本稿では，22年度学習指導要領の改訂により，キャリア教育が義務化される高等について，生徒の実像によるキャリア教育の目的と進め方の差異を検討した。その結果，他校に比して下位校で，より基礎的な社会性の向上が目的とされ，進め方については，上位校で「興味・関心」と「進路決定」が分離された状態でキャリア教育が展開されていること，下位校では，進路指導と生徒指導を融合した展開が見られることが明らかになった。

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香川県立観音寺第一高等

における理数系課題研究の実践について報告する。先行して課題研究を実施していた理数科での指導・評価の方法，およびそれを応用しながらへも拡大した過程，指導・評価方法の応用と改善，で課題研究を実施した成果を報告する。

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岡山県立倉敷天城高等

は，平成１７年度（2005年）にスーパーサイエンスハイスクール（SSH）の指定を受けて以来，本年度で第Ⅳ期の２年目を迎えている．この間，理数科・における課題研究を中心としたカリキュラム開発と，将来科学技術の分野で国際的に活躍しうる人材の育成を行ってきた．平成２７年（2015年）には，本校が開発・作成した「理数科課題研究ガイドブック」と「真正の評価のための汎用的『ルーブリック』集」が「中央教育審議会　高等の数学・理科にわたる探究的科目の在り方に関する特別チーム」で資料として取り上げられ，令和４年度（2022年）から年次進行で始まる新教育課程における教科「理数」の新科目「理数探究基礎」・「理数探究」の開設に大きく寄与した．本稿では，本校で実施しているにおける課題研究に焦点を当て，この課題研究で育まれる「課題追究力」と「異分野統合力」についての考察を行う．

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SSH事業の具体的な展開に触れるため、SSHに指定された2校を訪間し、ご担当の先生のお話を伺い資料の提供を受けた。2校の特徴は次の通りである。①大学附属の全日制で、男子校。②全日制・理数科及び定時制課程を持つ県立高等で、男女共学。これらの訪問で提供を受けた資料をもとに、SSH事業の教育課程や設定科目の計画について訪問者の枠組みで事例的にその事業の特徴を記述する。

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岡山県立岡山一宮高等は、1学年が10クラスのであるが平成11年度から2クラスを減じて、2クラスの理数科を併設することが決定した。この理数科でおこなうべき教育について検討を重ねた結果、中央教育審議会の第二次答申で述べられている「大学との連携を図ったタイプ」の理数科をつくることとし、運営のための調査研究を行った。

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高等における特色ある理科の取組として,スーパーサイエンスハイスクール(SSH)指定校や理数科においては,課題研究や探究活動,プレゼンテーションカを高める学習などを積極的に行っている割合が高いが,におけるその割合は低いことが明らかになった。また,における四年制大学進学希望者割合の違いで比較すると,先端技術に関する学習や様々な見学・体験学習,発展的な取組などを行う割合は,いずれも進学希望者割合が高いほど高い傾向があることが明らかになった。さらに,における教員の教職経験年数の違いで比較すると,他の教員の授業参観や授業改善のための話し合いなどは教職経験5年未満の割合が最も高く,探究的な活動の指導技術が十分あると答えた割合は教職経験年数が多い教員ほど高いことが明らかになった。

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新潟県には100校程の県立高等がある(特殊教育諸を除く)。このうち60校ほどが全日制課程のを持つ。その中の1校の進の新旧課程での理科の履修状況などの違いなどを考察した。教える内容の違い以外では大きな差異はなかったようである。

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本研究では，3年連続で生徒数の減少に陥った公立A高校の現状を分析するため，様々なデータを基に原因の解明に迫り，明るい未来につながる生存プランの構築を目指すことを目的とする。卒業者数，国公立大学の進学率，入学者割合などを視覚化し，また，地元5校の中の現状と高校に求めている条件などの共通点を見付け出すこと，さらに，近隣の私立高校の減少率(転出者率)との比較や全校生徒を対象としたアンケート結果の分析を行うことで，今置かれている状況を教職員全体で直視する。その中で，部活動の存在価値を始めとした生徒が求める要素をデータから読み取り，チーム魅力化のために組織として対応するべき方向性を探っていく。来年度に向けた取組として，管理職の協力を得ることで新しいチーム編成案を掲げ，総合科目選択制度や総合的な探究（学習）の時間などの有効活用に取り組み，校内外に魅力を共有するプランを作成する。

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【目的】
　第14期中央教育審議会答申は高校教育の諸制度についての方向性を示唆しし、それ以降、高校教育改革が急激に進んだ。一方、我が国において私立高校は、国公立高校と並んで、教育制度の一翼を担っている。しかし、高校教育改革の中で私立高校における家庭科教育を検討した報告はまだない。
　そこで、本研究はかつて公立高校の家庭学科・が30近くありながら、現在は4校3学科となっている新潟県（小高他,2009）において、私立高校における家庭科教育がどのように位置づけられ、どのような状況に直面しているのかを明らかにすることを目的とする。
【方法】
　新潟県私立高校全18校の2009年度要覧・案内及びホームページ掲載内容を収集し、教育課程及び学科・コースの設置内容などを分析した。
【結果】
（１）課程・学科・コースの設置状況
　18校中15校が全日制であり、そのうち12校がのみ、・食物科、・生活服飾科、・衛生看護科を設置する高校が各1校であった。なお、生活服飾科は2009年度入学生を最後に募集停止となっていた。18校中3校は単位制、単位制・通信制、単位制による通信制が各1校であった。また、全18校にが設置されていた。18校中15校のでは1年次から複数のコースが設置されており、「進学」が共通するキーワードであった。
（２）必修家庭科の設定状況　
　全日制15校のでは、10校が家庭基礎、2校が家庭総合、3校がコースにより、それらのいずれかであった。家庭基礎はすべて2単位であるが、その履修学年はにより異なり、1単位ずつ2年間での履修というが1校あった。必修が家庭総合である2校のうち1校は、生徒の性別により履修単位が異なっており、もう1校は標準単位数に満たない3単位であった。のコースによって、家庭総合を設置しているの中には、1年次2単位、3年次2単位という、連続しない学年への設定があった。食物科及び生活服飾科は家庭総合4単位であり、衛生看護科は家庭基礎2単位であった。また、全日制以外の高校は、すべて家庭総合４単位であった。
（３）選択家庭科の設定状況
　選択科目としては、の「進学」を最重要視しない２コースにおいてフードデザイン、発達と保育やデザインと服飾・住生活、家庭看護・基礎という設定科目が設定されていた。また、この２校は現在または以前に家庭学科を設置していたであった。
（４）必修科目・選択科目以外における家庭科の位置づけ
　家庭科の位置づけとしては次の３ケースを挙げることができる。第１は食物科設置校であり、資格取得と職業に直結、第２は講座という名称により教養の醸成を志向、第３は、卒業研究への発展に結びつけるケースである。
【まとめ】
　以上の結果から、新潟県私立高校においては、家庭学科の減少及び課程・学科・コースによって必修家庭科の科目・設置学年・履修単位数が異なることが明らかになった。家庭科が縮小の中、あるいは同一校にも関わらず異なる必修科目・学年・履修単位のもとに授業を行っている教員はどのような課題を抱えているのだろうか。それらを明らかにし、解決方法を探ることが今度の課題である。
　小高さほみ他（2009）『高校教育改革の「多様化」における家庭科の課題』日本家庭科教育学会第52回大会要旨集

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【目的】
　若年層の雇用問題が社会的に認識されるなかで、小・中・高等のみならず、大学においても勤労観・職業観の醸成や教育から職業へのスムーズな移行を目的とした様々なキャリア教育が行われている。大学進学者の多くは高等出身者であるが、同じであっても学生は多様化しており、大学ではその現状に柔軟に対応してキャリア教育を充実させる必要性が高まっている。また、高等とは異なり、将来のスペシャリストに必要な専門性の基礎・基本の習得のための専門教育が行われている。その専門性を高めるため、あるいは資格取得のために専門学科からさらに大学へと進学する者は増える傾向にある。しかし、段階で異なる教育を受けているにもかかわらず、大学段階では両者の違いやその特性を考慮したキャリア教育の在り方が論じられることは少ない。そこで、高等から大学への教育の継続性について、その現状と問題点を探ることを目的として、食物系四年制大学で学ぶ学生のキャリアパスに関する意識調査を行った。
【方法】
　平成18年11～12月に、食物系四年制大学に在籍する1～4年生501名を対象としてアンケート調査を行った。その内訳は、出身者402名、専門学科出身者99名であった。質問項目は、高等への進学動機や学習に対する満足度、大学への進学動機、高等と大学の学習の関連性等とした。また、家庭に関する専門学科の出身者は、今回の調査において特に高等と大学での学習内容が専門的に深く関係していることから、高等と大学での学習状況等についてさらに詳細に聞き取り調査を行った。
【結果】
　高等への進学動機は、出身者が「通学に便利だから」が最も多かったのに対し、専門学科出身者はその教育内容に魅力を感じて進学した者が多かった。また、専門学科出身者は高等での学習に満足している者が多く、その学習経験がその後の進路選択に大きく影響していた。しかし、大学への進学動機は学部の特性もあり、出身学科にかかわらず資格志向が強く現れていた。高等での学習が大学で役に立っていると答えた者は専門学科出身者に多く、その具体的な内容も出身者とは異なっていた。
　家庭に関する専門学科の出身者に対する聞き取り調査から、調理師免許が取得できる学科の出身者は着実に調理技術が身についたという自信を持っており、それを活かせる職業として栄養士や家庭科教諭の免許取得を目指していることから、比較的明確なキャリアパスが描けていると思われた。ただし、出身学科が「家庭」であるという認識は低かった。家政科出身者の事例では、コース選択により食物を重点的に学んだ者であっても「様々なことが経験できてよかった」という点で高等での学習に満足しており、特定の職業を想定した学習とはなっていない様子が伺われた。
　今後の検討課題として、1.、専門学科に限らず個々に応じた大学における導入教育の実施、2.専門学科出身者の大学選択の幅が広がるような入試形態、3.専門学科出身者であることの特性を活かした学習が継続できるような、高等と大学間の連携の在り方、4.資格の取得に偏重しすぎないキャリア教育の在り方等が挙げられる。

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本研究は，技能検定を指導した特別支援(知的障害)高等部教師を対象に，就労に関する指導の実践を明らかにするとともに，就労に関する指導の実践と教育課程の関連性を検討することを目的とした.就労に関する指導の実践について，因子分析をした結果，「就労の基本的習慣」「就労意欲」「就労の意義と職業適性」「保護者との連携による生活面」「高度な作業技能」の5因子が抽出された.職業学科，職業類型，生活類型，のみの4つの教育課程との関連では，「就労の意義と職業適性」と「高度な作業技能」において，有意な差が認められた.

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「自称進

」は2010年代に使用が増えたスラングである。意味は定まっていないが、主に話者が所属（出身）高校を「進と称しているが、実態は進に値しない」と考える際、そのを蔑む表現である。への不満や自虐を表すスラングであったが、近年学習塾関係者が使うようになり、所属に関わらず話者が進に値しないとみなした高校を批判する語としても使われている。 　教育研究で「進」は「進路が大学進学を主とする」を指す。しかし、これは現代の多くの高校生が持つ印象と乖離している。1990年代の大学設置基準緩和以降、金銭面等を考慮しなければ高卒者なら誰でも大学進学が可能となり、進学だけではあまり意味を持たなくなった。本語には高校の生徒が持つ認識の変化が表れており、教育学的な観点から考察する意義がある。 　本研究は、本語の用例を調査して使用の背後にある教育観を考察する。

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