2011）。臨床では「他職種の尊重と自らの専門性を発揮すること」が重要であり，これは①他職種と協働するための基本となる力であると考える。より良いチーム医療サービスを提供するために連携に必要な行動特性の検討が必要である。そこで本研究では，課題別に「他職種と協働するための基本的な実践力」と「連携を促進しチームを動かす実践力」との関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は，療養病床，回復期リハビリテーション病棟，認知症病棟を有するA病院の保健医療福祉関連の専門職191名とした。対象者には自記式質問紙による専門職連携に関する調査を実施した。調査では連携可能と思わる4つの課題（患者のゴール（目標）設定，退院支援，褥瘡予防，転倒・転落予防）を設定し，課題毎に連携内容（①職種個別（カンファレンス以外）の情報交換（収集・伝達），②カンファレンスでの意見交換，③カンファレンス等でのコーディネート（調整），④チームの目標・計画の共有，⑤明確な役割分担，⑥協働作業の共有化，⑦チーム活動のリフレクション（振り返り））について必要性が高いと思うものから順番（1～7）をつけさせた。また，課題全体を通じた調査として専門職連携実践力自己評価票（大塚：2011）を使用し連携に必要な行動特性を調査した。本評価票は専門職連携に関する実践力について8要素37項目で構成され，回答は「4：している，3：時々している，2：あまりしていない，1：していない」の4件法とした。分析方法について，「他職種と協働するための基本的な実践力（以下，基本的実践力）」と「連携を促進しチームを動かす実践力（以下，応用的実践力）」の関係を明らかにするために，必要性が高いと思うものから順番をつけた6つの行動内容を基本的実践力群と応用的実践力群の2群に分類，2群における課題毎の中央値を比較した（Wilcoxonの符号付き順位検定）。有意水準は5%とした。また，協働するための実践力を検討するために，専門職連携実践力自己評価票のうち，パートナーシップ（5項目）とコミュニケーション（10項目）の4件法の割合を算出した。【結果】調査票の配布数191名に対し，回収数は135件（回収数70.7%）であった。「基本的実践力」と「応用的実践力」の比較では，4課題とも「基本的実践力」の方が「応用的実践力」より有意に低い得点（必要性が高い）を示した（p＜0.05）。専門職連携実践力自己評価票のパートナーシップ（5項目）について，回答者の8割超の者が他の専門職に対して『対等な仲間として尊重する』，『立場や状況を考慮して行動する』，『立場や状況を知ろうとする』行為を実施していたが，『自分の立場や状況を伝える』，『役割分担する』行為は7割前後であった。同評価票のコミュニケーション（10項目）について，回答者の8～9割の者が患者の情報を『聞く』，『伝える』，『相談し合う』というコミュニケーション行動をとっていたが，『アセスメントのやり取り』や『変化に関する話し合い』は6割，『交渉』，『議論』，『納得できるまで話し合う』は5割超にとどまった。【考察】連携に必要な行動について，4課題とも「基本的実践力」の方が「応用的実践力」より有意に低い得点（必要性が高い）を示した。このことより，連携に必要な行動特性は，課題の種類に関係なく“連携を促進しチームを動かす力”よりも“他職種と協働するための基本的な力”すなわち「他の専門職を尊重しながら，自らの専門性を発揮すること」がより必要性が高いことが示された。実際の行動について，8割超と多くの回答者が他者を尊重し，理解しようと努めていたが，自分を知ってもらう行為や役割分担は7割前後であった。また，患者の情報を伝える，聞く，相談する行為は8～9割の回答者が行っていたが，アセスメントのやり取りや交渉および議論するという行為は5～6割であることが明らかとなった。このことより，他者の尊重については概ね実施されていたが，自らの専門性を発揮することや交換した情報を深めることは十分でなく，これらの強化が必要であると考えられた。【理学療法学研究としての意義】理学療法士を含む保健医療福祉の専門職が他職種と連携していく上で，必要性の高い行動内容が示されたことに意義がある。

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昨今、医学分野も生物学も、更に理科学・工学も自然科学のルーツに迄遡った研究、即ち境界分野の領域の研究に多くの力が割かれるようになり、ボーダーレスな連携プレーが盛んになってきたと言える。バイオフィリア・リハビリテーション学会は「心身に弱点・障害を持つ人間を中心に、自然科学分野のみならず、社会科学領域の英知をも結集して心身の安寧永続、更には寿命の尽きる迄健康で自立生活可能であるよう、努力をしようではないか」、との心を一にした者の集団である。21世紀の大きなテーマとして選んだ名称で、共通の認識の下に“世の為人の為”を旗印にしている。

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【背景】当校は平成12年より臨床実習を行なっており、これまで臨床実習評価表について検討、改良を重ねてきた。当初は関東地区で使用されてきた評価表を使用していたが、平成16年より、1. 情意領域の評価の改良、2. 実習開始前に学生による今回の実習目標設定と中間時、最終時における見直し、自己評価の記載、3. 実習終了後、担当教員が学生に指導したことや次実習施設への引継ぎの記載を加え、評価実習、総合臨床実習を通して一冊の評価表として作成した。特に情意レベルの評価に関しては、臨床実習教育の手引き（日本理学療法士協会）を参考に、習慣の側面と態度の側面（さらに信頼関係と学ぼうとする態度に分ける）からそれぞれの小項目を評価することとした。評定法は従来の「優、良、可、不可」から、習慣の側面に関しては「習慣化されている、不十分である」、態度の側面に関しては「行動できる、努力している、改善が必要」と評定することとした。また、問題点に関しては具体的にコメントをいただく欄を設けた。
【目的】現在使用している評価表を紹介し、実習指導者（SV）に対し評価表についてのアンケート調査を行なったので、その結果を報告する。
【対象、方法】当校の臨床実習を受け入れている病院、施設136ヶ所のSVに郵送にてアンケート調査を行なった。アンケートの内容は、平成16年度改定した部分について肯定的か否定的かを、4，3，2，1の4段階（4を肯定、1を否定）で回答していただいた。またそれについて意見があれば記載していただいた。
【結果】アンケートの回収率は、59.6％であった。「学生の目標設定、見直し、自己評価の記載の必要か」については、4が69.1％、3が25.9％であった。「情意レベルは評価しやすいか」については、習慣の側面では、4が55.6％、3が39.5％、態度の側面では、4が53.1％、3が43.2％であった。また、「情意レベルの評価方法は現在のほうが良いか」については、4が71.6％、3が22.2％であった。「教員の所見は必要か」については、4が71.6％、3が23.5％であった。「教員の所見は実習指導の上で参考になるか」については、4が50.6％、3が30.9％であったが、2が16.0％みられた。
【考察】今回の調査から、現在使用している評価表はSVからは肯定的であると思われる。
特に情意レベルの評価は、成長過程においてすでに身についている習慣と理学療法士としてふさわしい行動がとれる態度の側面から、臨床実習教育の手引きにもあるように、受け入れ、反応、内面化の成長過程を評価することを目的とした。従来の「優、良、可、不可」の違いが分かりづらいのもであるのに対し、多少一貫性のあるものになったのではないかと考える。さらにSVからの意見を取り入れ検討していきたい。

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【目的】
介護老人保健施設（以下、老健）は理念と役割が明確に示され、リハビリテーションの重要な部分を担っている。養成校としてこの老健のニーズに即した人材養成のための実習が必須と考える。このため当校では、新たな実習教育カリキュラムとして（1）実習前特別授業、（2）体験実習、（3）学内発表と教員および学生からのフィードバックの3項目を柱にしたカリキュラムを試作した。平成18年3年次9月に「老健における体験実習」という新たな実習形態を開始し、現在まで2回を終えている。体験実習の目的は「老健の理念と役割を理解し、実践できること」、「老健、通所施設、在宅等での利用者様の生活状況を体験し、問題点を捉えること」、「老健におけるPTと他職種の役割を理解し、実践すること」である。今回、夜間部特有の老健実習のあり方とカリキュラム編成の若干の知見を得たので、アンケート結果とともに報告する。

【対象および方法】
対象は、平成18年度夜間部3年生35名、平成19年度夜間部3年生38名である。方法は、実習形態にご理解いただいた38施設において「利用者様の日常生活場面と各職種の業務を可能な限り見学、体験すること」とした。（1）実習前特別授業として、実習前の1週間で、まずはPBLチュートリアルを行い老健について学習し、その後、老健で臨床に携わるPTおよび他職種を講師に招き、「老健のシステムと現状」、「PTと他職種の役割」、「介護保険制度」、「国際生活機能分類について」、「訪問リハビリ」などの講義を実施した。（2）3週間の体験実習。（3）実習終了後は学生発表と科内教員および学生によるフィードバックを行った。評価方法は、合否判定をせず当校独自に成果表を作成した。主な項目は医療人としての資質、学生の学ぶ姿勢、体験項目内容である。なお学生の実習記録はポートフォリオを使用した。

【結果】
年次ごとの回答内容の差はほとんどなく、学生の8割が「利用者様の生活を見学でき、一部は体験できた」と答えた。一方、実習指導者の7割が「体験実習の目的が適切だった」と答え、3割が「改善が必要」と答えた。

【考察およびまとめ】
老健での体験実習は、社会における高齢者、障害者の生活を理解するうえで、学生および実習指導者に好評であった。その理由は、ほとんどの学生に社会経験があり、実習開始より積極的に行動し、3週間という短期間でも成果を挙げることができたと推察される。また夜間部の特性に社会性の成熟度が挙げられる。今後はこの特性を生かし、老健における実習形態の確立に取り組みたい。

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【はじめに】臨床実習において学校でさほど問題にならなかった学生が中止、不可になるケースがある。そこでこのような学生の特性を探り臨床実習への対応を検討したい。今回は実習開始前の時点で情意傾向を捉える方法を試みた。
【目的】1．心理テストバッテリーで情意領域を評価することにより学生の特性を把握し、個々のストレスに対する対処傾向を捉える。2．実習において中止、不可となった学生群の特性を捉えることで、心理テストバッテリーが使用できるかどうかの可能性をみる。
【対象と方法】個人情報の守秘義務と研究の目的と方法を説明し承諾を得たN養成校専門学校のPT3、4学年生127名（男性69名、女性58名、平均年齢26.1±5.11）を対象にした。方法は評価実習、インターン実習前（平成15年10月から平成16年1月）にストレスコーピング・インベントリー（以下SCIと記す）と自我態度スケール（以下EASと記す）を実施した。その後インターン実習、評価実習終了後に中止、又は不可と評価された学生のSCIとEASの特性を問題のなかった学生群と比較した。統計方法としてクラーメルの係数Vを用い比較した。
【結果】1.実習時中止・不可になった学生群と他の学生群の比較：自己中心型は問題のあるなしにかかわらず段階点に当てはめると特性傾向が比較的低値を示した。批判性、円熟性、合理性、自然性、直感性、適応性は中止・不可になった学生群でその特性傾向が比較的低値を示した。2.クラーメル係数Vによる実習時問題のなかった学生群と中止・不可になった学生群との比較：実習にて中止・不可になった学生はクラーメルの係数Vにおいてしっかり型：χ2＝9.551、合理性：χ2＝9.579、自然性：χ2＝9.579、直感性：χ2＝11.80の値を示し、有意水準5％において『しっかり型、合理性、自然性、直感性の各項目において問題のなかった学生と中止・不可になった学生との間に差がある』となった。
【考察】中止・不可になった学生群の特性として自己コントロール型（自分の感情を表に出さない）の高い傾向がみられる。また合理性、自然性、直感性が問題のなかった学生群と比べ低く、このことは感情に流されやすい、暗く無気力、カンが鈍いといったイメージになぞられる。実習というマンツーマンの中でのストレスがかかり、見えなかった学生の情意という部分がクローズアップされるのではないだろうか。早期の段階で学生にテストを実施し、学生に性格特性をフィードバックしやすくし情意問題への対処の仕方を示唆するものとなった。

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