X県内の全訪問看護ステーション83事業所の訪問看護師に，標準予防策遵守の実態を明らかにするための質問用紙調査を実施した．回答数は36事業所(43.4%)，82名(33.1%)であった．採血の手袋着用では，“実施していないが必要と思う”，“実施していないし必要と思わない”がともに多く，必要性の認識に差が認められた．また，採血の時だけ手袋を着用していない訪問看護師が23名であった．手袋を着用しない理由は「ケアがしにくい」が多かった．手袋の着用状況や針刺し経験者17名(20.7%)の実態から，訪問看護師の感染性物質曝露や伝播の危険性が示唆された．

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体重増加量の多い患者に対し, 除水による血圧低下防止を目的として高ナトリウム (Na) 透析 (設定透析液Na濃度152meq/L) を施行していた. 透析後血清Na濃度は, Naイオン電極直接法による測定値では透析液Na濃度程度まで上昇していたが, 間接法による測定値は上昇せず, むしろ透析前値よりも低下することさえあった. その原因を確認する目的で, 当院で管理している外来透析患者40名を対象とし, 2000年1月から12月までの1年間, 両測定法による透析前後のNa値と透析除水量, 血清総蛋白濃度などの関連についてレトロスペクティブに調査検討した. 1年間の直接法と間接法によるNa測定値の乖離程度と除水による血清蛋白濃度の上昇との間には有意の正の相関関係が認められた (n=468) (r=0.404, p<0.001). 間接法の測定値が直接法よりも低いのは溶媒置換 (マトリックス異常) によるもので, 透析の除水による血清蛋白濃度の上昇が寄与していることが示唆された. 溶媒置換があると, Na測定値は見掛け上低い測定値となる. 高Na透析施行による血清Na濃度の変化を把握する場合, 間接法よりも溶媒置換の影響がない直接法による測定値の方が適切に表現されると思われた.

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リハビリテーション分野における院内感染対策の一環としてMRSA保菌患者の機能訓練後のMRSAの分布状況について調査を行った. I医療大学付属病院においてMRSA保菌患者の作業療法機能訓練施行前後で, 訓練中に患者が接触する場所, 担当の作業療法士の手掌, 顔面, 頸部, 白衣について調査を実施した. 一般細菌数計測用として標準寒天培地, 多剤耐性菌検出用としてPMAC (Pseudomonas, MRSA, ampicillin, cefminox) 寒天培地を用いた. さらにS.aureusについてはPCR法によるmec A遺伝子の検出と薬剤感受性試験を行い, MRSAか否か判定した. MRSA保菌患者の機能訓練前後において, 調査箇所のほとんどで訓練後に一般細菌数の増加が観察された. また作業療法士の手掌, 顔面, 頸部, 衣服等から機能訓練後にMRSAが検出された. このMRSAの各種抗生物質に対する感受性は患者喀痰由来株とほぼ一致し, 作業療法士の身辺から分離されたMRSAは患者由来である可能性が高く, 機能訓練を介して患者から患者へMRSAが伝播される可能性があることが示唆された. したがって, リハビリテーション分野においても院内感染対策の強化が不可欠であることが明らかとなった.

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Aluminum matrix composite sheets, two-dimensionally reinforced with stainless steel mesh, were prepared by powder rolling and spark sintering. Tensile tests of the sintered samples were carried out to investigate the optimization of the preparing condition. Bonding of powder particles was promoted by sintering at higher temperature and for longer holding time. On the other hand, the intermetallic compound Al_x(Fe, Ni, Cr) layer was produced at the interface between the stainless steel wire and aluminum matrix in the sintering process. The thickness of the intermetallic compound layer becomes larger at higher sintering temperature and for longer sintering time. Under the most suitable condition that the aluminum matrix is sintered enough and the thickness of the intermetallic compound layer is not so large, the maximum tensile strength of the composite is obtained. Under the conditions, the strength of the composite sheet increases and the elongation hardly changes with increasing volume fraction of stainless steel mesh to about 20%.

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病院職員の鼻腔内MRSA保菌率の推移とムピロシンによる除菌効果を検討した.隔年3回の保菌調査の参加者はそれぞれ407名 (1997), 54.名 (1999), 547名 (2001) である.職種別保菌率の推移では医師9.6%, 9.0%, 6.2%, 看護師6.9%, 3.2%, 3.6%で, 医師, 看護師以外の職員保菌率は3.98 (1999), 0.8% (2001) であった, 看護師の保菌率は初回調査後に手洗いの励行および感染対策マニュアルの遵守, 徹底を図ることで有意に低下した.保菌者に対するムピロシン軟膏による除菌率は3回の調査全体で94.4% (68/71) であった.除菌効果の持続時間を検討するため, 医師保菌者7名に対して完全除菌後3ヵ月後に再調査を行ったところ再保菌者は1名 (再保菌率14.2%) であった.保菌率調査は職員の感染予防への意識を高める良い機会であるが, それを契機に感染対策マニュアルの遵守を継続的に行うことがより重要である.

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　本研究では，時々刻々と変化する発災後の避難行動を記述することを目的として，将来効用に動学的異質性を導入した拡張型避難開始選択モデルを構築した．本来，避難行動は将来リスクの回避行動であることから，災害発生の稀少性ゆえに避難時における真の将来効用認知が困難であるという行動特性に着目し，これを表現するモデルを提案した．また，提案モデルに適用可能なMPEC型のパラメータ推定アルゴリズムを構築し，将来効用をパラメータと同様に扱うことで，動学的に異質な将来効用を現実的な計算コストで求解できることを示した．東日本大震災における陸前高田市の津波避難行動データを用いた実証分析により，動学的異質性に基づいた避難行動仮説の妥当性を示し，また時間や場所により将来効用認知の特徴が異なることを明らかにした．

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医療従事者の針刺し切創事例は，リキャップ禁止などの啓発活動や安全器材の普及により減少しているものの，全体に占めるペン型注入器用注射針の針刺し切創事例は増加傾向にある．今回，針刺し損傷防止機構付ペン型注入器用注射針（以下，「安全機構付注射針」）の導入による医療従事者の安全性への効果を把握するべく，3病院でのペン型注入器用注射針による針刺し切創発生件数を調査した．ペン型注入器用注射針による針刺し切創事例は，リキャップおよび廃棄に伴う事例が多く，安全機構付注射針の導入により月あたりの針刺し切創の発生件数は，0.33件/月から0.20件/月と減少がみられ，医療従事者の安全な就業環境の確保が得られたことが示唆された．

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黄色ブドウ球菌 (Staphylococcus aureus, 以下S.aureus) はヒトの鼻腔内に常在しやすく, 鼻腔から手を介して感染すると考えられるため, 患者および医療従事者の鼻腔内保菌者は感染源として重視されている.今回, 我々は病棟看護婦53人, 対照群として健康学生104名の鼻腔内細菌検査を1人につき3回行った.看護婦におけるS.aureusの分離頻度は36～39%と3回とも一定の頻度でみられた.学生におけるS.aureusの分離頻度は25%であった.看護婦50名中3ヵ月間にわたり3回とも陽性であった者は13名 (26%), 3回とも陰性であった者は27名 (54%) であった.このようにS.aureusの保菌には傾向があり, S.aureusが付着しにくい要因について, 今後明らかにしていく必要がある.看護婦から分離した黄色ブドウ球菌56株のうち14株からmecA遺伝子を検出した.看護婦53名中メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 (MRSA) の保菌を1回でも確認された者は8名 (15%) であり, 3回連続して陽性であった者は3名 (6%) であった.学生から分離した26株中にはMRSAは存在しなかったことから, やはりこれは病院の特殊環境からきていることは明らかである.今回, S.auresが3回とも分離され, それがMSSAからMRSAへあるいはその逆へと変わった者は2名みられたが, それが一過性の存在を意味するのか, それとも常在するS.aureusのクローンが変化しながら定着しているのか, 明らかにするには長期間の追跡調査が必要である.

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発生頻度は小さいが規模は大きい津波に対し，わが国では避難を中心とした対策を講じることになっている．避難の計画に有用なのが避難シミュレーションであるが，その際に，津波避難開始時間の適切なモデル化が必要である．そこで本研究は，地震時の津波避難行動を再現するような津波避難開始時間の数理モデルについて検討した．その結果，避難開始理由によって避難者を3群に分類し，各群の避難開始時間の数理モデルを与え重ね合わせることにより，2011年東北地方太平洋沖地震時の避難開始時間の累積分布曲線を提案した．また，岩手県釜石市及び宮城県仙台市を対象に各群の構成比を変化させて適用し，構成比以外のパラメータ設定手法についてはより詳細な検討が必要であるものの，両市の同地震時の避難開始時間の累積分布曲線をある程度再現できた．

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Preform wires, which were organosilicone polymer (polycarbosilane) derived SiC fiber reinforced Al composite were high specific strength and high specific modulus. The thermal stability of those preform wires were investigated. Before and after exposure test at elevated temperature, the tensile strength of wires and extracted fibers were measured at room temperature. There was no degradation in the strength at 623K until 3600ks. In higher temperature, the strength of wires began to decrease gradually after about 108ks at 723K and after about 36ks at 773K. The limit of thermal stability was estimated to be about 700K for the preform wires.

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歩行者の活動を主眼に置いた外部空間デザインが都市政策上の関心を集めている．歩行者の回遊行動は高解像度な空間選択行動を基本とし，また時間配分的な性質を持つ．本研究では街路空間再配分政策を対象として取り上げ，歩行者活動への影響を明示的に考慮した政策決定問題，すなわち歩行者の活動ネットワークデザイン問題を提示する．需要サイドから回遊行動モデルの理論的展開は見られる一方，歩行者政策を扱う供給サイドの研究がこれまでに進んでいなかった．大山・羽藤(2016)の活動配分手法を需要モデルとして用いて，地区の総滞在時間あるいは期待効用を最大化させる歩道幅員拡幅街路の決定問題を考える．一方で投資額は可能な限り抑えたいという政策課題に対応するため，多目的最適化問題による定式化を行い，ネットワーク更新法を用いて求解する．これにより，投資額に応じた最適ネットワークのヴァリエーションを提示する．結果として，トレードオフの関係が明確に見てとれるパレート解の集合を得た．また，目的関数の選択に応じた街路の配置パタンが明らかとなり，商店街・百貨店・地区のエントリーポイント等の間の接続方策についての示唆を得た．

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不確実性の高い災害時等の行動は、その不確実性ゆえ、平時とは異なる構造や過程を経て行われ、意思決定者の選択肢集合自体が大きく変化しうる。意思決定時の選択肢のみならず、将来の不確実性もまた、時々刻々の意思決定に当然影響するが、既存研究では、選択肢集合評価による選好への影響が看過されている。本研究では、選択肢集合が動的・確率的に遷移することを表現できる動的離散選択モデルを構築した。意思決定時の選択肢集合は非補償的に形成し、不確実な将来の選択肢集合は定まらないため、確率的・補償的に扱う構造を選択肢の残留確率を用いて記述した。提案モデルを、豪雨災害時の滞在場所選択行動に適用した実証分析を行い、本モデルの有用性を明らかにした。

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不確実性の高い災害時等の行動選択は、その不確実性ゆえ、平時とは異なる過程を経て行われ、意思決定者の選択肢集合自体が、平時に比べて大きく変化しうる。将来の不確実性は時々刻々の意思決定に当然影響するが、（既存研究で看過されている）将来の選択肢集合の不確実性も意思決定に影響する。本研究では、選択肢集合が動的・確率的に遷移することを表現できる動的離散選択モデルを構築する。意思決定時の選択肢集合は非補償的に形成し、将来の選択肢集合は、選択肢集合形成の不確実性を表現するため、確率的・補償的に扱う構造を導入する。提案モデルを、豪雨災害時の滞在場所選択行動に適用した実証分析を行い、本モデルの有用性を明らかにした。

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