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  • 藤村 和代, 久保田 佳嗣, 谷 和宏, 辻 和之, 金 英幸, 小倉 真美, 高岡 亮, 北川 真一, 山口 貴司, 水野 孝子, 井上 恭一, 加藤 勤, 田中 敬正
    Oncologyの進歩
    1993年 3 巻 1 号 36-42
    発行日: 1993年
    公開日: 2012/10/29
    ジャーナル フリー
    A case of malignant lymphoma with liver involvement is presented. A 48-year-old male patient was referred to our hospital for evaluation of incidentally found liver tumor. US-guided percutaneous liver biopsy proved the diagnosis of diffuse large cell type non-Hodgkin's lymphoma. Biopsy specimen from the right axillary lymph node showed the same histological findings, indicating the stage IV disease according to Ann Arbor classification. Combined chemotherapy produced remission of the tumor. Various imaging procedures, including US, CT,67Ga scintigraphy, and MRI, were performed before and after treatment. Hepatic tumor was most prominently demonstrated on T2-weighted MR image. T2-weighted MR image showed most characteristic changes during the treatment: Reappearance of hepatic vascular structures and normalization of previous strong intensity area were considered to reflect tumor-cidal effect of the regimen. MRI is considered an adequate imaging method for diagnosis, staging, and evaluation of therapy in hepatic lymphoma.
  • 要約産出方略と要約文章の良さについての検討
    邑本 俊亮
    教育心理学研究
    1992年 40 巻 2 号 213-223
    発行日: 1992/06/30
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    The present study investigated the variety of summaries and the determinants of its goodness. In Experiment 1, subjects were given two stories and asked to write a
    summary
    under either of the following two conditions, the referring-text condition in which subjects were allowed to see the original text while writing a
    summary
    , and the referring-memory condition in which subjects had to remember the story and summarize it without seeing the original text. Qualitative differences of summaries were found according to conditions, and the varieties of summaries were also observed among subjects. In Experiment 2, subjects were required to evaluate the summaries obtained from Experiment 1. Results showed that the summaries produced in referring-memory condition were evaluated poorer than the summaries in referring-text condition, because they tended to contain inadequate information and a lack of important information. Evaluations were divided concerning some summaries. Finally, four types of strategies of
    summary
    production considered to cause a variety of summaries, were proposed and the relationship between the strategies and the goodness of summaries were discussed.
  • 堂井 康宏, 安房 竜矢, 石原 まほろ, 佐藤 涼矢, 伊藤 丈人, 永登 大和
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 9-16
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、事業主が採用後に発達障害であることを把握し、就労継続のために職場適応上の課題解決に取り組んだ事例を通して、発達障害であることが把握された従業員を雇用する事業主に対してどのような支援が必要であるかを明らかにすることを目的とした。

    調査の結果、職業生活上の主な問題は、障害特性に起因する職務遂行やコミュニケーションに関するものであり、「業務指示方法の見直し」、「本人が遂行可能な職務の創出」、「職場のルールや迷惑に感じていることを説明し、望ましい対応を伝えた」ことにより問題を解消した企業では、継続雇用できている従業員が多かった。また、多くの企業では職務内容の大幅な変更は行わず、職務の幅を限定することで対処している傾向が認められた。発達障害の診断・開示に至るプロセスにおいては、発達障害に関する知識を有する上司や人事担当者、産業医などの産業保健スタッフが介在することや良き理解者が存在することが、診断や開示に好影響を及ぼしていることがうかがえた。

    見逃されてきた特性と環境との相互作用によって課題が顕在化し採用後に発達障害が把握される従業員を理解することが支援の第一歩であり、当該従業員に寄り添い、根気強く、諦めずに、時間をかけて、丁寧に、信頼関係を築いて支援や配慮が行える人材(上司・同僚)を育成することと併せて、望ましい支援や配慮のあり方を巡る議論が深化していくことが期待される。
  • 調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 52-
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 49-51
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 秋場 美紀子, 大石 甲, 中山 奈緒子, 永登 大和
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 41-48
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、現在の障害者が従事している業務の状況やAI 等の技術進展に伴い障害者の職域がどのように変化しているかについて把握を行うとともに、今後のAI等の技術進展を踏まえた障害者の職域変化等について展望することを目的として実施した。

    企業アンケート調査(有効回答数:一般企業3,693 件、特例子会社235 件)では、障害者のデジタル関連業務の従事状況、従事のきっかけや取組、障害者雇用への影響等について把握した。デジタル化のこれまでの障害者雇用への影響については、一般企業は、特に影響なしかややプラスの影響を感じており、特例子会社は、約半数がプラスの影響を感じていた。

    企業ヒアリング調査(対象16 社)では、障害者が従事するデジタル関連業務の内容、当該業務に取り組むこととなったきっかけやデジタル化に伴う障害者雇用への影響、障害者の採用やスキルの習得方法、業務分担や人的サポート等に関する取組、及び課題・今後の見通しについて把握するとともに、デジタル関連業務を4パターンに分類し、ヒアリング内容を整理した。
  • 村久木 洋一, 渋谷 友紀, 三浦 卓
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 33-40
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、第1に、事業所に雇用されている障害のある労働者の職場環境・労働条件、必要な合理的配慮、利用している支援機関等の実態を把握すること、第2に、就労支援機関が職務設定、職務創出・再設計等を検討する事業所に助言する際、及び事業所が自ら職務設定、職務創出・再設計を行う際の参考とするための事項を明らかにすることを目的とした。

    障害のある労働者に対するアンケート調査の結果、障害の特性によって必要とする配慮が異なること、「現在の業務の継続」を希望するか否かについて、「年齢」、「合理的配慮の実施状況」、「仕事についての相談先」、「将来への不安の有無」等が影響していること等が示唆された。

    また、障害者を雇用する事業所へのアンケート調査の結果に基づき、障害者が従事する具体的な職務内容を251 の「課業等」に分類・整理したところ、「データ入力」、「書類の整理・管理」、「事務」など、事務関係の課業等が多く見られた。さらに、事務関係以外では、「清掃」がとりわけ多く、「製造・加工・組立」も多く見られた。一方で、「教育」、「試験・検査・実験・解析」、「研究」など、専門的な知識や技術が求められる課業等も一定程度見られた。
  • 藤原 桂, 武澤 友広, 村久木 洋一, 田村 みつよ
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 25-32
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    障害者職業総合センター研究部門においては、2019 年度に、ワークサンプル幕張版(MWS)新規課題(以下「MWS 新規課題」という。)を開発し(障害者職業総合センター,2019)、2020 年度末から市販されている。

    MWS 新規課題は、特に作業遂行力の高い対象者に対してはアセスメント、就職や復職に向けた支援において効果を発揮するものの、MWS 新規課題の活用に伴う支援者の負担を軽減する必要性が指摘されていた。

    そのため、本調査研究では、支援者の負担軽減策として、MWS 新規課題についてイメージを与える「活用モデル」を開発することを目的として研究活動を行い、「ワークサンプル幕張版(MWS)新規課題活用ハンドブック」を作成した。
  • 髙木 啓太, 中山 奈緒子, 布施 薫, 秋場 美紀子
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 17-24
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、就労支援機関における今後のオンラインによる就労支援のあり方や効果的な実施方法等の検討に資することを目的として、就労支援機関を対象としたアンケート調査及びヒアリング調査を実施した。

    その結果、調査対象事業所では定着支援等を中心にオンライン支援が活用されていた。また、オンライン支援には移動負担の軽減、日程調整のしやすさ、利用者の心理的負担の軽減といった様々なメリットが見られた一方、機器の問題、非言語的な手がかりの把握の難しさや話すタイミングが難しいといったコミュニケーション上の課題、作業検査や行動観察のようなアセスメント実施の難しさといった課題が見られ、これらの課題に対する具体的な取組例も確認された。
  • 春名 由一郎, 大竹 祐貴, 岩佐 美樹, 野口 洋平, 中井 亜弓
    調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 1-8
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    難病患者の就労困難性に関しては、障害者手帳の対象にならない場合も含め、就労困難性のある難病患者に必要な就労支援を提供することが課題となっている。

    本調査研究では、難病患者調査、事業所調査、支援機関調査を実施することにより、障害認定の対象にはなっていない難病の症状の崩れやすさや病状の進行のおそれ等が就労困難性の原因であることを明らかにし、治療と両立しながら各人の能力を発揮して活躍できる仕事に就き、職場の理解と配慮を得て働き続けるための職場や地域の専門支援の課題やニーズについて、明らかにした。
  • 調査研究報告書サマリー
    2023年 3 巻 0-
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/05/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 竹内 大祐, 桒木 裕貴, 魏 燕, 春名 由一郎, 堀 宏隆
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 9-16
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、就労支援機関の人材育成の実態を把握した上で、就労支援担当者が共通認識すべき内容(効果的支援ノウハウ)及び就労支援担当者の人材育成のポイントを明らかにすることを目的に、①就労支援機関計3,000 所を対象とした実態調査、②効果的支援ノウハウの公募及びその内容についてのデルファイ法を用いた意見集約・とりまとめを行った。

    結果、①就労支援機関の知識・経験・スキル等の普及状況にはばらつきがあること、②就労支援の効果的支援ノウハウとは、就労支援プロセスの全体的な知識・経験を持ち、就職前から職場定着後のフォローアップにかけての総合的で幅広い支援を、多分野機関と連携をとりつつ行い、障害者や企業のニーズに応じた最新の支援を行うスキル等であること、③ノウハウの言語化・共有をはじめとした人材育成の組織的取組を実施している組織ほど、②のような効果的支援ノウハウが充足していることが明らかになった。
  • 調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 52-
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 49-51
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 堂井 康宏, 伊藤 丈人, 野澤 紀子, 安房 竜矢, 布施 薫
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 41-48
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    ICT(情報通信技術)を活用したテレワークについては、障害者雇用においても、その有用性が指摘されている。本調査研究では、就労や求職活動を行っていない人々も含めたアンケート調査により、障害者のテレワークに対するニーズ等を明らかにするとともに、テレワークを経験した障害当事者と、障害のある社員がテレワークで働いている企業の人事担当者等にヒアリングを行い、障害者のテレワークが直面する課題とそれらへの対処法を多角的に捉えることとした。

    その結果、障害者にはテレワークに対する一定のニーズがあること、そしてテレワークの実施に当たってはコミュニケーション方法や労務管理等に関して様々な工夫や配慮が、事業主と障害当事者によって行われていることが明らかとなった。
  • -第7回職業生活前期調査(令和2年度)・第7回職業生活後期調査(令和3年度)-
    大石 甲, 野口 洋平, 田川 史朗
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 33-40
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、障害のある労働者の職業サイクルの現状と課題を把握し、企業における雇用管理の改善や障害者の円滑な就業の実現に関する今後の施策展開のための基礎資料を得ることを目的とした。本報告書では第1期から第8期まで16 年継続調査する研究活動のうち、第7期の結果を報告している。

    その結果、合理的配慮の提供に当たり最初の取組である「職場で支障となっていることの確認や話合いの機会」は、合理的配慮提供の義務化以降に着実に増加していた。また、パネルデータの特性を踏まえた試行分析により、障害のある労働者の職業生活からの引退の状況には障害種類により違いがあることを確認した。本調査研究により何を実証していけるか、引き続き幅広く検討していく。
  • 春名 由一郎
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 25-32
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    従来、諸外国における職業リハビリテーションは、歴史的・文化的な違いが大きく、我が国の参考にし難いことが多かった。本調査研究では、障害者権利条約の要請による新たな課題の解決への総合的な取組に着目することで、我が国にも参考となる諸外国の先進的な職業リハビリテーションの動向を明らかにすることを目的とした。アメリカ、ドイツ、フランス、イギリス等の関連情報を収集分析し、障害・仕事・支援の捉え方における職業リハビリテーションの総合的な発展を確認した。我が国でも参考となる動向としては、障害者が直面する差別や支援ニーズの把握と効果的支援、誰もが活躍しやすい企業経営と職場づくりの専門的支援、障害予防と一体的な関係分野の連携による総合的リハビリテーションがあった。
  • -「就労支援のためのアセスメントシート」の開発-
    井口 修一, 武澤 友広, 石原 まほろ
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 17-24
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、就労困難性(職業準備性と就労困難性)評価ツールの利用ニーズ等を調査した上で、就労移行前の相談支援等(就労移行後に就労困難性に直面し、必要な支援を検討する場面も想定。)の現場において障害者本人を適切な就労の場や必要な支援サービスにつなぐ際に役立つ就労困難性(職業準備性と就労困難性)評価ツールを開発することを目的とした。

    研究委員会等の設置に基づく専門家集団による検討、就労支援機関に対する質問紙調査、障害者雇用企業に対する質問紙調査及び就労支援機関における評価ツール(試作版)の試用評価を経て、「就労支援のためのアセスメントシート」及び「就労支援のためのアセスメントシート活用の手引」を完成させた。
  • 知名 青子, 井口 修一
    調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 1-8
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本調査研究は、発達障害のある学生に対する大学、短期大学及び高等専門学校(以下「大学等」という。)と就労支援機関との連携による就労支援に関する実態の把握と今後の課題を検討することを目的として大学等及び就労支援機関への調査を実施し、発達障害のある学生に対する就労支援の現状と課題を検討した。

    その結果、多くの大学等で発達障害の診断がある学生が在籍しているほか、発達障害が推察される学生(診断なし)も半数近くの大学等で在籍しており、診断の有無や修学支援の必要性に関わらず発達障害のある学生が就労支援を受けていることが明らかになった。発達障害のある学生は個別性が高く極めて多様な状態像を示しており、大学等では学生個々の状態に応じた効果的な支援を実施することが重要な課題となっている。

    大学等と就労支援機関との連携を阻害する要因として、大学等からは学生を対象としている就労支援機関が少ないこと、就労支援機関情報の不足等が挙げられ、連携関係をさらに拡大していくためには、大学等には発達障害学生に対する就労支援機関等の情報提供を行うことで就労支援の理解を深めること、就労支援機関には実施する支援サービスの対象を発達障害のある学生にも拡大していくことが期待されている。
  • 調査研究報告書サマリー
    2022年 2 巻 0-
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
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