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クエリ検索: "立石宏昭"
16件中 1-16の結果を表示しています
  • 精神障害者観の意識調査と実践教育
    立石 宏昭
    職業リハビリテーション
    2002年 15 巻 45-51
    発行日: 2002/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    社会福祉の教育現場における学生の認知や行動は個人の価値観に委ねられている。その精神障害者観は、妄想を持ち犯罪に大きく関与し、危険で症状が固定化し社会生活のできないなど偏見と誤解を持ち合わせているものと考えられる。偏見や誤解についての価値教育は、学習・経験・討議など集団力学的な作用により関連付けられるものである。
    本論は、精神障害者観に関する意識調査として、一般国民と社会福祉系学生との価値観の差異を確認し、接触経験と理解度の関係性を考察することである。更に、実践教育における他者や集団との検討から人の行動や意見が変化し、意識としての価値観の変容がおこりうるかを試みることである。
  • 井倉 一政
    日本プライマリ・ケア連合学会誌
    2018年 41 巻 3 号 133-135
    発行日: 2018/09/20
    公開日: 2018/09/26
    ジャーナル フリー

    日本の精神障害者に対する保健福祉政策の歴史は浅く,地域で精神障害者がのぞむ生活ができるためには,必要な住居が提供されることが必要である.

    精神障害者の健康と質の高い生活を支援する専門職のひとつに,保健師がある.現在,保健師の多くは組織に属しているが,いずれの組織にも属さない開業保健師も存在している.今回,2014年から三重県で試みている精神障害者などの社会的弱者に住居を提供する開業保健師活動を報告する.

  • 田島 栄文, 髙野 惠子
    甲子園短期大学紀要
    2009年 27 巻 101-105
    発行日: 2009/03/20
    公開日: 2021/09/03
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • ― 飯田市郊外の住民が語った「結い」の実態をもとに ―
    武分 祥子, 柄澤 邦江, 岩﨑 みすず, 熊谷 寛美
    文化看護学会誌
    2010年 2 巻 1 号 1_1-1_10
    発行日: 2010/03/31
    公開日: 2018/11/13
    ジャーナル フリー

     飯田市における人々のつながりから地域ケアにおける助け合いの可能性を探るために,この地域での「結い」の実態を把握することを目的とした。そのために,飯田市郊外12地区,19名の情報提供者に対して聞き取り調査を実施した。
     その結果,飯田市では昔は農作業を中心に労働力を提供しあう「結い」が盛んに行われていたことが明らかになった。現在では,「結い」は縮小しているものの冠婚葬祭や農作業の一部などで行われていた。【現在の人々のつながり】では,「結い」を通してできた人々のつながり,公的あるいは民間組織活動によるつながり,共同での作業や行事,親戚によるつながり,家族のつながりがあった。【人々のつながりの変化】では,「結い」の衰退,農作業・仕事の変化,地域のつながりの変化,家族の結びつきの変化があった。さらに,【これからの人々のつながり】では,別の形の組織化,地域の中での人間関係の維持を望み,その一方で将来の地域での助け合いの困難を懸念していた。
     以上より,飯田市において「結い」はかたちを変えて残ってはいるが,人々のつながりは時代や地域生活とともに変化していること,人々は地域における人間関係の維持の手段として,今後も異世代交流の場や助け合いの組織化を望んでいることが明らかになった。よって,人々のつながりを育むような組織化活動が今後の地域ケアにおいて必要であると考えられた。

  • 立石 宏昭, 守本 友美
    日本福祉教育・ボランティア学習学会年報
    2005年 10 巻 298-319
    発行日: 2005/12/08
    公開日: 2018/03/20
    ジャーナル フリー
  • 井倉 一政, 多次 淳一郎, 前山 和子
    東海公衆衛生雑誌
    2018年 6 巻 1 号 45-50
    発行日: 2018/07/07
    公開日: 2018/12/01
    ジャーナル フリー

    目的 保健所管内(人口約21万人,高齢化率28.1%)における保健医療福祉の各分野の看護職間の連携の実態を踏まえて「看護職間連携のための研修会」と「多職種交流のための研修会」に取り組んだ。本研究ではその活動を報告することを目的とした。

    方法 研修会の参加者に対して無記名自記式質問紙調査を行った。質問紙調査の項目は,所属,看護職の経験年数,職種,研修会の参加満足度(満足した~不満足の5件法),今後の実践への有用性(おおいに役に立つ~役立たないの5件法),自由記載で構成した。量データは,単純集計を行い,度数と割合を算出した。自由記載は,記載された内容を類似性に着目して,複数の研究者でカテゴリ化を行った。

    活動内容 2016年2月に2回の研修会を実施した。1回目の内容は,保健所長からの保健・医療・福祉の現状の講演(30分)と急性期医療,回復期・療養医療,在宅の各分野の看護職が他分野・他機関の看護職と連携した具体的な事例の発表(60分),フロアとのディスカッション(30分)で構成した。2回目の内容は管内で在宅医療に積極的に取り組んでいる病院の院長から,管内の地域包括ケアシステムについての講演(60分)と急性期,慢性期,保健所の各看護職からの事例を含む話題提供(45分),フロアとのディスカッション(15分)で構成した。参加者はそれぞれ101人,173人であった。質問紙調査の回答者は85人(回収率84.2%),147人(回収率85.0%)で,各回とも8割以上の者が研修への参加に満足した,今後の役に立つと回答した結果であった。

    結論 それぞれの看護職が報告した具体的な事例を通して,参加者は管内の保健・医療・福祉の現状を学び,地域包括ケアシステムにおける看護職を取り巻く実情や課題を理解しあう機会となったと考えられた。今後は,看護職連携の具体的な成功事例を積み重ね,地域の関係者で共有することが必要であり,これらの活動を継続することが,看護職連携の仕組みづくりの一助となると考えられた。

  • 齊藤 ゆか
    日本福祉教育・ボランティア学習学会年報
    2007年 12 巻 142-166
    発行日: 2007/11/22
    公開日: 2018/03/20
    ジャーナル フリー
  • 大平 久美子
    看護と情報:日本看護図書館協会会誌
    2011年 18 巻 81-86
    発行日: 2011/03/31
    公開日: 2017/10/31
    ジャーナル フリー
  • 社会福祉協議会ボランティアセンターの取り組みを中心に
    高木 寛之
    福祉社会学研究
    2009年 6 巻 61-81
    発行日: 2009/06/01
    公開日: 2019/10/10
    ジャーナル フリー

    ボランティアをめぐる議論は,活動者の増加や関心の高まりの一方で,

    受け入れ側からは活動者の確保の困難性という見解が提示されている本

    稿では,ボランティアをめぐる楽観論と悲観論を読み解く上で,従来とは

    異なるボランティアが出現しつつあることに着目し「エピソディック・

    ボランティア」という概念を用いて整理した.そして,社会福祉協議会設

    置のボランティアセンターへの聞き取りを行い,このような外部環境の変

    化に対して, どのように認識し対応をしているのかを明らかにし,対応の

    妥当性について検討した.

    エピソディック・ボランティアは,①文化,②組織,活動分野,活動の

    選択,③参加の期間と量,④受益者との関係において,従来型のボランティ

    アとは異なると指摘されている.そして,自己実現を目的に組織への短期

    的な参加を好むが,個人の中では連続性を持った活動となる.

    このような外部環境の変化に対しての支援は,その方向性は示されて

    いても十分に確立されているとは言い難いことが確認された.特に,ボ

    ランティアの自由意志と継続の困難性には,継続性を意識した活動支援

    だけでなく連続性を意識した支援が求められる.そのため,今後は単独

    組織を基盤にするのではなく,地域社会を基盤に複数の組織とボランティ

    アをも巻き込んだ協創の視点による支援が必要となる.そして,社協ボ

    ランティアセンターには協創の取り組みの中核組織としての役割が期待

    される.

  • 黒田 文
    社会福祉学
    2016年 57 巻 3 号 15-28
    発行日: 2016/11/30
    公開日: 2019/02/15
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,ソーシャルワーク技能の習得を目指して実施される演習教育で学習者が自己省察を行う際に,その内容が指導者によって提示される省察の枠組みとどのように連関するかについて考察することである.自然言語処理ソフトを用いて学習者が記述したレポート内容について解析した結果,指導者が提示する枠組によって学習者の自己省察パターンの位相が異なることが明らかとなった.この結果により,指導者が学生に自己省察を促す際は,自らが提示する枠組みに学習者の認識システムが依拠することを理解して学習者の思考や方向性について意識的に導く必要性があると結論づけた.

  • 高大一貫カリキュラムに関する研究
    大浦 明美
    日本福祉教育・ボランティア学習学会研究紀要
    2016年 27 巻 61-70
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/11/06
    ジャーナル フリー
  • 石本 雄真, 原田 新, 山根 隆宏, 日潟 淳子, 王 松, 田仲 由佳
    日本教育工学会論文誌
    2023年 47 巻 2 号 185-195
    発行日: 2023/06/20
    公開日: 2023/07/14
    ジャーナル フリー

    日本の大学生は多くの時間を正課外活動に費やしており,正課外活動での経験が大学生のさまざまな発達に寄与していることが予想されるが,これまでの研究では正課外活動経験が大学生の発達にどのように影響しているのかは明確でなかった.本研究は,大学生を対象としたアンケート調査を用い,正課外活動経験を多面的に捉え,その経験が大学生の発達にどのような影響を与えるのかについて検討したものである.その結果,正課外活動経験をもつ者は,正課外活動に不参加の者やアルバイトのみの者に比べて汎用的技能が高いことが示された.また,正課外活動経験を複数の側面から捉え汎用的技能への影響を検討したところ,一部の先行研究に反し,参加期間や活動時間は汎用的技能に影響せず,正課の学習との関連づけのみが汎用的技能に影響することが示された.これらの結果を受けて,大学生の汎用的技能を高めるためにどのような教育が可能なのかについて考察した.

  • 荒井 俊行
    日本教育工学会論文誌
    2016年 40 巻 2 号 85-94
    発行日: 2016/09/20
    公開日: 2016/09/15
    ジャーナル フリー

     本研究では,大学生のボランティア活動に対するイメージを明らかにし,参加志向動機・不参加志向動機に及ぼす影響を検討することによって,大学生のボランティア活動の推進や教育課程でのボランティア教育のあり方に繋がる知見を得ることを目的とした.大学生に対して質問紙調査を行った結果,イメージでは,自己実現・親和援助・否定・強制無責任・具体的活動の5因子が見出された.大学生のボランティア活動において,イメージと参加志向動機・不参加志向動機との密接な関係性が読み取れた.分析結果からは,ボランティア活動への参加志向動機を高めるには,自己実現イメージの醸成と否定イメージの低減や親和援助・具体的活動の肯定的イメージの形成を図ることが効果的であり,各段階の学校教育でのボランティア教育において,ボランティア活動に対するイメージへ訴求する工夫も必要であることが示唆された.

  • ―行動観察記録のM-GTAによる質的分析―
    田中 文昭, 戸田 有一, 横川 和章
    保育学研究
    2013年 51 巻 2 号 257-269
    発行日: 2013/12/25
    公開日: 2017/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究では,未就園児親子と幼稚園年長児との異年齢交流型子育て支援プログラム(以下,本プログラム)での未就園児保護者の個々の行動から保護者全体の意識の変容過程を推察し,本プログラムの意義を考えることを目的にした。未就園児がペアとなって幼稚園年長児と関わる際の未就園児保護者の行動観察データを収集し,M-GTAを用いて分析した。その結果図から,幼稚園年長児との関わりにより生起する未就園児保護者の感情の反応が浮き彫りになり,本プログラムへの継続参加や未就園児保護者自身の発達観との関連で考察を深め,本プログラムの改善への方向性が示唆され,幼稚園での子育て支援の今後のあり方と課題が浮き彫りになった。
  • 平塚 良子
    社会福祉学
    2007年 48 巻 3 号 171-181
    発行日: 2007/11/30
    公開日: 2018/07/20
    ジャーナル フリー
  • 荒井 俊行, 野嶋 栄一郎
    日本教育工学会論文誌
    2017年 41 巻 1 号 97-108
    発行日: 2017/05/20
    公開日: 2017/05/26
    ジャーナル フリー

    本研究では,大学生がボランティア活動を通じて得たい参加成果志向の構成要因を明らかにし,参加志向動機・不参加志向動機に及ぼす影響を検討することによって,大学生のボランティア活動の推進やボランティア教育のあり方に繋がる知見を得ることを目的とした.大学生に対して質問紙調査を行った結果,参加成果志向では,自己成長・キャリア開発・精神的高揚・ヘルス安寧・評価承認の5因子が見出された. また, 大学生のボランティア活動参加に対して,参加成果志向は,参加志向動機・不参加志向動機を規定する要因であることが明らかとなった. 特に,自己成長・精神的高揚は,内発的な参加志向動機を高めることが示された. ボランティア活動の推進やボランティア教育の実効性を高めるには,参加成果志向を的確に捉え,これらに適切に応える方策をとる必要があることが示唆された.

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