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クエリ検索: "特別支援学校教員"
316件中 1-20の結果を表示しています
  • ―特別支援学校教員への面接調査から―
    大矢 祥平, 宮原 なおみ, 井上 裕次, 酒井 潤一, 武田 知仁, 金子 幸恵, 川間 健之介
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1093
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】重度・重複化していく児童生徒の障害像の変化に伴い,障害児への教育課題の設定やその支援の在り方が問題となっている。それに合わせて,学習指導においてもその児に応じた対応や指導が必要になってきており,その指導にあたっては理学療法士(以下,PT)などの医療の立場の専門家からのアドバイス・助言が必要とされている。その中でPTと特別支援学校の教員,双方の支援に対する考え・現状を把握し,共通点や相違点を明らかにすることは重要である。そこで本研究では,特別支援学校の教員のPTとの支援・連携に対する考えを質的に明らかにすることを目的とした。【方法】依頼書にて同意を得られた,A県内の特別支援学校にて自立活動を担当し,PTと関わったことのある教員(PT免許を持っている教員は除く)12名対して,半構造化面接を実施した。質問項目は,1)「PTに支援してほしいこと。また,それをどういった場面・場所で行いたいか。」,2)「PTと話していて困ったエピソードは何か。」,3)「学校のことや教育に関してPTに知っていてほしいことは何か。」,4)「PTの支援を受ける際に教員が知っておくべきことは何か。」,5)「医療機関のPTと連携する際,どのような方法がよいと考えるか。」とした。得られた内容は質的研究手法であるSteps for Cording and Theorization(SCAT)法(大島,2008)で分析した。質問ごとにストーリーラインを作成し,キーワードを抽出した。調査期間は平成25年7月から9月に行った。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は千葉リハビリテーションセンター倫理委員会の承認を得て実施した。対象者には紙面にて研究目的および倫理的配慮を説明し同意を得て行った。【結果】特別支援学校自立活動教員12名(
    特別支援学校教員
    歴22.7±8.3年,自立活動担当歴11.1±8.4年目)に行った。1)教員がPTに支援してほしいこと(場面・場所)「体の動かし方の指導」,「PT手技の伝達」,が学校あるいは医療施設にて,「補装具の使用方法・配慮点」が学校にて行なってほしいなど,13個のキーワードが抽出された。2)教員がPTと話していて困ったエピソード「学校生活の不理解」,「車椅子について」,「医療側からの一方的な依頼」など12個のキーワードが抽出された。3)PTが学校のことで知っておくべきこと「学校生活の様子」,「自立活動の理解」など8個のキーワードが抽出された。4)教員がPTと話す際に知っておくべきこと「学校の様子の把握」,「医療的知識」など8個のキーワードが抽出された。5)医療機関にいるPTとのよい連携方法抽出されたキーワードのうち,情報交換の妥協案として「電話」,「文書」が挙げられた。また,医療施設で行うとよいキーワードとして「リハ見学」,「手技の伝達」があった。また,学校や医療施設で行うとよいキーワードとして「ケース会」や「研修会」があった。とてもよいと考えられる連携方法のキーワードとして「直接会う」があり,その中でも「頻回に」「話し合う」が最もよい方法として挙げられた。【考察】本研究において,教員はPTには,生活の場面である「学校にて」支援してほしいという答えが多かった。困ったエピソードとしては,「車椅子」や「学校生活の不理解」に関する事柄が挙げられた。また,教員がPTに知っていてほしいこと,あるいは教員がPTと話す際に知っておくべきことは「学校生活の把握」に関する意見が挙げられた。さらに,教員は医療機関にいるPTとは,「頻回に」「話し合う」ことが最もよい連携方法であることが挙げられた。佐藤ら(2007)は教員へ質問紙調査を行ない,理想の方法として,「常勤でPTがいる」など教員は常時相談できる状態を求めていることを報告している。今回の面接調査においても,教員側は,PTが常勤でいることが難しい場合でも頻回に話し合える関係性を築くことが重要であると考えていることが示唆された。また面接調査方法により教員側の困ったエピソードを聞くことで,教員は「車椅子」などの補装具や「学校生活の不理解」に苦慮していることが明らかとなり,今後PTはこの点に留意して教員と関わっていくことが必要であることが示唆された。一方でこの困っていることや,教員側が考えている双方にとって必要だと思われる事柄がPT側と共有されているかは明らかではない。このことから,今後はPT側のニーズの捉え方も調査し,双方の共通点や相違点を比較していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】今後,教育分野との連携が重要になっていく。その中で面接調査から質的に分析することは,教員がPTにどのようなことを支援してほしいか,またどのような連携方法を望んでいるかを把握することの一助とすることができると考える。
  • 宮野 雄太, 八重田 淳
    リハビリテーション連携科学
    2022年 23 巻 2 号 120-127
    発行日: 2022/12/25
    公開日: 2023/07/11
    ジャーナル フリー

    抄録: 【目的】知的障害

    特別支援学校教員
    のチームワークスキルについて, その構成概念を検討する. 【方法】知的障害
    特別支援学校教員
    を対象にした質問紙郵送調査によって, チームワークスキルを測定する尺度 (Teamwork Skills of Teachers in Special needs education school: TSTS 尺度) について探索的カテゴリカル因子分析で分析する. 【結果】TSTS 尺度は4因子18項目で構成され, 内的整合性を示すクロンバックのαは, それぞれ0.88, 0.86, 0.82, 0.82であった. 各因子を構成する項目に基づき, 4因子を「チーム・ティーチングスキル」,「関係性スキル」,「冷静・公平な葛藤解決スキル」,「指導体制変更スキル」と命名した.【結論】知的障害
    特別支援学校教員
    のチームワークスキルの構成概念は, 本研究結果が示した4因子で構成されている可能性が示唆された.

  • 尾川 周平, 河村 理怜, 小島 道生
    特殊教育学研究
    論文ID: 23B025
    発行日: 2024年
    [早期公開] 公開日: 2025/02/14
    ジャーナル フリー 早期公開
    知的障害
    特別支援学校教員
    の職務満足感と主観的幸福感の実態及び関係性を解明することを目的とした。作成した職務満足感尺度を知的障害
    特別支援学校教員
    364名に適用して探索的因子分析を行ったところ、「職務意義への満足感」「同僚との関係性への満足感」「授業への満足感」「保護者との関係性への満足感」「職務環境への満足感」の5因子が得られた。重回帰分析の結果、職務満足感の下位因子である「職務意義への満足感」「授業への満足感」「職務環境への満足感」と主観的幸福感に正の関連が見られた。主観的幸福感を向上させるために、「職務意義への満足感」「授業への満足感」「職務環境への満足感」を高めることの有効性が示唆された。
  • 坂本 裕, 一門 惠子
    特殊教育学研究
    2013年 51 巻 3 号 261-267
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/02/18
    ジャーナル フリー
    特別支援学校教員
    のバーンアウトへの関与要因を明らかにするため、MBI尺度が
    特別支援学校教員
    829名に実施され、735名から有効回答が得られた。MBI尺度の因子構造を明らかにするため、カテゴリカル主成分分析を適用したところ、質問項目17項目が〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉の2成分に合成された。そして、各成分に関与する要因を明らかにするため、カテゴリカル回帰分析を適用した。「学校の悩み」「所属学部」は〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉双方への、そして、「個人の悩み」「校種」「職名」は〈就業意義・意欲の低下〉のみへの関与が示唆された。なお、「年代」「性別」はいずれにも関与していなかった。
  • 私立大学調査から
    髙橋 幸子
    発達障害研究
    2021年 42 巻 4 号 323-332
    発行日: 2021/02/28
    公開日: 2024/03/31
    ジャーナル フリー
    近年,
    特別支援学校教員
    養成課程の認可を受ける私立大学が漸増し,教育実習先確保に苦慮している大学が多く見られる.教育実習に関する実情把握とあわせ
    特別支援学校教員
    養成課程における私立大学ゆえの課題を明らかにするために調査を実施した.多くの大学が教員体制の不十分さと関連して専門性を高める難しさを挙げている.教育実習に関しては地域性もあり,特に大都市圏の認可された大学が多い地域で実習先確保の課題が顕著であった.免許制度の改正を見据え,特別支援学級での教育実習についての意見も集約したところ,特別支援学級の現状と課題が浮き彫りになった.特別支援教育の充実のために免許や実習のあり方についてはさらに検討が求められる.
  • ―国立大学法人附属特別支援学校の教諭を対象とした質問紙調査から―
    髙田 千鶴, 郷間 英世, 牛山 道雄
    学校保健研究
    2017年 59 巻 1 号 28-39
    発行日: 2017/04/20
    公開日: 2023/02/16
    ジャーナル フリー

    Aim:

     In this study, we focused on sexuality education among Students with intellectual disability. We aimed to clarify the conditions under which lessons on sexuality and dating are implemented and the factors that influence the implementation of such lessons.

    Methods:

     We conducted a questionnaire survey among 370 homeroom teachers, covering topics that included “experience teachers have gained regarding sexuality education for children with intellectual disability,” “experience of practicing sexuality education,” and “factors that impede the implementation of lessons on love and sexuality in schools for special needs education.”

    Results:

     The results were as follows:

    1) We obtained responses from 285 (77.0%) homeroom teachers and analyzed data in 279 of these respondents. Of these, 98 (35.4%) had experience of conducting lessons on sexuality and dating.

    2) The respondents who had had the opportunity to learn about sexuality education for children with intellectual disability after start of the teaching activity at schools, or who desired the opportunity for such teacher training, were significantly more likely to have conducted lessons on sexuality and dating compared to those who had no such opportunity or no such desire (44.8% vs. 26.4%, p<0.001, and 37.3% vs. 16.0%, p<0.05, respectively).

    3) Among the group of respondents working in schools with an in-school function such as a school committee and/or an annual guidance plan, the percentage of teachers who had conducted lessons on sexuality and dating was significantly higher compared to the group without such a function and/or plan (43.4% vs. 29.7%, p<0.05, and 42.7% vs. 30.5%, p<0.05, respectively).

    4) The respondents who wished to implement lessons in the future were significantly more likely to have implemented lessons in sexuality and dating compared to those who had no such desire or were unsure (53.0% vs. 14.7%, p<0.001, respectively).

    5) Teacher training opportunities may not be adequately provided to teachers with five or fewer years of experience at schools for special needs education, despite the fact that these teachers expressed a desire for such training opportunities.

    Conclusion:

     In conclusion, the results suggest that sexuality education for children with intellectual disability is an important developmental theme and that urgent efforts are required to enhance in-school functions and sexuality education.

  • *桝田 勲, 舩木 英岳, 丹下 裕, 福井 繁雄, 畑 亮次, 筒井 一郎
    日本科学教育学会年会論文集
    2018年 42 巻
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/06/14
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は,特別支援学校向け機構学教材の開発に着目し,既存の機構学の学習教材における問題点を調査した.その結果,軽く・取扱いが容易で・機構を組み立てやすい教材が求められて いることが明らかとなった.これを具現化するために,3D プリンタで機構学の部品製作を試みる.
  • —小学部教師に対する質問紙調査から—
    池田 彩乃, 内海 友加, 橋本 陸
    障害科学研究
    2022年 46 巻 1 号 61-73
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2022/10/01
    ジャーナル フリー

    本研究は、「養成」段階において身につけておくべき専門性を明らかにするため、特別支援学校教師(知的障害,肢体不自由,病弱)を対象とした質問紙調査を実施した。因子分析(主因子法 ・promax回転) を行った結果、「実態把握に基づく授業実践力(第Ⅰ因子)」「授業に関わる基礎的知識(第Ⅱ因子) 」「教職全般に関わる応用的展開力(第Ⅲ因子) 」の3 因子が抽出された。各因子における重要度を算出した結果、第Ⅱ因子、第Ⅰ因子、第Ⅲ因子の順に重要度が高かった。特別支援教育に関わる基礎的・基本的な知識や理解に関する専門性を養成段階において確実に身につける必要があることが示された。また、属性(教職経験年数 , 対象障害種) による重要度の違いは見られなかった。今後は、養成段階の検討とともに、「養成」「採用」「研修」の一体化をはかった視点での教師の専門性の向上を検討していく必要がある。

  • 宮地 弘一郎
    日本重症心身障害学会誌
    2015年 40 巻 2 号 284
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/03/10
    ジャーナル フリー
    目的 重症心身障害児(以下、重障児)の心身機能の維持・向上において日々の関わりが重要な意義を持つ。本研究では、共同生活者の関わり意識を重障児の機能活用の視点から向上させ得る簡便な自己評価シートの開発を試み、重障児病棟での実施効果について検討した。 方法 1.自己評価シート:「聴く」「視る」「触れて感じる」「考え・発信する」の4カテゴリ、計17項目からなる自己評価シートを作成した。項目はすべて、自己評価シートの実施者側ではなく受け手側となる重障児の視点で記載されていた。評価は4段階で行った。また、項目以外の独自の関わりを評価する欄が設定されていた。201X年10月−201X+1年2月の間に国立病院機構A病院の重障児病棟で勤務していたスタッフ(看護師、指導員、保育士、療養介護員)55名を対象とし、期間中に6回実施した。 2.病棟の刺激環境調査:201X年11月および201X+1年11−12月に、病棟で生活する重障児3例(事例A、B、C、いずれも大島の分類1に該当)のベッドサイドの人関連刺激を調査した。40分間のVTR記録を朝、昼、夕方の時間帯に複数回実施し、接近(視覚)、声掛け(聴覚)、触れる(触覚)の出現頻度を求めた。 結果 1.自己評価シート:6回すべてに回答した32名の評価点合計について、回数の主効果が有意となった(F(1,155)=2.38、p<.05)。「視る」「考え・発信する」については、第1回では複数項目で平均評価点が2点を下回ったが、3回目では全項目が2点以上となった。「聴く」「触れて感じる」については、独自の関わりとして遊びが増加した。 2.病室の刺激環境調査:様々な日課が行われる朝の時間帯において、2013年の人関連刺激は平均5.8回、2014年は平均13.2回であった。 結論 自己評価シートの実施によって、個々のスタッフの関わり意識が向上し、生活場面に反映されたと思われた。
  • *藤野 陽生
    日本心理学会大会発表論文集
    2021年 85 巻 PD-064
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    背景]筋疾患はその多くが希少難病であり,しばしば進行性の予後をたどる。筋疾患の子どもでは,コミュニケーションや対人関係形成上の困難を抱えることがあり,教育支援を行う教員も,しばしば困難を抱えることがある。本研究では,特別支援学校の教員が筋疾患の子どもを支援するにあたって経験する困難に焦点を当て,教員の認識を質的に検討する。[方法]特別支援学校に対して協力を依頼し,在籍している教員の中で筋疾患の子どもの教育支援を担当した経験のある教員を対象とした。質的に検討するため,半構造化面接によるインタビュー調査を実施した。分析にはテーマ分析を用いて質的分析を行った。[結果]研究参加者は6名の

    特別支援学校教員
    であった。教員のもつ子どものへの見方と教育支援における困難として,「対人関係上の特性」,「病気自体とその影響」「理解,捉え方の不一致」「将来に関する考え」という4つがみられた。[考察]本研究では筋疾患の子どもの教育支援の経験がある支援学校教員を対象として調査を行い,筋疾患の進行性や,疾患にしばしば伴う対人関係上の困難や経験の不足に関わる教員の認識について検討された。

  • 瀬尾 美紀子, 田部 俊充, 丹治 達義
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2015年 57 巻 PC046
    発行日: 2015/08/19
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *日隈 美代子, 中澤 幸子
    日本心理学会大会発表論文集
    2021年 85 巻 PP-033
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    日隈・中澤(2021)は,教員が在職したまま様々な経験を積極的に積めるようにしたり,退職しても復職しやすい仕組みを構築したりしていくことが,教員及び教育の多様性も高めていくことにつながることを指摘した。しかし一方で家族の存在と結婚,出産,育児,介護といったライフイベントがキャリア形成に大きく影響するとともに,ライフコース選択に制約が生まれることも指摘した(日隈・中澤,2021)。そこで,

    特別支援学校教員
    ,児童センター保育士として勤務したのち,他職種に転職した協力者1名に対し,キャリア選択と家族の影響について半構造化インタビューを実施した。調査協力者は,特別支援学校に勤務しているときに実家から独立したものの,家族の病気が判明した。そのため,実家からの独立をあきらめるとともに,シフト制勤務であった保育士に転職したが,家族の介護のため退職した。このように,家族の影響により専門性を持った教員・保育者が離職し,その後状況が変化しても復職を望まなかったり,復職しにくかったり,といったことは少なくない。教員・保育者不足が叫ばれる現在だからこそ,復職しやすいシステム構築が望まれる。

  • 青木 久美, 池畑 久美子, 宮下 千江子, 山崎 明子, 小口 明子, 大島 ゆり
    日本重症心身障害学会誌
    2015年 40 巻 2 号 315
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/03/10
    ジャーナル フリー
    はじめに 当センターの医療型障害児者入所施設愛育園は、在宅支援の一環として短期入所サービスを提供している。人工呼吸器装着児は、医療ケア度の高さから短期入所中の通学は行っていない。今回、通学したい本児の思いと学校生活を充実させたいご家族のニーズに応えるため、通学に向け調整を行った。その結果、安全な通学と学校生活の継続ができ、本児と家族の満足につながったので報告する。 事例紹介 14歳男児 超重症児 アーノルドキアリ2型 常時人工呼吸器装着 酸素使用 Yes・Noの意思表示あり 倫理的配慮 対象者へ文書で説明し同意を得た。また所属機関の倫理委員会の承認を得た。 結果 児の通学にむけ、医師・看護師・SW・学校関係者で会議を実施し導入した。特に配慮を要した3点と母の反応について述べる。 1.人員配置と業務の調整 隣接している学校へは看護師が送迎を行うため、外出用呼吸器への回路交換、車椅子への呼吸器等の載せおろし、移乗に人員を要し専任として日勤者を2名配置した。 2.在宅と同一のセッティングによる通学 入所中も同じ状態で登校できるように、車椅子上の物品配置などを決め、写真を撮りチーム内で共有した。 3.通学時間の厳守 登校時の引き渡しに時間を要すため、注入内容と時間の見直し、医療ケアの時間を調整し、遅刻せず通学できた。 通学後の母の反応は「分かりやすく工夫し、どんなに些細なことも聞いてくれたので素早く対応ができ、早く慣れた」「入所中に通学できないことは親として後ろめたかった」と話された。 本人も体調を崩すことなく過ごせたため短期利用は年1回から毎月となった。 考察 人員配置と業務調整は、安全なケア提供とケアニーズの充足につながった。可視化は方法の統一とチーム内共有の効率化に役立った。入所中の学校生活の継続は本人の思いと母のニーズを満たし、短期入所利用回数の増加から在宅支援サービスの向上につながったと考える。
  • 石田 祐子, 朝倉 明美
    日本重症心身障害学会誌
    2015年 40 巻 2 号 315
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/03/10
    ジャーナル フリー
    はじめに 近年、在宅ケアを受ける子どもたちの特別支援学校への通学が増加している。中でも重症心身障害児は個別性が強く、教員と保護者との連絡・協力は欠かせないものである。医療型障害児入所施設のB病棟は看護師主体で、C
    特別支援学校教員
    と入所児の通学支援を行っているが、教員との間に思いのすれ違いが生じ、円滑な連携を図れないことがある。そこで教員が施設看護師との連携を図るうえでの困難さとその要因を明らかにしたいと考えた。 対象・研究方法 院内倫理委員会の承認を受け、調査用紙による実態調査を実施。過去5年間に、B病棟入所児を担当したC
    特別支援学校教員
    25名に対し調査用紙配布。得られた16名分の回答を、単純集計、自由記載の回答については内容を集約し、困難さと要因を抽出した。 結果・考察 学校支援で困っているか?の問に対し「はい」と回答したのは10名であった。困った内容は疾患や医療的ケアに関連したものではなく、施設職員とのやりとりについてや、連絡帳の記載内容の不足に対してが大半を占めた。教員にとって連絡帳は施設職員との重要な情報交換ツールであり、そこに書かれている情報の共有を重要視していることが分かったまた、連携が良好といえない理由としては、多職種での関わり方や・ケアに関する価値観の違い、施設職員とのコミュニケーション、連絡帳に関する意見が多かった。このことから教員は施設看護師との間に価値観の違いやお互いの役割の理解不足などから、連携を図るうえでの困難さを感じていることがわかった。また、児童に対して話し合う機会があると嬉しい等の意見も聞かれた。今後はお互いの職場を訪問し、教員と施設看護師が直接会話をする機会を多く設け、相互理解のために積極的な情報交換の手段を検討していく必要性が示唆された。
  • 半田 健, 加藤 哲文
    障害科学研究
    2021年 45 巻 1 号 199-210
    発行日: 2021/03/31
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル フリー

     本研究は、機能的アセスメントに基づく行動支援計画の立案に関する知識獲得を標的とした研修の効果を検証した。参加者は、知的障害

    特別支援学校教員
    4名であった。研修は、機能的アセスメントに関する講義と、参加者が勤務校で児童生徒に講義で学んだ内容を実践するホームワークで構成された。評価指標は、参加者の架空事例に対する行動支援計画の立案内容、応用行動分析学に関する知識、児童生徒の行動問題に関する記録であった。その結果、架空事例に対する行動支援計画の立案内容と応用行動分析学に関する知識が向上し、児童生徒の行動問題が減少した。このことから、知的障害
    特別支援学校教員
    に対して、本研究の研修の有効性が示された。また、先行研究の課題であった参加者の機能的アセスメントに関する知識獲得の妥当性が確認された。今後、本研究で得られた知見の外的妥当性を検証するために、追試や対照群の設定の必要性が指摘された。

  • 國武 加奈, 松岡 早紀, 深澤 美華恵, 林 大輔, 竹田 一則
    障害科学研究
    2020年 44 巻 1 号 99-109
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2020/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究では、

    特別支援学校教員
    を志望する学生の食物アレルギーに関する知識および意識の実態と講義による効果について調査した。
    特別支援学校教員
    を志望する学生39名を対象とし、食物アレルギーに関する講義前後にそれぞれ質問紙の回答を求めた。 その結果、知識の実態では、エピペン® 等の薬に関する知識がその他の知識に比べて有意に低く、知識を補完する必要性が示唆された。また、講義後は食物アレルギーに関する知識が有意に上昇した。さらに、エピペン® トレーナーを用いた実技訓練によって、講義後、エピペン® の使用に対する恐怖心が有意に低下し、自信が有意に上昇した。 一方で、講義後に食物アレルギーへの不安が有意に上昇したが、食物アレルギー対応への危機感の高まりとして意義があると考えられる。また、学校教員が食物アレルギーの適切な知識と緊急時対応の技能を身につけるには、教員養成段階から定期的かつ反復的な研修が必要と思われた。

  • 坂本 裕, 一門 惠子, 堀田 愛理
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2012年 54 巻 PF-071
    発行日: 2012/11/05
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 一門 惠子, 坂本 裕
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2012年 54 巻 PF-072
    発行日: 2012/11/05
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 村上 凡子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2019年 61 巻
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/03/21
    会議録・要旨集 フリー
  • 小学校・中学校・特別支援学校教員へのアンケート調査結果より
    矢島 佳子, 渡 正, 平賀 慧, 永田 悠祐, 中島 裕子
    日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要
    2021年 15 巻 1-50
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/04
    ジャーナル フリー
    After Tokyo’s successful bid for the 2020 Olympic and Paralympic Games in 2013, the Olympic and Paralympic education programme has been provided at schools nationwide by the central and local governments to promote the Olympic and Paralympic Movements. This education programme is also expected to be an intangible legacy of the Games beyond 2020.

    The purpose of this study is to find out what is needed for the Paralympic education programme to take root in schools as a legacy. For this purpose, the authors analyzed the questionnaire survey results from 1,077 elementary schools, 635 middle schools and 67 schools for special needs education in Tokyo and Chiba Prefecture.

    Findings indicate that more than 80 percent of the schools carried out the Paralympic education programme, and that the majority of teachers felt positive about its educational effectiveness. However, the results also reveal that there are many difficulties in the implementation of the programme, such as lack of class hours and time to prepare for newly introduced programmes, budget constraints, and adaptation to annual school plans. These results support previous reports that teachers are struggling with a difficult situation caused by too many tasks and responsibilities.

    To continue Paralympic education beyond the Tokyo Games, rather than the current top-down approach, it should accommodate the current school system so that it can be incorporated without becoming a burden to schools. For this, there is an urgent need to raise teachers’ awareness that Paralympic education could play an important role not only to enhance the momentum of the Games, but also to raise awareness of the notion of an inclusive society, which is an ultimate goal of the Paralympics.
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