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全文: "石田昌宏"
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  • 石田 昌宏
    理学療法学Supplement
    2008年 2008.35.3 巻
    発行日: 2008/10/10
    公開日: 2018/03/08
    会議録・要旨集 フリー
  • 小池 智子, 数間 恵子
    日本看護管理学会誌
    2000年 4 巻 1 号 23-32
    発行日: 2000年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    今後の外来看護拡充のための資料を得る目的で,「在宅療養指導料」算定対象外ではどのような状態の人々に支援の必要性があると看護婦は判断しているのか,また,日常実践レベルで看護婦が対応することによりどのような成果があるのかについて,外来看護に関する勉強会に参加した看護婦358名を対象に,自記式調査を行った.

    50%以上の看護婦が「在宅療養指導料」算定対象外での相談・指導の必要性を認めた対象者の状態は,糖尿病でインスリンを使っていない場合,腎臓病あるいは透析,癌化学療法,褥創処置,高齢者あるいは痴呆者やそれらの家族,要精神支援患者・家族であった.看護婦の年齢が高く外来勤務をしており看護職経験年数が多いほど,また平均外来患者数および外来診療科数が多いほど,相談・指導を必要と認識した項目が多かった(p<0.001).「在宅療養指導料」算定対象外の相談・指導による成果事例をあげたのは93名(26.0%)で,延べ計127件であった.最も多かったのは「身体面に関する成果」(49件)で,ついで「感情・情動面に関する成果」(33件),「認知・行動面に関する成果」(33件),「療養生活に関する成果」(9件)であった.

    算定対象外で相談・指導が必要と認識された対象の状態は,その多くが成果事例と対応しており,外来での看護支援によって療養生活上の適応が促進されうる具体的な対象であることが示唆された.

  • 田川 晴菜, 窪田 和巳, 山口 さおり, 深堀 浩樹
    日本看護管理学会誌
    2013年 17 巻 1 号 48-56
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究は,看護政策に携わる看護職の現在の職業・立場につくまでの経験を明らかにし,彼らの意見から看護職の看護政策に関する興味・関心を高める方略についての示唆を得ることを目的とした.看護政策へ携わる看護職6名を対象に半構造的インタビューを実施し,質的に分析した.分析の結果,看護政策に携わる看護職の現在の職業・立場につくまでの経験として「看護政策に関心を持ったきっかけとなった経験」,「看護政策への理解を深めた体験」,「周囲の人々から対象者への反応」の3カテゴリーが,看護政策に関する興味・関心を高める方略についての意見や考えとして「看護政策への関心を高める上での障害」,「看護政策への関心を高めるために考えられる取り組み」の2カテゴリーが得られた.将来看護政策に携わりたいと考える看護職にとって,看護政策に直接携わる人との関わりが重要であるとともに,基礎教育の段階で医療・看護政策に関する内容を学び,看護以外の分野の知識や海外の医療制度・看護実践について知ることが有益であることが示唆された.また,今後より多くの看護職が看護政策に関心を持つようになるための体制を考える上で,多忙な臨床現場でも効率的に看護政策に関する情報が得られる環境整備や看護職の情報リテラシーを高める取り組み,若年層に対するアプローチが重要であることが示唆された.

  • 上田 雅子, 叶谷 由佳, 井上 望, 池田 清子, 佐藤 千史
    日本看護管理学会誌
    2005年 8 巻 2 号 30-36
    発行日: 2005年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究の目的は急性期病院の地域連携に関わる部署(以下,連携部署)の実態とその特性による平均在院日数への影響を明らかにすることである.病院要覧2003~2004年度版の神戸市内の救急告示病院全56施設のうち産科病院1施設を除いた55の急性期病院の看護部長を対象とした.39施設から回答が得られ(回収率70.9%),35件を解析対象とした.連携部署のある病院は28施設と全体の約8割を占めており,連携部署の設置年数は平均3.5年と最近設置した病院が多かった.連携部署に医療ソーシャルワーカーがいる病院では有意に平均在院日数が短かったことから,転院が多い急性期病院において医療ソーシャルワーカーの配置は平均在院日数短縮を図るために必要であることが示唆された.看護職配置の有無による平均在院日数への有意差はなかったが,連携部署の効果として「在宅療養患者の増加」があげられている病院の平均在院日数が短かったことから,在宅療養支援で今後看護職が機能していくことの重要性が示唆された.連携部署の患者紹介過程として病棟からの紹介ルートがある病院,ならびに地域連携上の問題に「院内職員への地域連携の知識不足」をあげた病院では有意に平均在院日数が短かったことから,連携部署のみではなく,院内全職員の教育の必要性や紹介ルートのシステム化の重要性や看護管理者がこれらをサポートしていく重要性が示唆された.

  • 久常 節子, 小池 智子, 斎藤 訓子
    日本看護管理学会誌
    2003年 6 巻 2 号 27-45
    発行日: 2003年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    看護職の医療・看護政策に対する意識の実態を明らかにし,政策への関心を強化する方策を検討することを目的に,全国の看護職(看護師,保健師,助産師,准看護師)を対象に,郵送法による自記式調査を行った.5,602名(有効回答率57.6%)から回答があり,以下の結果を得た.

    1.回答者の約8割が医療・看護政策に対して関心をもっており,年齢が高いほど,管理職であるほど,また,看護基礎教育課程での講義および卒後教育・研修で医療・看護政策の受講経験がある者ほど関心の程度が強かった.医療・看護政策に関心をもつきっかけは,「医療問題に関するマスコミ報道」が最も多く,次に「現場の問題に直面して」であった.

    2.医療・看護政策の決定過程への関心は約6割に減少し,関心がもてない主な理由は,政策決定過程に関する「情報が伝わってこないこと」であった.

    3.医療・看護政策に関する主な情報源は,マスメディア,日本看護協会が発信する情報,口コミであったが,約8割が政策について考えるには情報として不足していると回答した.

    4.半数以上が選挙投票時には看護政策は考慮しないと回答し,その主な理由は「他に優先される課題がある」と「どの候補者が看護を支持しているかわからない」であった.

    5.投票参加には,看護政策課題や候補者に関する情報の不足も影響していることが推察され,これは若い年齢層で顕著であった.

    6.候補者の看護に対する姿勢についての情報を公開することの是非については,54.4%が賛成し,反対はわずか2.1%であった.

    7.政策への関心を強化するためには,看護基礎教育のカリキュラムに医療・看護政策に関連した講義を必須化すること,さらに卒後も政策について学習する機会を増やすことが必要である.さらに,最新の医療・看護政策およびその政策決定過程について,迅速にわかりやすく情報を提供するシステムを開発し整備することの必要性も示唆された.

  • 石田 昌宏
    日本看護研究学会雑誌
    2010年 33 巻 3 号 3_80
    発行日: 2010/07/21
    公開日: 2019/07/12
    ジャーナル フリー
  • ―病院の政策形成過程における看護職副院長の活動内容を通して―
    巴山 玉蓮, 山澄 直美, 鶴田 早苗
    日本看護管理学会誌
    2009年 13 巻 2 号 5-12
    発行日: 2009年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    看護職副院長の活動内容をもとに,看護職者が組織の一員として,様々なレベルの意思決定に参画する際に必要な要素について検討することを目的とした.研究対象者は,ネットワークサンプリングによって研究協力が得られた8名の看護職副院長である.病院の政策形成過程における看護職副院長の活動内容について半構成的面接によりデータ収集し,質的帰納的に分析した.その結果,政策立案段階における看護職副院長の活動内容では,【職員の意向確認のための客観的データ収集】【政策実現に向けた数値目標や期限の明確化】など11カテゴリが形成され,政策決定過程では,【客観的データの提示による意思決定会議メンバーの政策への理解の促進】【意思決定会議における政策の必要性の提示】など5カテゴリが形成された.それらの活動内容を考察した結果,看護職者が意思決定に参画する際に必要な要素は,政策立案段階では『データに基づいた目標と期限の設定』『職員の提案を取り入れた具体策の立案』『合意形成のための十分な調整』『適切な方法による適切な人材への協力要請』『明確な主張と次善策の承認に向けた交渉』『関連する情報の積極的な探索』,政策決定段階では,『政策の有用性の説明による会議メンバーへの説得』『巻き込むべき人的資源の見極め』『役割や地位の獲得』が導出された.

  • 植松 光俊, 湯元 均
    理学療法学
    2009年 36 巻 4 号 163-164
    発行日: 2009/06/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
  • 油利 正昭, 今藤 修, 高山 徹
    レーザー研究
    1997年 25 巻 8 号 547-552
    発行日: 1997/08/15
    公開日: 2010/02/26
    ジャーナル フリー
    Real refractive index guided self-aligned (RISA) AlGaAs laser diodes have various advantages over conventional complex refractive index guided lasers, which include low operating current, stablefundamental transverse-mode operation up to high power levels, good controllability of current and optica distributions, and so on. In this review, the concept of RISA lasers and their applications to optical data storage systems are presented. Taking advantage of low operating current characteristics of the RISA lasers, a number of optical elements which compose a conventional optical pickup are successfully integrated into a very small plastic package, which results in substantial reduction of pickup size in various optical disk systems.
  • 亀山 敦史, 春山 亜貴子
    日本レーザー歯学会誌
    2013年 24 巻 2 号 61-67
    発行日: 2013/08/01
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    The violet laser diode was developed in 1996, and is now widely used as a light source for high-speed multilayer recording systems such as Blu-ray discs and HD-DVD systems. These lasers also show promise for medical applications, such as cutting soft tissue, laser acupuncture, tooth whitening, and detection of dental caries. The wavelength of the violet laser diode (approx. 405nm) may be suitable for hardening light-cured dental materials combined with some alternative photo-initiators. This article examines the light-curing efficiency of some commercial and three experimental dental resins by GaN-based violet laser diode determined in terms of ultimate micro-tensile strength, in comparison with curing by various commercial LED light-curing units. The spectral characteristics of the transmittance of contemporary dental adhesives and the emission of several commercially available light-curing units are also presented. The results revealed that violet laser diodes can be used as a light-curing source to initiate the polymerization of light-cured dental resins.
  • 清水 準一, 長内 さゆり
    日本保健科学学会誌
    2014年 16 巻 4 号 177-183
    発行日: 2014/03/25
    公開日: 2017/10/27
    ジャーナル フリー
    目的:2012年に診療報酬上評価された緩和ケアについて専門性の高い看護師(NHPCS)が行う訪問看護師との療養者宅への同行訪問の実施可能性を地理情報システム(GIS)により検討した。方法:都道府県別にNHPCSの分布や養成機関の位置との関連を検討し,NHPCSが少ない都道府県について,所属医療機関と訪問看護ステーションの位置等の関連をMANDARAにより分析した。結果:老年人口あたりのNHPCSの分布は都道府県間で2.6倍の差があり,近隣にがん関連認定看護師養成課程の定員が多い県で多くなっていた。NHPCSが少ない県では,訪問看護ステーションの半径10km圏内にNHPCSが所属する医療機関がない割合が高かった。考察:GISの利用によりNHPCSと養成機関の偏在や実施困難な地域の存在が明らかになり,国内及び都道府県内の人的資源の均てん化のため同行訪問の取り組みの必要性が示唆された。
  • 永田 智子, 村嶋 幸代
    日本老年医学会雑誌
    2002年 39 巻 6 号 579-584
    発行日: 2002/11/25
    公開日: 2009/11/24
    ジャーナル フリー
    診療報酬改定によって在院日数短縮のインセンティブが強まっている昨今, 退院支援の重要性についての認識が高まっている. 退院支援とは, 患者が異なるケア環境に円滑に移行するのを助けるための「一連のプロセス」であり, かつそれを行うための「病院全体のシステム」である. 本稿では, 高齢者の退院支援に関する研究の現況について, 病院の特性に応じた退院支援体制のあり方, ハイリスク患者を早期に発見するためのスクリーニング方法の開発, 支援方法の改善を目指す介入研究, 支援過程自体の評価, 病院と地域との連携の際に生ずる情報提供にあたっての問題点という, 5つの切り口から検討した. 日本では, 退院支援の実践・研究共に歴史が浅いが, 今後は, 臨床と研究機関との協働により, 患者・家族と医療者双方にとって有益な支援が行われるよう, 知見を蓄積していくことが必要である.
  • 電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)
    2011年 131 巻 8 号 NL8_P1-NL8_P20
    発行日: 2011/08/01
    公開日: 2011/08/01
    ジャーナル フリー
  • 19991105
    森 陽子, 矢島 まさえ, 佐藤 由美, 吉田 亨, 大野 絢子
    北関東医学
    2000年 50 巻 1 号 29-37
    発行日: 2000/01/01
    公開日: 2009/10/15
    ジャーナル フリー
    本研究は地域保健法施行後の保健所・市町村保健婦による精神保健福祉活動の実態と今後の課題を明らかにすることを目的とした.全国都道府県保健所と市町村 (指定都市, 中核市, 政令市を除く) の保健婦主務者全数を対象に郵送自記式質問紙調査を実施.保健所347ヶ所 (70.4%), 市町村2,208ヶ所 (69.2%) の回答を得た.その結果, 以下の点があきらかになった.
    1. 保健所では精神保健福祉事業を積極的に取り組み, 50.1%の保健所は今後も強化していく姿勢がみられた.
    2. 市町村では対象事例への訪問指導68.5%, 家族会への支援29.7%, 精神保健福祉相談26.7%, 小規模作業所の運営・支援23.2%の割合で実施していた.
    3. 保健所・市町村両者の期待される連携のあり方が精神保健福祉活動の各事業ごとに明らかになった.
    4. 現任教育においては専門的な対人関係技術が必要とされるため, より実践に即した訓練が望まれる.
    5. 市町村保健婦の積極的な精神保健福祉活動の実現にむけ, 研修体制整備や保健所保健婦との連携などシステムづくりが今後の課題である.
  • 北川 恒実, 木村 哲彦
    Journal of Nippon Medical School
    2002年 69 巻 3 号 268-277
    発行日: 2002年
    公開日: 2002/08/02
    ジャーナル フリー
    There are few studies on the many complications that disrupt the rehabilitation of patients with cervical cord injuries and their subsequent health-economic benefits. I particularly focused on the treatment of urinary tract infection and decubitus ulcers because these are very frequently encountered complications in a clinical setting. I examined how these complications affect the progress of rehabilitation and facilitate a patient's return to society. The subjects included ninety-eight cervical cord injury patients with tetraplegia who were discharged from the Rehabilitation Center for Severely Disabled Persons from 1995 to 2000. I retrospectively investigated these ninety-eight subjects regarding ninety-six items from clinical records, among which twenty items were selected because they are considered to be closely associated with outcome, such as age, sex, length of stay, medical expense, urinary tract infection, and decubitus ulcer. Moreover, I examined the influence that urinary tract infection and decubitus ulcer had on other items. The average length of stay and total medical expenses per patient were 1,174.4 ± 559.9 days and 13,563,128.4 ± 6,351,078.1 yen, respectively. Urinary tract infection and decubitus ulcer occurred at a rate of 97% in patients with cervical cord injury undergoing chronic stage rehabilitation, and these complications caused a two-fold prolongation of the length of stay and a three-fold increase in medical expenses compared with patients without complications. It is important to fully recognize that these complications produce many expenses as well as those for the medical treatment of cervical cord injury.
  • -急性期病棟と療養病棟の比較-
    矢田 浩紀, 安部 博史, 大森 久光, 石田 康, 加藤 貴彦
    Journal of UOEH
    2009年 31 巻 3 号 293-303
    発行日: 2009/09/01
    公開日: 2017/04/11
    ジャーナル フリー
    精神科の看護者のストレス要因を明らかにし, 精神科急性期病棟と精神療養病棟の看護者のストレスの質と量の違いを比較することを目的とした. 調査には, 職業性ストレス簡易調査票と精神科看護師の特有のストレス項目およびストレスに暴露される時間量に関する質問票について精神科の看護師・准看護師36名(A病院精神科急性期病棟11名とB病院精神科療養病棟25名)から回答を得た. 各下位尺度で因子分析を行い, 因子得点と項目得点にて2要因分散分析を行った結果, 職業性ストレス簡易調査票における「仕事のストレス要因」の下位尺度「雰囲気」の因子得点と「精神科におけるストレス要因」における全因子「看護における知識と技術」「実際のケア」「暴力への恐れ」「仕事の方向性」の因子得点は, 急性期病棟より療養病棟の看護者の方が有意に高くストレスが高かった.
  • 田中 健一郎, 山江 和幸, 太田 智浩, 久保 雅男, Jan-Hendrik KLEIN-WIELE, Peter SIMON
    精密工学会誌
    2011年 77 巻 4 号 400-404
    発行日: 2011/04/05
    公開日: 2011/10/05
    ジャーナル フリー
    The luminous efficiency of light-emitting diodes (LEDs) improves and approaches that of fluorescent lamps. However, a significant portion of the light generated in the InGaN luminous layer of the LED chip is lost by total internal reflection and thus cannot be used for lighting purposes. We have developed a method of improving the light extraction efficiency from LED chips by strongly reducing these losses. The sapphire substrate is lifted off from the LED chip and a relief structure is created on the surface of the InGaN layer by direct ablation using a femto-second excimer laser with a wavelength of 248 nm and a pulse duration of 500 fs. This laser enables precise sub-μm structuring of the semiconductor layer with minimum thermal damage. As a result, light from the luminous layer diffracts at the solid / air interface and is not reflected back inside the film. In this way, the light extraction efficiency could be improved by a factor of two. After covering the structured InGaN surface with a protective resin, the light extraction efficiency could further be improved by an additional factor of 1.65 resulting in a total enhancement of more than a factor of three.
  • 浮舟 裕介, 田嶋 長子
    日本精神保健看護学会誌
    2018年 27 巻 2 号 53-60
    発行日: 2018/11/30
    公開日: 2019/11/30
    ジャーナル フリー
  • 美代 賢吾, 柏木 聖代, 江藤 宏美, 柏木 公一, 高見 美樹, 石垣 恭子, 水流 聡子
    医療情報学
    2003年 23 巻 1 号 55-64
    発行日: 2003年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル フリー

     本研究の目的は,看護に関わる情報,特に患者のケアに必要とされる情報を病院と訪問看護ステーションなどの間で電子的に交換するための通信規約に用いる項目集の開発,その項目集を用いて看護情報を電子的に交換するシステムの試験実装の2点である.

     在宅看護において,ケアの継続性および生活の早期安定化には,患者情報の共有が重要である.それを実現するための一つの手段として,患者のケアに必要とされる情報の電子的交換が有効であると考える.そこで,我々は,看護情報を電子的に交換するために必要な項目を網羅的に採録し,各項目の粒度の統一と細分化を行い,941項目の看護サマリ交換データ項目セットを開発した.なお,標準交換項目集を実際のシステムで活用するには,それぞれの場面に応じた情報構造の定義が必要となる.そのため,既存の3病院の看護サマリを参照しながら試験用の情報構造を定義し,標準交換項目集を利用したシステムの実装試験を行った.

  • 森山 美知子, 宮下 美香, 平井 道子
    日本がん看護学会誌
    2005年 19 巻 2 号 87-94
    発行日: 2005年
    公開日: 2017/02/01
    ジャーナル フリー
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