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クエリ検索: "経営理念"
3,990件中 1-20の結果を表示しています
  • 野林 晴彦
    経営哲学
    2023年 20 巻 1 号 2-15
    発行日: 2023/09/30
    公開日: 2023/10/17
    ジャーナル フリー HTML

    企業の「表象としての

    経営理念
    」について、理論的な検討を行う。表象とは「哲学・心理学で、直観的に心に思い浮かべられる外的対象像」であるが、一般的には「具体的あるいは抽象的な事物を、何かで表すこと」である。表象として示されるものは様々であるが、その最も根本的な要素は言葉である、とされている(涌田2016)。

    したがって本稿では、「表象としての

    経営理念
    」を、書き言葉(書かれたテクスト)として示されたものと捉える。これはエクリチュールであり、
    経営理念
    の受け手である社員(すなわち読者)による多様な解釈が可能となる。また北居(1999)が示した、ロラン・バルトの文学理論に基づく、
    経営理念
    の「読者論」とも関連性が高い。

    この仕組みについて、表象やテクスト論とも関係性の深い「記号論に基づくコミュニケーションモデル」を援用し、

    経営理念
    の作成や浸透について検討した。ここでは、池上(1983, 1984)が提示した、「ヤコブソンの6機能モデルを修正したハイムズ(1962)に基づくモデル」を活用した。ここで
    経営理念
    の読者である社員は、コンテクストを参照しながら主体的に解釈を行うこととなる。また日本語が、コンテクスト依存性の高い言語であるという特性も、読者の解釈のさらなる多様性を生む可能性がある。一方、このモデルでは、読者である社員同士の対話や活動を示すことができないことが課題である。

    さらにこのモデルを用いて、

    経営理念
    の変化、すなわち新たな表象としての
    経営理念
    の作成と変更についても検討を行った。表象としての「
    経営理念
    の変化」は、重要な
    経営理念
    研究のテーマと思われるが、
    経営理念
    浸透に比べるとその注目度が少ない。このモデルを用いると、加藤(2016)によるミツカンの事例研究での「
    経営理念
    の変化」についても、わかりやすく示すことが可能であった。

    これらは社会構成主義、ポスト構造主義に基づく視座であり、研究方法としては質的研究やディスコース研究が望ましいと考えられる。

  • ─北陸地域における中小企業10社への調査─
    清水 里紗
    開発工学
    2024年 44 巻 1 号 99-102
    発行日: 2024/10/20
    公開日: 2025/06/02
    ジャーナル フリー

    This study was conducted to clarify the relationship between different types of management principles and business changes based on a survey of small and medium-sized established firms headquartered in the Hokuriku region (Toyama, Ishikawa, and Fukui prefectures). We found a possible relationship between differences in management philosophy types and the history of business change among long-established firms in the Hokuriku region that have been in business for more than 50 years. The companies with a policy-oriented management philosophy were found to have made significant changes in their business operations, both within and outside the company, and to have made major social contributions and changes in their business operations. On the other hand, companies that are self-disciplined or disciplined do not seem to have had a major impact on their operations, but only made improvements within the company or improved from the current status quo.

  • 森本 三男
    組織科学
    1986年 20 巻 2 号 2-12
    発行日: 1986年
    公開日: 2022/07/14
    ジャーナル フリー
     経営目的は
    経営理念
    と経営目標から成る.経営目標は
    経営理念
    の具体的到達状態であるが,
    経営理念
    には経営組織の社会へのかかわり合いが含まれるから,経営目標の体系には,社会的目標が含まれなければならない.日本の現実をみると,ほぼこのような条件は満たされている.経営目標の主要部分は経済的目標になるが,その体系は,経営組織の性格規定(社会的制度か営利経済か)と環境条件によって異ならざるをえない.
  • 間 宏
    組織科学
    1984年 18 巻 2 号 17-27
    発行日: 1984/06/30
    公開日: 2024/09/10
    ジャーナル フリー

     現在,

    経営理念
    への関心の高さが日本だけの現象でないことは,『シンボリック・マネジャー』(原題はCorporate Cultures)が,日米で多数の読者を得ていることにより明白だといえよう.本稿は,これまで実態を中心に研究が進められてきた状況を考慮し,理論的整理を試みながら,
    経営理念
    と経営組織の関連を明らかにしてゆく.経営環境が激変しているため,
    経営理念
    に関しては,日本のそれに限って現状を中心に考察することにする.

  • ―テキストマイニングとパネル分析を用いた実証研究―
    *前島 誉, 大江 秋津, 柴 直樹
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2017年 2017f 巻 P1-5
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/11/30
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は
    経営理念
    が早期離職に与える影響を,経常利益などの組織パフォーマンスを踏まえて実証する.
    対象を製造業とし,
    経営理念
    に含まれる単語をテキストマイニングでクラスターに分割し,統計分析を行った.
    その結果,
    経営理念
    に含まれる単語が,早期離職や経常利益、給与などに異なる影響を及ぼすことを明らかにした.
    本研究の理論的貢献の一つは次のとおりである.
    それは,組織パフォーマンスと
    経営理念
    の関係を明らかにし,例えば早期離職問題解決のための新たな視点を示すことである.
    実務的貢献は,
    経営理念
    を構築,再編成する際に参考となる情報をもたらすことである.
  • ――経営理念調査を手がかりとして――
    鳥羽 欽一郎, 浅野 俊光
    組織科学
    1984年 18 巻 2 号 37-51
    発行日: 1984/06/30
    公開日: 2024/09/10
    ジャーナル フリー

     本稿は,わが国の

    経営理念
    の現状についての概観を行うとともに,戦後とくに昭和50年代に入って以後どのような変容を遂げつつあるかという実態を,1961年と1976年の調査,さらにわれわれの行った1983年の調査によって分析したものである.また,日本の
    経営理念
    の特徴とその変化の方向を浮彫りにするために,日米の高業績企業の相互比較に関する調査を利用している.その結論は,今日の日本の
    経営理念
    は,一つの大きな変革の時期に直面しているということである.

  • テキストマイニングによる分析
    犬田 剛, 渋谷 往男
    農業経営研究
    2020年 58 巻 2 号 29-34
    発行日: 2020/07/25
    公開日: 2021/08/01
    ジャーナル フリー
  • 橋本 弘道
    経営行動科学
    2017年 30 巻 1 号 31-45
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/09/08
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to quantitatively analyze the process of philosophy penetration at the micro-level within a private school based on the philosophy of education. The paper focuses on the stages of behavior based on the philosophy of education, and analyzed the relationship between behavior, empathy, and comprehension at the private school. A philosophy penetration measurement scale was developed based on the investigative methodology of philosophy penetration within a business organization and a statistical survey was conducted using the scale to measure the penetration level of philosophy within the private school. The results revealed that the private school organization had a different philosophy penetration process than that of a business organization. Particularly, they revealed that behavior based on the philosophy of the organization comprises two stages: passive behavior and active behavior. An organization member adopts the passive behavior when he or she empathized with the philosophy, and active behavior according to the level of comprehension of the philosophy. This paper attempted modeling the philosophy penetration process based on this knowledge to behavior in a private school.
  • 田中 雅子
    経営哲学
    2022年 18 巻 2 号 19-36
    発行日: 2022/01/31
    公開日: 2022/04/08
    ジャーナル フリー HTML

    経営理念
    と経営者の関係は論じられて久しい。その大半は経営者が哲学を持ち、それを表明することの意義や、浸透に果たす役割について考察されている。反面、経営者が理念を自分のものにするプロセスを検討したものは皆無に近く、数少ない研究も回顧的である。この問題意識を背景に、経営者として「プロセス真っただ中」にいるオーナー企業の後継者である三代目を対象に、彼の現在進行形で進んでいる理念を理解するプロセスを検討したいと考えた。

    理論的基礎に据えたのは、Lave and Wenger(1991)の「正統的周辺参加」である。この理論は5つの伝統的徒弟制にヒントを得た学習理論であり、周辺から十全へと移行する際にアイデンティティの増大が不可欠であるとされている。そこでその形成がより詳細に説明されている「断酒中のアルコール依存症者の徒弟制」の事例に重きをおいた。そしてこれらに基づき分析を行うことで、三代目の理念の理解を明らかにすると同時に、当該理論に新解釈を提供することを目的とした。

    結果、理論枠と同様に、組織における人・人工物といった「構造化された実践共同体」の存在や「アイデンティティ」が、三代目の理念の理解にとり重要であることが明らかになったが、追加点も導出できた。それはアイデンティティを増幅させるものは、行動以上に状況であることや、仕事や業務につく以前から周辺参加は始まっているという点であり、これらは本稿の新解釈でもある。

    また、理念浸透のレベルが異なる発言が出たことは、大変興味深い発見事実であった。本稿はそれを、経営者としての意識の高さと経験の間に乖離があるためと捉え、三代目の理念の理解は道半ばであると結論づけた。今後も継続して調査を実施し、レベルの差異が何に起因し、どのようなプロセスを経て十全の域に達するのかを明らかにすることが求められる。

  • ―「再意味化」を鍵として―
    小森谷 浩志
    日本経営診断学会論集
    2011年 11 巻 69-75
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/02/15
    ジャーナル フリー
    質の異なる変化が加速化し,社会・経済的状況の不確実性がますます増加している現在,企業にとってのよりどころとしての
    経営理念
    の重要性が,一層増しているように見受けられる。筆者は2005年から2009年にかけ,4社の
    経営理念
    に関する助言業務を行った。そのなかで特に主題となったのが,浸透に関することである。本稿では,
    経営理念
    の策定から浸透の取り組みにおいて何が要点になるのか検討した。結果,
    経営理念
    の策定,現場での実践,節目といったおのおの3段階での問いかけと振り返りによる,“再意味化”を組み込むことの重要性が確認できた。“再意味化”は問いかけと振り返りにより促進された。そして,“再意味化”することで,
    経営理念
    が磨かれ,エネルギーが吹き込まれた。
    経営理念
    自体が目的であるとともに,経営をより良くしていく有効な手段として生かされている状態になり,共有化に進み結果として浸透の道筋が見えた。
  • コマツウェイの事例
    向井 悠一朗
    赤門マネジメント・レビュー
    2014年 13 巻 7 号 247-262
    発行日: 2014/07/25
    公開日: 2015/07/25
    ジャーナル フリー
    従来の経営倫理や国際経営の研究では、
    経営理念
    の策定と浸透によって、組織や個人を管理することに主眼を置いていた。しかし、本稿で取り上げた小松製作所の
    経営理念
    (「コマツウェイ」)の策定と浸透プロセスの事例から、海外拠点の経営を任せる人材を育成するために
    経営理念
    を浸透させる場合もあることが示唆された。さらに、「コマツウェイ」は不変のものではなく、状況に応じて改訂されていた。そのプロセスにおいて、日本本社だけでなく海外拠点の働きかけもあった。
  • -第三者承継における経営理念創出・融合プロセスへの示唆-
    難波 和秀
    生産管理
    2024年 31 巻 1 号 93-98
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/06/08
    ジャーナル フリー

    スモールM&Aによる第三者承継の認知度調査を実施し,24.6%の認知度があることが分かった.本研究では,京セラ創業者の稲盛和夫の

    経営理念
    に加えて,後継経営者の伊藤謙介にも着目し,先行研究調査と考察を行い,「第三者承継における
    経営理念
    創出・融合プロセス」への示唆を得ることを目的として実施された.考察の結果,主に3点の示唆を得ることができた.1点目は,先代の
    経営理念
    を軽視することなく,自分のものにした上で,そこから出発することの重要性の示唆を得ることができた.2点目は,非財務経営資源である
    経営理念
    が財務経営資源よりも大きな役割を担うことの示唆を得ることができた.3点目は,「第三者承継における
    経営理念
    創出・融合プロセス」について,先代経営者と後継経営者の関係によって,類型化などの必要性があると考えられる示唆を得ることができた.

  • 荒木 和鬼夫
    日本釀造協會雜誌
    1972年 67 巻 8 号 661-662
    発行日: 1972/08/15
    公開日: 2011/11/04
    ジャーナル フリー
  • 加藤 辨三郎
    日本釀造協會雜誌
    1972年 67 巻 3 号 179
    発行日: 1972/03/15
    公開日: 2011/11/04
    ジャーナル フリー
  • 伊藤 智明
    組織科学
    2018年 51 巻 3 号 98-108
    発行日: 2018/03/20
    公開日: 2018/06/18
    ジャーナル フリー

     本稿は,創業経営者による使用理論の省察と

    経営理念
    の制作に着目し,創業期のベンチャーにおける企業家学習の過程と成果をアクション・リサーチによって得られた経験的データに基づく事例分析で解明する.分析の結果,創業経営者は,自らの使用理論を省察することで,自己と従業員たちとの差異を認識し,
    経営理念
    を断続的に制作する中で,自らの使用理論とベンチャーの
    経営理念
    とを選り分けることが明らかになった.

  • ──組織ルーティン論からのアプローチ──
    高尾 義明, 王 英燕
    組織科学
    2011年 44 巻 4 号 52-66
    発行日: 2011/06/20
    公開日: 2022/08/20
    ジャーナル フリー

     本稿では,組織ルーティン論に依拠した新しい視点から

    経営理念
    の浸透を捉え,理念浸透の次元及び影響要因について質問紙調査を用いて検討した.その結果,共感・行動への反映・深い理解という理念浸透の3次元構造が見出された.また,組織 成員の情緒的コミットメント,上司の
    経営理念
    に対する姿勢が理念浸透に与える影響を明らかにした.以上の結果を踏まえ,
    経営理念
    の浸透がなぜ難しいのかについて考察を行った.

  • オーナー経営者の実態調査を例として
    工藤 市兵衛, 鈴木 達夫, 肖 渡
    日本経営診断学会年報
    1986年 18 巻 196-209
    発行日: 1986/11/12
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
  • 安田 美予子
    社会福祉学
    2016年 57 巻 3 号 56-68
    発行日: 2016/11/30
    公開日: 2019/02/15
    ジャーナル フリー

    社会福祉施設の経営で

    経営理念
    が重視され,組織や職員に浸透する必要性が増している.そこで施設における
    経営理念
    浸透を把握する理論的枠組みを構想する目的で研究を行った.社会福祉施設の経営の特徴を明らかにし,
    経営理念
    を定義した.経営学の
    経営理念
    浸透研究に注目して紹介し,それを社会福祉施設での適用という観点から考察した.結果,個人と組織のなかにある
    経営理念
    以外の意識的・無意識的な信念や価値観との関連で理念浸透を把握し,理念の実際の行動への反映を扱う理論的枠組みが必要であることを明らかにした.その視点を反映するため,個人レベルに信奉理論と使用理論,中間集団と組織レベルに組織文化を用い枠組みを構想し,既存事例を分析した.この枠組みによって,個人,中間集団,組織レベルで
    経営理念
    の実際の行動への反映を把握し,かつ経営実践と利用者支援の振り返りに利用できることが示唆された.

  • 井上 光朗
    日本医療マネジメント学会雑誌
    2013年 14 巻 3 号 133-137
    発行日: 2013/12/01
    公開日: 2021/03/15
    ジャーナル フリー

     病院の理念や運営方針、目標等の浸透度による医療従事者の意識の違い、属性による理念等の浸透度の差異を明らかにするため、医師会立病院に勤務する全職員(480名)を対象に意識調査を行った。分析対象者とした224名の回答を分析した結果、年齢階層、役職階層、勤務年数といった各要因の水準間で理念等の浸透度に有意な差が認められた。また、理念等を理解している職員は能力と仕事の適合感及び病院に対する帰属意識が高く、理念等を踏まえた活動を実践している職員は、それらに加えてやりがいや勤続意欲といった仕事に対するモチベーションが高いことが示唆された。

     病院職員の組織への一体感や士気の向上を図るためには、理念等は単に示されるだけではなく、具体的な運営方針や目標を併せて設定するなどして職員への浸透を図ることが不可欠であると考えられる。

  • ―ファーウェイ(華為)の事例研究を踏まえて―
    後藤 俊夫
    日本経営学会誌
    2022年 49 巻 67-79
    発行日: 2022/05/25
    公開日: 2023/05/26
    ジャーナル フリー

     This paper aims to discover the problems inherent in today's Japanese management and their solutions by comparing with Huawei, which is in sharp contrast to Japanese companies in its rapid growth, focusing on their credo-driven aspect. The first part of this paper examines Huawei's Employee Ownership Scheme to prove the company is wholly owned and governed by its employees. This governance system is also identified as the core mechanism to achieve a rapid growth as a credo-driven company by instilling the corporate philosophy among employees. In the next part, the literature review shows that credo-driven management improves financial performance, if accompanied by a sufficient mechanism to instill the corporate philosophy among employees, and that corporate philosophy is one of the major strengths of Japanese-style management, which however has not been sufficiently highlighted in the conventional research. The rest of the paper discuss, based upon the above, the credo-driven management with focus on its importance in general and specifically in the post-COVID-19 pandemic business environment, its potential to revitalize Japanese management, and its implementation.

     This paper has three major contributions to the literature as following. First, it first proved Huawei is wholly owned and governed by its employees under the relevant Chinese legal system, by examining its Employee Ownership Scheme and the governance system and rebuking other paper which negates its employee ownership and posits Huawei is owned by the trade union and, ultimately, the government. Second, the paper presented a new approach to the study of Japanese-style management with focus on its philosophical aspect as its strength. Leaving this subject less attended, the literature has focused on the labor practice, marketing and other aspects of Japanese-management in the past. Third, the paper clarified the way to revitalize Japanese management with credo-driven management and its implementation, with due emphasis on how to share and instill the credo with employees.

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