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クエリ検索: "需要創出"
665件中 1-20の結果を表示しています
  • 食肉加工業N社の「人工熟成」加工肉の開発を事例として
    細野 賢治, 安部 新一
    農業市場研究
    2017年 26 巻 2 号 12-19
    発行日: 2017年
    公開日: 2022/12/09
    ジャーナル フリー
    For sustainability of Japan's meat production, the meat production method which targets high marbling has possibility to reduce production costs because it should not depend on dense feed. In order to do that, establishing a market for non-high-marbling meat is important for promoting meat quality valuation without extent of marbling. The present research studied the case of the Company N, whose main sales item is artificially matured meat. Company N has developed this item as a strength, acquired by their long experience and investment. They produced its product line in consideration of consumer needs, developing it with real high demand. They based their production policy on the assumption of complete consumer use of the product line. By establishing a relationship of mutual trust together with both raw material producers connection and actual large demands, the company has structured a value chain based on their strengths, and became a core element of this chain for establishing a market for non-high-marbling meat.
  • 産地の視点,水産業全体の視点
    三木 奈都子
    地域漁業研究
    2010年 50 巻 3 号 1-12
    発行日: 2010/06/01
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    輸入水産物の増加等に伴う魚価低迷を少しでも打破しようと1990年代から産地側から開始された水産物のブランド化の取り組みは,2000年代以降は地域ブランドも加わり,現在,乱立といえるほどに多数である。このような個別産地のブランド化の取り組みに対しては,水産物の価格向上や地域の活性化が期待されることから,これまで研究者も無批判に支援しがちであったが,現在,水産物流通や漁業全体の構造に与える影響も含めてその効果と課題について冷静に考えることが必要なのではないだろうか。このシンポジウムでは,水産物のブランド化の取り組みについて天然生鮮水産物を中心に,産地と水産業全体の両方の視点から効果と課題について検討する。

    第一の論点は,供給の量や質,その継続性など制御できない部分が大きく,製品開発,販売チャネル管理が難しいという水産物の基本的な性格を持つ天然生鮮水産物ブランドの差別化と主体のあり方である。第二にはブランド化の取り組みを行う産地の取り組みの効果と問題である。第三に2000年代になって展開してきた地域ブランドの意味と効果についてである。第四に,少数品目の直接販売を促す性格を持つ水産物ブランドの取り組みが漁業構造全体や水産物流通に与える影響についてである。

  • 宮本 和樹
    日本森林学会誌
    2015年 97 巻 4 号 169-170
    発行日: 2015/08/01
    公開日: 2015/10/01
    ジャーナル フリー
  • 馬場 博幸, 荻本 和彦, 天津 孝之, 鈴木 友矩, 今中 政輝
    電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)
    2019年 139 巻 5 号 670-676
    発行日: 2019/05/01
    公開日: 2019/05/01
    ジャーナル 認証あり

    Since solar power generation has increased rapidly, balancing function, especially in the form of increasing demand, is becoming needed. We proposed technique of active demand creation in previous study in which an aggregator dispatched home appliances expected to be IoT-ready in the near future in order to consume the surplus deriving from over-generation of solar energy.

    In this study, we evaluate operating characteristics of PCS by experiment on active demand creation co-operated with solar power generation. In this experiment, our demand dispatch system implemented in previous study sends mitigated curtailment rate to existing PCS. Deference between demand creation characteristics and PCS output characteristics is discovered in the experiment and a solution to this challenge is proposed in this paper.

  • ─ 生産性向上と有効需要創出に関する内生モデルの検討 ─
    藤田 康範, 藤本 隆宏
    経済学論集
    2017年 81 巻 4 号 2-20
    発行日: 2017/03/01
    公開日: 2022/01/25
    ジャーナル フリー

     本稿では,藤本(2017)が戦後の日本の中小中堅製造業の実態観察に基づいて提起した「現場指向企業」の経済モデルを出発点とし,現場指向企業のうち,生産性向上にも有効

    需要創出
    にも能動的に取り組む「積極的現場指向企業」の諸特性を分析する.

     ここで広義のものづくりの現場(以下「現場」)とは,工場,開発拠点,サービス拠点,店舗など,付加価値が生まれ流れる場所を指し,「現場指向企業(genba-oriented firm)」とは,現場が持つ能力構築能力や存続の意志を重視するゆえに,企業としての目標マークアップ率の確保と,地域の一部である現場の雇用量維持という2つの目標を持つ企業である.そして「積極的現場指向企業(active genba-oriented firm)」とは,現場指向企業のうち,上記の2目標を同時達成するために,能力構築による生産性向上とマーケティングや製品開発による需要創造の両方を積極的に行う企業を指す.こうした現場指向企業の理念型は,戦後日本の中小中堅企業に関する筆者らの長期的観察により導出されたものである.

     藤本(2017)は,こうした現場指向企業の行動パターンを描写するために,製品市場および労働市場における財の価格(P),数量(X),賃金(W),雇用数(N)を4軸とする「PXNWモデル」を提示した.このモデルは,水平の供給曲線(フルコスト原理),右下がりの需要曲線(独占的競争),リカード型労働投入係数を介した線形の必要労働力曲線と線形の賃金・費用曲線を前提とする,古典派経済学的・スラッファ的なモデルである(Sraffa 1960).

     藤本(2017)はこのモデルを用いて,「現場指向企業が,一定のマークアップ率と目標雇用数を維持しつつ実質賃金の向上を実現するためには,工程イノベーション(物的生産性の向上)と製品イノベーション(有効需要の創出)の両方を行う必要がある」ということを示したが,このモデルにおいては,生産性向上努力と有効

    需要創出
    努力は企業の主体性に基づく外生変数であり,したがって,「積極的現場指向企業」と「消極的現場指向企業」の区別についても,生産性向上努力と有効
    需要創出
    努力の多寡を指摘するにとどまっていた.

     そこで本稿では,上記のPXNWモデルを改変し,生産性向上努力と有効

    需要創出
    努力を内生化する.具体的には,「積極的現場指向企業は消極的現場指向企業に比べ,利益を有効
    需要創出
    や生産性向上のための投資に振り向ける傾向が大きい」という定型的事実に着目し,藤本(2017)では捨象されていた「有効需要創造のための費用」を明示化するとともに,同じく藤本(2017)で外生変数とされていた「マークアップ率の水準」を内生化する方向にPXNWモデルを改変し,現場指向企業によって生産性向上と有効需要創造が同時に行われる条件,すなわち,「積極的現場指向企業」が出現する条件を導出する.

     この内生化モデルにより新たに得られる主な知見は以下の通りである.(1)「生産数量の増加に伴って賃金率が低下する」という賃金逓減的な状況においては,グローバル競争の激化に伴って,①「労働生産性弾力性がやや高いが一定値以下」という賃金体系の下では積極的現場指向企業が出現し,②「労働生産性弾力性が極端に高い賃金体系の下では一転して消極的現場指向企業が出現する.(2)生産増加に従って賃金率が低下するがそのような賃金逓減の程度が小さい状況,「生産増加に従って賃金率が変わらない」という賃金一定の状況,あるいは,「生産増加に従って賃金率が上昇する」という賃金逓増的な状況においては,積極的現場指向企業は出現しないが,①労働生産性弾力性の非常に低い賃金体系の下では,「生産性は向上するが有効需要創造努力は減少する」という準積極的現場指向企業が出現し,②労働生産性弾力性がやや低いが一定値以上という賃金体系の下では,「生産性は悪化するが有効需要創造努力が増加する」という準積極的現場指向企業が出現する.

     まず第1節で背景と目的を説明し,第2節では原型のPXNWモデルの概要を示し,マークアップ率と雇用数の目標を同時達成しつつ賃金水準を高めるための必要条件を示す.第2節ではさらに,需要創造努力とマークアップ率の水準を内生変数化した本稿のモデルを提示し,続く第3節では,グローバル競争の激化が生産性と有効需要創造に与える影響を明らかにし,その上で「積極的現場指向企業」が出現する条件を導出する.最後に第4節で,本研究の結論を要約し展望を述べる.

  • 篠田 次郎
    日本醸造協会誌
    2016年 111 巻 8 号 500-506
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/07/30
    ジャーナル フリー
     吟醸酒は,今や多くの蔵元で製造され一般に消費されている清酒となってきたが,昭和40年代位まではそうではなかった。著者は,長年にわたり吟醸酒の普及に尽くされ,幻の日本酒を飲む会を主宰してこられた。その著者が,「比べ飲み」を通じて吟醸酒を初めとする清酒の
    需要創出
    策を提唱している。参考にして,実践したいものである。
  • 甫喜本 憲
    地域漁業研究
    2009年 50 巻 1 号 95-107
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    本論文は,山口県萩市における水産物産地市場の再編状況を把握し,また,直販施設である「萩しーまーと」の果たしている役割を検討することを目的とする。

    萩市では,2001年に,市場価格の上昇や取扱量の増大を求め,8つの産地市場を廃止し,漁獲物を1つの市場に集中させようとした。しかし,再編後,人件費の削減以外に明瞭な影響は見られなかった。他方で,少量他品種な水産物がより流通しにくい状況が起こっている。「萩しーまーと」は,経営の安全性を確保した上で,そのような水産物を出来るだけ販売しようと心がけていることが特徴である。

  • 漁業生産構造を視点として
    板倉 信明
    地域漁業研究
    2009年 50 巻 1 号 81-94
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究の目的は,萩地域の漁業が持つ「地域資源」(以下,単に地域資源と記す)としての有効性を拡大させるための課題を考えることである。とりわけ本研究では,第1に萩市場に水産物を供給する地域漁業の特質について生産構造に注目して検討すること,第2に把握されたその特質に基づいて,当該漁業経営体が地元水産物市場に求める役割を検討すること,以上2点を課題とする。考察対象は,萩市内および阿武町内の漁業経営体とした。

    検討の結果,萩地域漁業は脆弱な漁業生産構造に担われているため,地域資源として現時点で貢献できているとしても,長期的視点からみると持続的発展が危惧される状況にあることが分かった。そこで,地元水産物市場に期待される役割は,小規模・零細な経営体による鮮魚形態,小ロット,多魚種の漁獲物を確実に現金化すること,しかも漁業経営体の再生産を安定的にできる価格水準での取引を常に成立させること,と同時に地元に存在する量産型漁業種の漁獲物に対する価格形成力も求められてもいることが分かった。

    以上の検討を基に萩地域漁業が地域資源としてその有効性を拡大させるためには,漁業生産構造の脆弱性の克服が喫緊の課題である。そのためにも,地元水産物市場がそれを可能とするため上記役割を充分に果たすことが重要となっている。

  • 亀崎 和海, 岡本 滋史, 中井 毅尚, 河村 進
    日本建築学会技術報告集
    2019年 25 巻 60 号 667-672
    発行日: 2019/06/20
    公開日: 2019/06/20
    ジャーナル フリー

    In this study, we developed a bearing wall with higher strength using CLT for seismic reinforcement of the first floor part of wood frame-based building method housing, and experimentally confirmed the in-plane shear performance of the load bearing wall. We also attempted numerical analysis of the shear performance of the high-strength shear wall based on the performance of each element used in its construction. The results showed that our high-strength shear wall attained its target value, and applied numerical analysis was effective for evaluating its safety.

  • 渡辺 千仭
    年次大会講演要旨集
    2001年 16 巻
    発行日: 2001/10/19
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 友藤 大輔, 秋澤 淳
    エネルギー・資源学会論文誌
    2018年 39 巻 5 号 1-10
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/02/08
    ジャーナル フリー
    The objective of this study is to investigate the performance of co-generation systems in commercial buildings in various regions in Japan taking into account the contribution to business continuity plan (BCP). An energy simulation tool named "BEST" was employed to calculate the energy demand of non-residential buildings under regional climatic conditions. The additional electricity for BCP were estimated based on the simulated energy demand, which indicates good agreement with the literature data. By introducing cogeneration, the possibility was evaluated quantitatively to achieve both energy savings and securing the electric power necessary for BCP. The results show that some cases can attain both of them. In addition, this study analyzed the performance of demand response (DR) by switching co-generation to an electric power-based air-conditioning system. The numerical example suggests that the operation will be effective and possible not to increase primary energy consumption even with DR.
  • 古塚 秀夫, 山下 直樹, 松原 茂昌
    農林業問題研究
    1999年 34 巻 4 号 183-192
    発行日: 1999/03/25
    公開日: 2011/09/05
    ジャーナル フリー
    The main purposes of this study are: 1) to elucidate the trend of demand for Welsh onions; 2) to elucidate the regional disparity of demand for Welsh onions. The trend and the regional disparity are analyzed by the demand functions.
    The results of this study are follows: 1) in the winter season Welsh onions have a great demand. However, according to the price elasticity of demand for Welsh onions in the Osaka Central Wholesale Market, the demand is increasing in the summer. It means that there is a tendency for demand of Welsh onions all year round; 2) the income elasticity of demand for Welsh onions is large in the summer. Therefore the demand is expected to increase in the summer; 3) in the future, it is possible that the demand in major cities of the Western Part of Japan increases. There are two reasons for this: i) as a region moves to the west, the price elasticity and the income elasticity of demand for Welsh onions become larger and larger; ii) Welsh onions consumption per head of major cities is larger than that of any other city.
    Also in this study we conclude that Welsh onions are considered essential goods depending on the price elasticity of demand.
  • 福島 洋
    電気設備学会誌
    2021年 41 巻 5 号 247-249
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/05/10
    ジャーナル フリー
  • 棚次 亘弘
    工学教育
    2008年 56 巻 5 号 5_79-5_83
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/06
    ジャーナル フリー
    Engineering study in the field of aerospace is an effective way to enhance the student motivation. The young students can be attracted by the research and development aiming at returning its results to the public society. The Muroran Institute of Technology is carrying out the practical education in the field of real research and development by the Aerospace Research Center. The projects of the center is being performed well in cooperation with the national research organization and the private companies and thereby the students have the good opportunity to find the actual situation of the real world.
  • 福島 洋
    水素エネルギーシステム
    2021年 46 巻 3 号 179-181
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/11/18
    研究報告書・技術報告書 フリー

    It is said that it is necessary to build a hydrogen-based society in order to realize carbon neutrality. However, the reality is that the social implementation of hydrogen has not progressed. In order to realize a hydrogen-based society, it is necessary to solve many issues, and for that reason, the Japan Hydrogen Association was established in December, 2020 as a cross-industry organization. This association is participated by many companies and organizations from various industries, and will accelerate the social implementation of hydrogen with an all-Japan.

  • -石見銀山を対象としたケーススタディ-
    赤沢 克洋, 佐藤 充
    農村計画学会誌
    2010年 29 巻 Special_Issue 号 287-292
    発行日: 2010/11/30
    公開日: 2011/11/30
    ジャーナル フリー
    Although studies have been made on factors in repeat demand for tourism, but there is a little agreement on satisfaction-non-based factors. Therefore, in this paper, the existence of the satisfaction-non-based factors has been verified by the quantitative analysis. In addition, we have clarified the signification of these factors: for instance, the sense of anticipation, the renewal of preference by experiments and so on. Finally, we have proposed the strategic implications regarding the repeat demand creation for tourism by taking satisfaction-non-based factors into consideration.
  • 金山 紀久
    農林業問題研究
    1992年 28 巻 3 号 132-143
    発行日: 1992/09/25
    公開日: 2011/09/05
    ジャーナル フリー
    It is said that advertising of vegetables has little effect on the expansion of these demands so far. But recently, advertising is getting important for places of vegetable production, because many places of vegetable production intend to differentiate their products from the products of other places.
    This paper attempts to analyze the effect of advertising on vegetable demands. The vegetables are the onion and the potato which are advertised under “The Hokuren Program for Expanding Consumption of Onion and Potato.” The advertising variable which summarizes the influence of current and past advertising expenditures on demand is used to estimate the impact of advertising on demand. The Pascal distributed lags are used to account for the influence of current and past advertising expenditures.
    Both parameter estimates of advertising variables in onion and potato equations are statistically significant. But the effect of advertising on the onion demand is different from that on the potato demand. The onion demand is quickly affected by the advertising, whereas the potato demand is slowly affected. Using the estimated equations, the effects of advertising on their demands are valued by the simulation analysis. If the price elasticities of supply of these vegetables are less than 1.0, the increase in supplier surplus is greater than the advertising cost of this program.
  • ―日本におけるスポーツツーリズム成功への課題―
    二木 真
    日本国際観光学会論文集
    2018年 25 巻 133-140
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/06/12
    ジャーナル オープンアクセス
    Tokyo chosen to host the 2020 Olympic Games, there has been an increasing interest in sports tourism as a source for generating new demand in overall tourism to Japan. However, currently we have not seen what we could call an exemplary model for success domestically thus far. What is the important factor to succeed in sports tourism? Based on the research and analysis of the success of Honolulu Marathon, which has been annually drawn over 10,000 Japanese participants for 45 years, we hope to contribute to the development of sports tourism in Japan by finding a core competency that will produce sustainable value in this field.
  • 稲岡 徹, 大久保 吾良, 横田 真良, 武政 正明
    日本家禽学会誌
    1999年 36 巻 3 号 174-180
    発行日: 1999/05/25
    公開日: 2008/11/12
    ジャーナル フリー
    イエバエの食糞性を利用して鶏の排泄物を分解処理し,その際得られる大量のイエバエ幼虫および蛹の,鶏の飼料原料としての価値を検討した。イエバエ幼虫および蛹の乾燥粉末は,粗蛋白(CP)約60%,粗脂肪約20%を含み,アミノ酸組成は魚粉に類似し,家畜•家禽の飼料原料として,十分な利用価値があると考えられた。幼虫と蛹の比較では,1個体当たりの体重が幼虫の方が重いことから飼料原料としては幼虫がより適していると思われた。幼虫乾燥粉末原物の鶏におけるエネルギー代謝価(ME)は3.79kcal/gと算定された。体成分の分析結果とエネルギー代謝価に基づき,CP,ME,アミノ酸組成が同等となるようイエバエ幼虫乾燥粉末7%含有の試験飼料と,魚粉(ホワイトフィッシュミール)7%含有の対照飼料を調製した。両飼料ともブロイラー前期養分要求量を満たしていることを確認し,孵化直後から24日齢までブロイラーに対する飼養試験を実施した。試験飼料と対照飼料を与えた雛の間に,増体量と飼料要求率に有意差は認あられなかった。24日齢で屠殺した雛の中抜き体重(可食部と骨部の合計)の生体重に対する割合は,試験飼料投与群が対照飼料投与群より有意に高かった。これらの雛の腿肉の,蛋白質,脂肪の含有率,アミノ酸組成に,投与飼料による違いは認められなかった。以上の結果から,イエバエ幼虫乾燥粉末は鶏の飼料原料として,魚粉と同等以上の栄養的価値があることが示された。
  • 馬場 博幸, 今中 政輝, 荻本 和彦, 天津 孝之, 増田 浩, 宇田川 佑介, 請川 克之
    電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)
    2018年 138 巻 6 号 755-763
    発行日: 2018/06/01
    公開日: 2018/06/01
    ジャーナル フリー

    Since solar power generation has increased rapidly, balancing function, especially in the form of increasing demand, is becoming needed. We propose technique of demand response in which an aggregator dispatches home appliances expected to be IoT-ready in the near future in order to consume the surplus deriving from over-generation of solar energy.

    In this study, assuming that such an aggregator could be an energy retailer as well, this demand dispatch is provided to customers as an energy service and also offered to the power system operator as a balancing function. An experimental demand dispatch system is implemented, and challenges are pointed out such as an error between target demand value to be increased and actually dispatched demand value.

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