12 年ぶりに改訂された診療ガイドライン2023 年版について、鍼治療に関連する内容を中心に紹介した。今回の改訂では、鍼のClinical Question の①鍼は麻痺の早期回復に効果はあるのか（急性期）②鍼は後遺症の症状を軽減させる効果があるのか（慢性期）の2 つについて推奨度が出され、両者とも“弱く推奨する”と今までの“推奨しない”から大きく改訂された。この結果については、急性期の麻痺の回復や慢性期の拘縮やこわばり感などの後遺症の軽減に従来の治療（コントロール）と比べ、鍼治療の介入は効果が期待できるSystematic Review がいくつか出されていること、その中でも特に後遺症を予防・軽減することでQuality of Life の向上に寄与することが示唆され、今後は医療機関との連携を密にしながら麻痺の急性期か慢性期（後遺症を自覚）かの病期を把握し、その病期に応じた鍼治療とセルフケアの指導も鍼灸師の役割と考える。

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末梢性に対する鍼治療の効果を検討するため、日本顔面神経研究会治療効果判定委員会の提唱する基準に基づき、対象の選択を発症して2～3週間以内の新鮮例で, 電気生理学的検査 (Electroneurography : ENoG) による神経変性の程度を診断した上で、顔面運動スコアを用いて、薬物療法と鍼治療の比較、また薬物療法に鍼治療を併用した際の薬物単独療法との回復の違い等について111例の症例に対しretrospective study により治療効果を検討した。
その結果、 (1) 鍼治療と薬物療法の回復の比較では、ENoG値41%以上の群で鍼単独療法群はステロイド経口投与療法群と比べ有意に麻痺の回復が劣った。 (2) ENoG値21%以上の群でステロイド経口投与療法群と鍼併用群群では特に有意差は認められず、鍼を併用しても薬物療法単独群と比べ麻痺の回復は変わらなかった。 (3) ENoG値1～20%の群ではステロイド大量投与群とステロイド大量投与に鍼治療を併用した群と比べると回復に有意差は認められず、ステロイド大量投与群とステロイド大量投与に鍼治療を併用した群と比べると、ステロイド経口投与に鍼治療を併用した群は明らかに回復が劣った。 (4) 薬物療法単独群と鍼治療を併用した群において、特に鍼を併用することで回復を早めるといった効果は認められないが、逆に回復を遅延させるといった逆効果も認められなかった。以上より、急性期末梢性に対する治療は、発症して7日以内に適切な治療が求められており、鍼治療よりもステロイドなどの薬物療法が第一選択として重要であると考える。

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　末梢性（以下 麻痺）に対する鍼治療は、『診療ガイドライン2023 年版』の中で、後遺症が出現した慢性期においても弱く推奨された。麻痺後遺症は患者のQOL を低下させることから、その予防・軽減を目的に発症後早期からの定期的な介入が重要とされる。鍼治療・手技療法に関しても同様と考えられる。しかし、実地臨床においては後遺症が出現した後に治療を開始する患者も少なくない。したがって、あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師は、麻痺後遺症を有する患者に遭遇する可能性があり、そのような患者に対応できるよう基本的な知識を身につけておく必要がある。
　麻痺の主な原因は、Bell 麻痺やRamsay Hunt 症候群であり、自然治癒する患者がいる一方で、不全治癒や後遺症が出現する患者も存在する。後遺症は、麻痺発症後10 日～14 日時点での柳原法10 点以下やElectroneurography 値40% 未満の場合、発症後4 か月頃より生じる可能性がある。代表的な後遺症には、病的共同運動、顔面拘縮があり、安静時および表情形成時の顔面部非対称性や顔面部不快感を生じることがある。これらの後遺症は、患者の日常生活や社会生活を制限し、QOL を低下させる。
　後遺症のひとつである顔面拘縮の代表的な評価方法は、Sunnybrook 法の安静時対称点、日本語版Facial Clinimetric Evaluation Scale の顔面の感覚分野やその程度をVisual Analog Scale で評価する方法があり、これらを組み合わせて定期的に評価する。
　我々が行なっている鍼治療・手技療法は、後遺症、特に顔面拘縮が予想される場合は予防、既に生じている場合は軽減を目的に行う。鍼治療は、表情筋上にある経穴を指標に30 ミリ・12 号のディスポーザブルステンレス鍼を用いた15 分間の置鍼、手技療法は表情筋部を中心に行う。鍼治療・手技療法時には、温熱療法、セルフケアおよび日常生活指導を併用している。治療計画として、治療頻度は、1～2 週に1 回を基本に、発症後12 か月まで継続することが多い。鍼治療・手技療法は、安静時対称性および顔面部不快感の改善により患者のQOL 向上に寄与できると考える。

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本学における東洋医学部門の経緯は、1984年に第二内科の一部門として開設され、以来30年間にわたり医科大学において鍼灸医療の診療や研究・教育に従事してきた。特に学内の専門診療科と共同で診療や研究を推進し、伝統医療の科学化に着手している。 　当科外来に他の診療科より依頼があった患者の頻度は、66.1％と来院患者の3分の2以上を占め、診療各科との連携が年々充実してきている。依頼診療科は、末梢性のを専門とする神経内科や神経耳科が上位にランクされている。こうした依頼患者の疾患別出現頻度は、Bell麻痺が最も多く、次いで緊張型頭痛、肩こり症、非特異的腰痛、脳血管障害、Ramsay Hunt症候群等が高い。 　末梢性の原因は、Bell麻痺とRamsay Hunt症候群がその大半を占め、その他外傷や腫瘍、全身性疾患等である。評価法には、40点法（柳原法）やHouse-Brackmann法が広く専門医に活用されており、また、予後判定には電気生理学的検査であるENoGが最も重要視されている。 当科における鍼灸治療の方法は、多くの臨床研究の成果より病期や病態（麻痺の程度）によりそれぞれ治療法を選択している。発症早期は顔面神経を目標とした経穴に置鍼している。麻痺発症後2週間で麻痺の程度が軽度であれば顔面神経を目標とした鍼通電療法（1Hz, 10～15分）、麻痺の程度が重度であれば表情筋を目標とした置鍼、及び非同期鍼通電療法を実施している。さらに、後遺症の予防や治療に対しても非同期鍼通電療法を早期に開始している。 このように、専門診療科と連携し早期に鍼治療を開始することで麻痺の改善を早め、また、現代医療でも難治とされている完全麻痺や後遺症に対しても概ね期待すべき効果が得られている。一方、顔面神経を目標とした鍼通電刺激が予後判定に有用な手段となる可能性も示唆された。

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【目的】末梢性（以下 麻痺）患者の後遺症は、患者のQuality of Life（以下 QOL）を 著しく低下させる。そのため、後遺症の出現が予想される患者に対してはその予防や軽減を目的 に発症早期からリハビリテーション（以下 リハ）が行われている。リハの介入の中で表情筋に対 するマッサージは日々の臨床で多用されている。そこで、本研究では我が国の麻痺患者に対する マッサージの文献レビューを行い、目的・方法・効果に焦点を当て、現状と意義および課題につ いて検討した。
【方法】データベースは、医中誌Web Ver．5 を使用し、検索語はその統制語である「顔面麻痺」、 「Bell 麻痺」、「帯状疱疹- 耳性」の同義語のうち関連する検索語と「マッサージ」とした。調査日 は2018 年6 月20 日、調査対象期間は限定せずに行った。同時に、ハンドサーチも行った。対象 論文は、包含基準・除外基準に基づき選定した。
【結果】検索の結果、医中誌Web23 件、ハンドサーチ3 件、合計26 件が抽出された。そのうち対 象論文の条件を満たす11 件について検討した。マッサージの目的は、後遺症出現前は予防、出現 後は軽減を目的に行われていた。方法は、主に前頭筋・眼輪筋・頬骨筋・口輪筋・広頸筋などの表 情筋に対して、頻回の筋を伸張するマッサージが行われていた。マッサージは他の治療法と併用 されていた。評価は、柳原法、Sunnybrook 法、House-Brackmann 法、Facial Clinimetric Evaluation Scale などが用いられており、マッサージを含めたリハの効果として、後遺症の軽減、QOL の向上 が報告されていた。
【考察・結語】麻痺患者に対するマッサージは、病期に応じて後遺症の予防や軽減を目的に、他の 治療法と併用することにより後遺症の軽減、その結果としてQOL の向上に寄与できる可能性が示 唆された。特に麻痺患者のQOL を著しく低下させる要因である顔面のこわばり感などの違和感に 対してマッサージを行い一定の効果を挙げていることは、この領域における手技療法の意義が考 えられた。一方で、マッサージの方法、効果の検討に関する課題も明らかとなった。

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本シンポジウムでは、 国内の診療ガイドラインにおける鍼灸治療の現状と課題について概観し、 エビデンスの充実と他分野のガイドラインへの鍼灸治療の収載を目指した対応策を議論するべく、 大川祐世氏、 石山すみれ氏、 堀部豪氏、 谷口博志氏、 伊藤千展氏が登壇した。 シンポジウムの前半では、 大川氏が鍼灸の推奨が含まれる診療ガイドラインの現状と、 各ガイドラインにおける記載内容や課題について解説した。 次に、 石山氏が頭痛診療における鍼灸の位置づけと、 多職種連携における役割について報告し、 鍼灸がチーム医療の一環として活用される可能性を示した。 堀部氏は、

に対する鍼灸治療が 「弱い推奨」 としてガイドラインに新たに収載された意義について述べ、 今後のエビデンス構築の方向性について考察を行った。 谷口氏は過敏性腸症候群に関するガイドラインを取り上げ、 過敏性腸症候群の鍼灸治療における基礎研究の成果と臨床的有効性を紹介し、 その限界と今後の課題を指摘した。 伊藤氏は過活動膀胱に対する鍼灸治療の位置づけについて述べ、 近年のガイドライン改訂において鍼治療が 「その他の保存療法」 として収載された経緯と、 エビデンスの強化が必要であることを報告した。 各講演を通じ、 ガイドラインにおける鍼灸治療の位置づけが向上しつつある現状が示されるとともに、 今後の課題としてエビデンスの質向上や他分野のガイドラインへの収載を進めるための方策が議論された。 本シンポジウムが鍼灸治療のさらなる普及と他医療分野との連携強化に寄与することを願う。

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