インプラント治療後の原因不明の口腔症状に悩まされる患者がいる．口腔外科医は「心身症的な問題」と見做そうとするが，患者は頑として受け入れず，器質的原因に固執することが多い．一部の歯科医師は精神科に依存してこの問題を解決しようとした．しかし，精神科医には，口腔の愁訴を理解することは難しく，単なる精神科紹介では実効性を持たなかった．このような状況では，原因不明の口腔症状について患者によく説明し，話し合うことが重要である．口腔外科医には，インプラント患者の心理社会的因子について適切に評価する能力が求められている．本稿ではPIPCの概念とMUOSへの対応の仕方について紹介した．

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女性歯科医師の社会に果たしている役割を捉えるため,日本小児歯科学会会員および中部地区の某大学歯学部卒業生(有効回答数445名,回収率49.4%)を対象に,就業状態および社会的行動をアンケートにより調査した。
その結果,以下のことが明らかになった。
1.ほとんどの者が就労しており,1日8時間以上働く者と以下の者がほぼ同数であった。
2. 70%以上の者が既婚者であった。また子どものいない者が約30%あり,子どものある者では子ども2人が多く,全体の平均では,一人当たり1.5人であった。
3.学会群では約半数の女性会員が歯科医師会に入会していたが,某大学卒業生では半数以下であった。全体では約半数が何らかの役職に就いたことがあったが,自発的ではなく,順番あるいは依頼されて引き受けたものであった。
4.研修については,時間の許す限り参加したいと考えていた。
5.PTAや町内会の役職については,経験したものの割合は低かった。

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mTOR阻害剤のエベロリムス（アフィニトール^®）は結節性硬化症に伴う腎血管筋脂肪腫に有効であるが，口腔粘膜炎が高頻度に発症することが報告されている．今回，エベロリムスの内服治療を行うことになった結節性硬化症患者の口腔管理を経験したので報告する．

患者は20歳，男性．既往として結節性硬化症，知的能力障害，てんかん，腎血管筋脂肪腫がある．腎血管筋脂肪腫に対する治療としてエベロリムス10mgを内服開始するにあたり，泌尿器科主治医より歯科受診を勧められ当施設を受診した．口腔粘膜に異常所見は認めないが清掃状態は不良であり，頰側転位している上顎左側第二小臼歯鋭縁による口腔粘膜炎発症が懸念された．第二小臼歯の予防的な抜歯と定期健診および口腔衛生指導を行うこととした．頰側転位している第二小臼歯は6カ月後に抜去した．その後数回にわたり口腔清掃不良の時期と一致して軽度な口腔粘膜炎（grade 1）の発症があったものの食欲減退はなく，重篤な口腔粘膜炎発症によるエベロリムスの減量や中止にいたることはなかった．抜歯後も継続して月1回の定期健診を行っているが，口腔粘膜炎が重篤化することはなく，エベロリムス内服治療へ影響することはなかった．

本症例は口腔粘膜炎を最小限に抑えることができ，重篤な口腔粘膜炎が原因の内服治療の中止や腎血管筋脂肪腫の増大を起こすことなく経過している．これは主治医との連携と，定期健診や口腔衛生指導が適切に行えたことによると考えられた．

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東日本大震災では多くの歯科医師が身元確認作業に従事したが、体制の不備による数々の問題が指摘され、歯科所見による身元判明例は総身元確認数の7.6%にとどまった。日本は多くの災害を経験し、災害時の身元確認体制について度々改善が求められてきたにもかかわらず、本震災でも身元確認作業における混乱を避けられなかった。本研究ではその要因を追求し、身元確認体制の在り方を考究することを目的に、過去の災害と東日本大震災における歯科身元確認の問題点を比較、再検証した。その結果、記録方法の全国的な不統一や、歯科所見採取に必要な装置や備品の不足、不明確な命令系統など、いずれの災害においても共通した課題が繰り返し挙げられていたことが明らかになった。死因究明先進国と比較すると日本は平時から身元不明遺体が多く、大規模災害時の歯科身元判明率も格段に低い。過去の反省を活かし、身元不明遺体数の減少に向けた対策を早急に講じるべきである。

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ABSTRACT
Purpose: At Matsuyama University, all departments hold lectures regarding smoking prevention and cessation during freshman orientation. To examine changes in the amount of knowledge regarding the subjective harmful effects of smoking as well as in the attitude toward smoking before and after lectures, questionnaire surveys were conducted to assess the educational effects of such lectures.
Methods: Among students who attended the Matsuyama University freshman orientation in 2016, we included 560 students who provided consent and responded to a questionnaire survey. Examination items included age, gender, presence or absence of a smoking habit, when the individual began smoking (smokers only), amount of knowledge regarding smoking (individual subjective evaluation), attitude toward smoking among non-smokers, and attitude toward smoking cessation among smokers. Changes in the amount of knowledge and attitude before and after the lectures were examined using a Wilcoxon signed-rank test, and an intergroup comparison of the amount of knowledge was performed using the Steel–Dwass test.
Results: With smoking prevention and cessation education, 38 of 60 students who had responded that they “might smoke” before the lectures changed their attitude to “will not smoke.” No significant differences were observed in the amount of knowledge between them and 483 students who responded that they “will not smoke” before and after the lectures. Moreover, 22 students who did not change their attitude to “will not smoke” even after the lectures were markedly less mindful about smoking; however, the amount of knowledge these students possessed after the lectures was significantly lower than that possessed by the other group of students. On the other hand, students who were smokers showed no change in their attitude to quit smoking.
Conclusion: Smoking prevention and cessation education during university admission was found to be useful. Moreover, continuous lectures with easy-to-understand content and increasing the amount of knowledge with regard to the harmful effects of smoking were shown to effectively raise awareness about smoking prevention and cessation.

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要 旨
目的：本研究では、喫煙経験者に対し、1 日の生活の中でたばこを「吸いたくなる」「最もおいしい」「最もやめにくい」 時間を尋ねHeaviness of Smoking Index (HSI) 指数との関係を検討することで、喫煙行動に影響を与えるイベントを推 定し、禁煙支援の示唆を得ることを目的とした。
方法：インターネット調査を通し、喫煙経験のある成人873 名に対し、「起床後」、「朝食後」、「通勤・通学中」、「昼食 後」、「仕事の休憩時」、「夕食後」、「自宅でくつろいでいる時」、「入浴後」、「就寝前」、「その他」について、たばこを「吸 いたくなる」かと、このイベントの中でたばこが「最もおいしい」時間と「最もやめにくい」時間を尋ねた。また、フェ イスシートへの回答からHSI 指数を算出した。
結果：喫煙を誘発するイベントとして、「夕食後」、「起床後」、「自宅でくつろいでいる時」、「仕事の休憩時」、「昼食後」、 「朝食後」が抽出された。HSI 得点の高い高喫煙者は低喫煙者と比べ、「起床後」にたばこが「おいしく、やめにくい」と 答える割合が高かった。たばこが「最もおいしい」時間と「最もやめにくい」時間の比較では「起床後」や「就寝前」 が、たばこが「おいしい」というより「やめにくい」時間であった。”食後”は習慣として喫煙を行っている可能性が示 唆された。
結論： 1 日の喫煙本数が10 本以下の喫煙者は、イベントと関係なく喫煙を行っているが、本数が増えるにつれ特定のイ ベント(特に起床時)に喫煙を行う傾向が見られ、31 本以上の喫煙者はイベントと関係なく1 日中喫煙を行うというモデル が見出された。

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要 旨
目的：大学1年生に対して入学9ヶ月後に[新入生対象参加型喫煙防止教育]を実施し、15ヶ月後にその成果を比較することで参加型喫煙防止教育の有用性を検討した。
方法：2007年4月の新入学者の内、課外活動団体に属する学生220人に対し、入学9ヶ月後の2008年1月に参加型喫煙防止教育を実施した。参加した学生群（以後参加群と呼ぶ）と参加しなかった学生群（以後非参加群と呼ぶ）の2群を、定期健康診断時に実施している記名自記式喫煙状況実態調査等を用いて2009年4月（介入後15ヶ月）まで追跡し、喫煙状況を比較した。参加群には講演と学生主体のグループワークを中心とした参加型喫煙防止教育を実施し、参加群以外の学生には、学内で参加型喫煙防止教育のビデオ閲覧の機会を設けた。
結果：介入後15ヶ月後までの追跡率は参加群で99.5％（219名、18.1±0.4歳）、非参加群で75.3％（1053名、18.3±1.2歳）、男女の比率はどちらも概ね2対1であった。参加群の喫煙率は2年生から3年生の1年間で4.1%増加し非参加群の喫煙率は9.5％増加した。男子学生の喫煙経験率については、参加群が1年生から3年生の2年間で33.1％から45.5％へ12.4％増加し、非参加群は34.5％から61.8％へ27.3％増加しており、参加群の喫煙経験率の上昇は非参加群に比べて低かった。参加群では「学校でのこどもの喫煙防止教育は必要」との回答の割合が、非参加群に比べて有意に高かった。
結論：大学1年生への参加型喫煙防止教育は、実施後15ヶ月経過した時点でも有効性を有することが示唆された。大学生を対象に、禁煙についての教育実施後1年以上経過した時点での教育成果を検証した研究は稀少である。

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要 旨
目的：建物内禁煙の大学における６年間の大学生の喫煙状況の変化を明らかにする。
方法：関西都市部で建物内禁煙の状況下にある中規模総合大学（学生数約6500人）において、2004年4月から2009年4月までの６年間にわたる各入学年度で、入学から卒業（最終学年）まで追跡可能であった学生について、定期健康診断実施時に行っている記名自記式喫煙状況実態調査の中から、喫煙実態、意識、傾向等の現状を示す項目を抽出し、入学年度ごとに比較した。
結果： 1年生から4年生までの間、追跡出来た学生数は6224人（追跡率66.1％、18.28±1.32歳、男性4172人、女性2052人）であった。調査した6年間で入学時の喫煙率は年々漸減しているものの、入学後に喫煙率が急激に増加する傾向が続き、特に2年生から3年生の1年間での喫煙率の増加が顕著であった。喫煙経験率についても入学後に増加する傾向が続き、2年生から3年生の1年間で急激に増加し、入学年度間の有意な変化は認められなかった。
結論：健康増進法制定後6年間の大学生喫煙状況実態調査において、入学時の喫煙率は年々漸減しているものの、入学年度に関係なく入学後に喫煙者が急激に増加する傾向を認めた。とくに、入学後の喫煙率は2年生から3年生の1年間の間に急激に増加し、入学年度間の有意な変化は認められなかった。

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