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全文: 関節モビライゼーション
134件中 1-20の結果を表示しています
  • 宮本 重範
    理学療法学Supplement
    1995年 1995.22.1 巻
    発行日: 1995年
    公開日: 2017/07/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 赤坂 清和, 田村 暁大, 簗瀬 康, 乙戸 崇寛, 澤田 豊, 大久保 雄
    理学療法 - 臨床・研究・教育
    2016年 23 巻 1 号 89-92
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/03/17
    ジャーナル フリー
    [目的]日本の理学療法士養成校における関節モビライゼーション教育の現状を明らかにすること。[対象]2013年に理学療法士を養成する学生を募集していた全国理学療法士養成校244校。[方法]関節モビライゼーション教育状況について,郵送によるアンケート調査を実施した。[結果]関節モビライゼーションは授業内容に取り入れられていない,またはわからないと回答した養成校は,合わせて9.8%であった。また,担当教員の85%が読む関節モビライゼーションに関連する論文数は,月に1論文以下であることが判明した。さらに,教育環境が不十分という意見が多かった。[結語]理学療法士養成校における関節モビライゼーション教育担当の教員の質の向上と多面的な環境整備により,更なる教育の充実を図るべきであるという課題が明らかとなった。
  • 大森 圭, 宮本 重範, 橋田 浩, 青木 光広
    理学療法学Supplement
    2003年 2002 巻 DP598
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/03/19
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】関節モビライゼーションは、動きに制限のある部位に対して徒手による物理的外力を加えることによりで関節の運動機能を正常化させることを目的として実施される。本研究は健常成人を対象に頸椎に対する関節モビライゼーション手技を施行し、それによってどの程度の頸椎回旋可動域が増加するかを、客観的かつ定量的に明らかにする事が目的である。【方法】対象は頸部の疾患がなく頸部回旋可動域に左右差がみられた、健常成人男性18名(平均年齢25.5±3.8歳)、健常成人女性12名(平均年齢23.6±3.9歳、)の合計30名とした。また、健常成人男性8名(平均年齢28±5.2歳)、健常成人女性4名(平均年齢24±4.7歳)の合計12名を対照群とした。すべての対象者に研究の目的・方法等を説明し同意を得た。頸椎関節可動域は、超音波式3次元動作解析システムZebris CMS70P(Zebris社製)を使用し、左右最大回旋を測定した。測定は関節モビライゼーション手技前、下部頸椎に対する手技後、上部頸椎に対する手技後の3項目において、各5往復の頸部最大回旋を自動運動にて行った。対照群においては手技を行わず、頸椎最大回旋のみ同様に3回連続して行った。手技はMaitlandによる関節に対する振幅運動のGrade IVを10秒間、下部頸椎はC6、C7に対して、上部頸椎はC1-2間に対して施行した。手技側は対象者の頸椎回旋可動域の左右差で、可動域が減少している側とした。測定により得られた左右最大回旋可動域データは手技前を100%として、下部頸椎手技後、上部頸椎手技後も百分率で算出しそれぞれ比較した。統計学的有意水準は危険率5%とした。【結果】対照群の頸椎回旋可動域変化は1、2、3回目の全ての比較において、有意差は認められなかった。左回旋方向および右回旋方向に手技を施行した群のいずれも、それぞれ下部頸椎に対する手技を行った後の同側の回旋可動域が手技前と比べ有意に(p<0.05)高かった。左回旋方向に手技を施行した群において、下部頸椎に対する手技実施後の回旋の総和が手技前と比べ有意に(p<0.05)高かった。右回旋方向に手技を施行した群において、上部頸椎に対する手技施行後の右回旋可動域が手技前と比べ有意に(p<0.05)高かった。【考察】関節モビライゼーション手技を行わない対照群の計測で、頸椎自動回旋可動域に再現性を認めたことから、今回の測定に必要な自動運動のみでは頸椎回旋可動域の増加には影響を及ぼさないことが確認された。左右いずれの方向においても下部頸椎手技後に回旋可動域が増加したことから、関節モビライゼーション手技の効果が示唆された。本研究の対象者はすべて健常成人であったが、頸椎の可動性障害者に対して関節モビライゼーションは可動域回復のために有効な手段であると考える。
  • 猪原 康晴, 宮本 重範, 青木 光広
    理学療法学Supplement
    2003年 2002 巻 DO830
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/03/19
    会議録・要旨集 フリー
    [はじめに]1990年代以降頚椎に対する関節モビライゼーションの自律神経への影響についてVicenzino等の報告がある。しかし、胸椎に対する関節モビライゼーションの影響についての報告はない。本研究では、健常者を対象に中位胸椎(Th4-Th8)に対し関節モビライゼーションを加え、心電図を用いて心拍変動を調べ、低周波(以下LF)成分、高周波(以下HF)成分、低周波成分/高周波成分比(以下LF/HF)を解析し胸椎に対する関節モビライゼーションが躯幹の自律神経系に及ぼす影響について検討した。[対象および方法]被験者は健康な20代の男女20名(男性10名、女性10名、平均22.6歳)である。交通事故の既往歴がある者、薬物治療とダイエットを行っているものは除外した。実験に先立ち被験者に対して実験に関する十分な説明を行い、書面にて承諾を得た。実験前日の運動、午後9時から実験終了までのアルコール類・カフェイン類の摂取および喫煙を避け、実験当日の朝食・昼食は軽く摂り、実験開始2ー3時間前までに済ませるように被験者に指示した。実験は室温が23-26度に保たれた薄明かりの静かな部屋で、午後2時から6時の間に実施した。実験は、1、胸椎椎間関節(Th4- Th8)に対するモビライゼーション手技群、2、1の部位の皮膚上に指を当てるのみのプラセボ手技群、3、体位変換のみを行わせ徒手的接触を行わないコントロール群の3群について同一被験者で異なる日に実施した。被験者は15分間仰臥位をとり安静臥床の後、心電図、周波数解析装置の電源を入れ、メトロノームを用いて0.25Hzのリズムで呼吸を行った。7分間仰臥位で測定した後、被験者は腹臥位となり、モビライゼーション手技或いはプラセボ手技を施行し、その後、仰臥位に戻り約30分間その姿勢を保った。統計処理は3群それぞれにおいて、15分間安静臥床後の5分間平均を基準とした。腹臥位から仰臥位への体位変換直後、体位変換5分後、体位変換15分後(以下15分後)、体位変換25分後(以下25分後)の5分間平均および体位変換5分後の20分間平均(以下20分平均)の資料を対応のあるt検定を用いて行った。[結果]3群共に計測時のいずれの時間においてもHF成分には有意な差は認めなかった。LF成分、LF/HFはモビライゼーション手技群、プラセボ手技群で15分後、25分後、20分平均で有意に増加していた(P<0.05)。[考察]本結果から中位胸椎椎間関節に対するモビライゼーション手技は、20才代の健常者のHF成分つまり心臓迷走神経に影響を及ぼさないことが明らかにされた。プラセボ群・モビライゼーション群は共にLF成分、LF/HFつまりβ系交感神経に対して影響を及ぼし、体位変換のみのコントロール群では影響を及ぼさなかった。このようなβ系交感神経活動の亢進は、主に皮膚刺激によってもたらされたと考えられる。頚椎の先行研究を考慮に入れると、モビライゼーション手技施行時間を延長することにより、より大きな交感神経刺激効果が期待される。
  • 井ノ上 修一, 天満 和人, 井崎 義巳, 福田 哲也, 小谷 泉
    理学療法学Supplement
    2001年 2001.28.2 巻
    発行日: 2001/04/20
    公開日: 2018/03/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 村上 雅仁, 平山 昌男, 河合 秀彦, 富永 孝紀, 永田 安雄, 吉井 次男, 加藤 順一, 谷崎 俊郎, 岩崎 正典, 山辺 裕, 横山 光宏
    理学療法学Supplement
    2001年 2001.28.2 巻
    発行日: 2001/04/20
    公開日: 2018/03/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 竹井 仁
    理学療法科学
    2005年 20 巻 3 号 219-225
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/09/02
    ジャーナル フリー
    関節モビライゼーションとは,主に滑膜関節において圧迫・牽引検査で示唆された関節内病変や,低可動性の改善,疼痛の軽減などさまざまな治療目的に応じ,低速度かつさまざまな振幅で種々の可動範囲を反復的に動かす他動運動である。関節機能異常の原因が関節を構成する組織(骨・関節包・靱帯)にある場合は関節モビライゼーションが適応となる。著しく関節周囲の組織と筋の両者が制限されているときには,軟部組織モビライゼーションと関節モビライゼーションを交互に行うこともある。治療を考えるときには総合的な評価から原因を明らかにし,治療の選択に際しても軟部組織と関節を別々に考えるのではなく,両者から関節機能異常をみる必要がある。関節機能異常は,どのような場合でも解剖学的,構造的な異常により発症している。したがって評価と治療を行う際には,解剖学,生理学,運動学や触診の知識・技術が重要になる。
  • 田村 陽子, 安彦 陽子
    理学療法学Supplement
    2009年 2009.36.1 巻 K-071
    発行日: 2009/05/28
    公開日: 2018/03/08
    会議録・要旨集 フリー
  • 小倉 秀子
    理学療法学Supplement
    2009年 2009.36.1 巻 K-070
    発行日: 2009/05/28
    公開日: 2018/03/08
    会議録・要旨集 フリー
  • 院内におけるClinical Prediction rulesを満たす患者でのケースシリーズ
    中口 拓真, 岡 泰星, 田津原 佑介, 原井 祐弥, 市平 暁平, 芝氏 太作, 藤本 威洋, 柳川 楓夏, 林 大樹, 玉置 桂一
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-MT-08-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】症状・徴候・診断的検査を組み合わせて点数化し,その結果から,対象となる疾患を持つ可能性に応じて,患者を層別化するClinical Prediction Rules(CPR)が注目されている(Gavin:2009)。しかし,本邦ではCPRの使用頻度は低く検証はされていない。介入頻度の多い変形性膝関節症患者に対して,Linda L(2007)らが報告したCPR(陽性尤度比12.9,成功確率97%)を満たす患者を対象とした股関節モビライゼーションの即時効果の本邦での検証を目的とする。【方法】Linda Lらの報告したCPRを使用した。当院に入院する患者のうち歩行可能で変形性膝関節症の既往歴があり膝関節痛を有する者で(1)股関節痛または鼡径部痛,感覚異常(2)大腿前面痛(3)膝関節屈曲122°以下(4)股関節内旋17°以下(5)股関節Distractionテスト陽性のうち2つ以上満たすものを対象とした。また,除外基準として,神経学的疾患,変形性膝関節症と同側の整形外科的疾患,認知機能低下を有する者とした。治療介入は先行研究に従い,比較的容易な手技であるCaudal glide・Anterior-posterior glide・Posterior-anterior glide・Posterior-anterior glide with flexion, abduction, and lateral rotationとし,セラピスト間で確認練習を行った後に実施した。治療介入前と介入直後に最大膝伸展筋力(Nm/kg),Numerical Pain Rating Scale(NPRS)と膝関節に対する全体的な症状の把握を目的として,変形性膝関節症転帰スコア(Knee Injury and Osteoarthritis Outcome Score:KOOS)のうち,症状・疼痛・生活の質を調査した(満点80点)。NPRSは,最も疼痛が強く出現する動作の直後に調査した。治療効果の主観的な変化度合いに対する評価として15pointsのGlobal Rating of Change Scale(GRC)を用いて行った。なお,NPRS・GRC・KOOS評価は研究や治療に関与しない第3者に依頼し盲検化を施した。【結果】上記基準を満たす5名,平均年齢79.2歳,BMI25.4kg/m2に対し,モビライゼーションを行った。介入前平均,膝伸展筋力0.82Nm/kg,NPRS:5.6点,KOOS:31.2点。介入後平均,膝伸展筋力0.88Nm/kg,NPRS:3.2点,KOOS:40.2点,平均GRC:3.2【結論】変形性膝関節症患者でCPR基準を満たす対象者に股関節モビライゼーションを行った。本研究においてもNPRSが平均2.4点(42%)改善し先行研究を支持する形となり本邦においても治療意思決定に有用である事が示唆され,NPRSのMinimal Clinically Important Difference(MCID)に近似した値(Michener:2011)となっている為,意義のある改善であると考える。GRCにおいてもLinda Lらが報告した3.27と近い値となった。KOOSは平均9点の改善であり測定誤差(Salavati:2011)を超えている為,膝関節全体の症状も改善したと考える。本研究の限界としてプラセボ群を設定していない点や対象者数が非常に少ない事,本対象者は膝関節以外の疾患も同時に罹患している為,日常生活動作の改善がモビライゼーションの効果であると証明できない点等が挙げられ今後の課題である
  • 竹井 仁
    理学療法学
    2007年 34 巻 8 号 378-380
    発行日: 2007/12/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
  • —胸鎖乳突筋筋活動および筋厚と頸長筋筋厚の測定による検討—
    今田 康大, 遠藤 敦士, 竹井 仁
    理学療法科学
    2018年 33 巻 2 号 203-207
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/27
    ジャーナル フリー
    〔目的〕頸椎関節モビライゼーション手技の介入が,頭頸部屈曲運動時の胸鎖乳突筋の筋活動および胸鎖乳突筋と頸長筋の筋厚に影響を与えるかを,表面筋電図と超音波診断装置にて検討することを目的とした.〔対象と方法〕健常男性42名(平均年齢26.5歳)を無作為に,頸椎離開モビライゼーション,頸椎屈曲モビライゼーション,頸椎離開+屈曲モビライゼーション併用,安静座位の4群に分けて介入した.〔結果〕頸椎離開+屈曲モビライゼーション併用の介入後に,胸鎖乳突筋筋活動および筋厚変化率が低下し,頸長筋筋厚変化率が増加した.〔結語〕頸椎分節での離開と屈曲方向への徒手理学療法の介入は,頭頸部屈曲運動時の頸部屈曲筋群の筋活動や筋厚に影響を与えることが示された.
  • ―評価と診断を中心として―
    宮本 重範
    理学療法学
    1995年 22 巻 6 号 370-373
    発行日: 1995/11/30
    公開日: 2018/09/25
    ジャーナル フリー
  • ―学修進行度による影響―
    小野田 公, 久保 晃, 丸山 仁司
    理学療法とちぎ
    2017年 7 巻 1 号 9-12
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/01/31
    ジャーナル フリー

    理学療法士にとって触診は基本的な必須技術である.視覚情報なしで骨標本部位を特定する触診スキルの程度をその速度から学修進行度の相違を明らかにすることを目的とした.本学理学療法学科2年次生,3年次生各10名を対象とした.被験者は,全身骨格模型前で立位にてアイマスクを装着した.骨の部位が出題され,開始合図からその部位の触知までの時間を計測した.出題部位は,10部位を行った.2年次生と3年次生の速度を各部位ごとに比較分析した.3年次生は2年次生よりも骨指標を早く触知できることが示唆された.3年次生は講義等で骨格をイメージする機会が多く,よりイメージが形成されていることが考えられる.

  • 丸山 孝樹, 嶋田 智明, 澤田 豊, 大久保 吏司, 戎 健吾, 木田 晃弘, 佐浦 隆一, 松井 允三, 角田 雅也, 黒坂 昌弘
    理学療法学Supplement
    2003年 2002 巻 DO041
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/03/19
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】運動療法および物理療法により、変形性膝関節症(以下膝OA)の疼痛および能力低下を軽減させることが諸家により報告されている。一般に温熱療法後の膝関節可動域(以下ROM)運動やSLRを用いた大腿四頭筋等尺性運動(以下SLR)やエルゴメーター等の運動療法が推奨されている。そこで今回我々は、膝OA患者に対して通常の運動療法にモビライゼーションやストレッチング等の徒手療法をさらに加えることが、従来の方法より効率的であるか否かを検討した。【対象と方法】膝OA患者(24人、女性22名、男性2名)を無作為に運動療法群(54歳から81歳、平均70.5歳)と徒手療法併用群(66歳から81歳、平均73.7歳)に分類した。運動療法群は温熱療法後、下肢筋力運動として反対側の膝関節を軽度屈曲した状態でSLR20回を1から3セットとエルゴメーター10から15分を行った。またROM運動として大腿四頭筋、ハムストリングス、下腿三頭筋の自動運動も指導した。一方、徒手療法併用群は運動療法群のプログラムに理学療法士による膝関節と仙腸関節、股関節、足関節などの隣接関節のモビライゼーションや膝周囲筋のストレッチング等を併用した。治療は両群とも2ヶ月、2回/週の割合で通院で実施され、その他は指導した運動を自宅で行った。臨床評価には日本整形外科学会膝疾患評価点(JOAスコア)、 西オンタリオ・マクマスター変形性関節症指数(WOMACスコア)、6分間の歩行距離、膝ROM、膝関節の伸筋、屈筋の筋力測定等で行い、治療前と治療開始から2ヵ月後で評価し比較・検討した。筋力はバイオデックスシステム3にて求心性収縮角速度60度/秒の等速性最大トルクや膝屈曲60度での等尺性最大トルクを測定し、体重で除した値を筋力とした。【結果】運動療法群、徒手療法併用群ともに治療前と比べると、JOAスコア、WOMACスコア、6分歩行、等速性膝伸展筋力、膝ROM等において有意な改善を示した。両群ともWOMACスコアの内訳では、疼痛と身体機能において治療前と比べ有意に改善されていた。改善度で比較すると徒手療法併用群のWOMACスコア、等速性膝伸展筋力そして膝ROMが運動療法群に比べ有意に改善していた。【考察】大腿四頭筋訓練が膝OAの保存的治療に関して有効であるといわれる根拠はいまだ十分立証されていない。短期間で筋力が増加したと考えるよりは、むしろ滑膜・関節軟骨・関節包・軟骨下骨などが複雑に関係した除痛を支持する報告が多い。徒手療法併用群は、さらに関節モビライゼーションやストレッチング等を加えることにより膝関節の疼痛が軽減し、臨床症状が改善されたものと思われる。本研究により膝OAに対して、従来の運動療法に関節モビライゼーションやストレッチングなどの徒手療法を加えることは有効であることが示唆された。
  • 板場 英行
    理学療法学
    2007年 34 巻 8 号 375-378
    発行日: 2007/12/20
    公開日: 2018/08/25
    ジャーナル フリー
  • 林 寛
    理学療法学Supplement
    2009年 2009.36.1 巻 K-018
    発行日: 2009/05/28
    公開日: 2018/03/08
    会議録・要旨集 フリー
  • 鶴田 歩, 藤縄 理, 大関 貴弘
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1538
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】足関節の背屈運動には,近位脛腓関節,遠位脛腓関節,距腿関節の3つの関節が関与している。これらの各関節の機能異常により足関節背屈可動域制限が生じ,関節モビライゼーション(Joint Mobilization:JM)によって,可動域制限を改善させるという報告が多い。しかし,背屈可動域制限にこれらの3つの関節が,それぞれどの程度関与しているのかを明らかにした報告はない。本研究の目的は,足関節背屈制限があり,且つ近位脛腓関節の制限がない対象者に対し,遠位脛腓関節と距腿関節にJMを個別に行い,それが足関節背屈角度に及ぼす影響を調査し,背屈制限への関与を検討することである。【方法】対象は,足関節背屈制限がある女子大学生(平均年齢:20.25±1.41歳)の両下肢,計40脚とした。除外基準は,下肢に急性期および亜急性期の整形外科疾患を有している者,進行性の下肢関節疾患を有している者とした。全被験者に対して足関節背屈可動域を測定し,近位脛腓関節,遠位脛腓関節,距腿関節の副運動検査を行った。これらの検査にて,近位脛腓関節に制限がない者を抽出し,グレードIIIの関節包ストレッチを実施する介入群,介入群と同様の手技で接触し,ストレッチを実施しない対照群に分類した。介入群では,遠位脛腓関節と距腿関節に対してJMを個別に実施した。各JM実施直後に,実施前と同様に背屈可動域を測定した。介入群-対照群の分類,各JMを施行する順番はランダムとした。また,背屈角度の測定は,足関節背屈角度測定器を製作し,信頼性を検定後(ICC(1,1):0.692~0.971,ICC(2,1):0.986),JM施行者とは異なる3名の検者によって測定した。分析は,正規性を確認後,全体的な変化量の比較には,介入群と対照群間,JM施行順序の違いの2要因について二元配置分散分析を,各関節の変化量の比較には,Mann-Whitney U-testを用いて検定した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言を遵守し,対象者に対して本研究の目的,方法を書面および口頭にて説明し,文書により同意を得た。なお,所属施設の倫理委員会にて承認を得た(第25838号)。【結果】全体の背屈角度の変化量は,JM施行順序の違いによる有意差はなかったが,介入群では有意差に大きかった(介入群:対照群 右4.0±1.70°:0.7±1.16°,左5.3±2.98°:0.1±1.29°,p<0.001)。同様に,距腿関節の変化量は,介入群で有意差に大きかった(介入群:対照群 右1.9±1.29°:0.5±0.70°,左1.9±0.57°:0.3±1.16°,p<0.01)。遠位脛腓関節の変化量は,介入群で有意差に大きかった(介入群:対照群 右2.1±0.74°:0.2±1.14°,左3.4±3.31°:-0.2±0.92°,p<0.001)。全体的な変化量に対する,各関節の変化率を算出すると,距腿関節が約40%,遠位脛腓関節が約60%になった。【考察】一般的に足関節背屈制限に対しては,距腿関節を中心に背屈ストレッチを行うことが多い。しかし,今回の結果では,足関節背屈制限に対して,関節性の因子として距腿関節が約40%,遠位脛腓関節が約60%関与していた。遠位脛腓関節の関与がより大きくなったのは,同結合が線維性連結であり,背屈時に前方が広くなった楔状の距骨滑車が後方に入り込んでいくのを制限していたことが理由として挙げられる。JMによって遠位脛腓関節の副運動が増して背屈時に離解が大きくなり,距骨滑車がより後方へ滑りやすくなったためと推察できる。距腿関節はJMにより同関節の副運動が増して,距骨滑車がさらに後方へ滑走やすくなったと考えられる。このように,足関節背屈における関節性の制限因子としては,遠位脛腓関節の方が,より大きな制限因子であることが判明した。【理学療法学研究としての意義】足関節背屈可動域制限に対して理学療法を実施する場合,遠位脛腓関節と距腿関節の副運動と筋やその他の軟部組織の評価を適切に行う必要がある。その結果,関節性の制限因子がある場合は,筋性因子へのアプローチを行う前に,関節モビライゼーションを実施しなければならないことを示唆している。
  • 牽引時間の違いが及ぼす影響について
    小川 大輔, 宇佐 英幸, 安彦 鉄平, 松村 将司, 畠 昌史, 市川 和奈, 見供 翔, 清水 洋治, 竹井 仁
    理学療法学Supplement
    2013年 2012 巻 C-P-32
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/06/20
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】 徒手的理学療法の一手技である関節モビライゼーションでは関節牽引を頻繁に用いるが、牽引に伴う関節裂隙の距離変化(以下、離解距離)に関する報告はわずかである。我々はこれまでに、膝関節牽引時の関節角度と牽引強度の違いが離解距離に及ぼす影響について検討し、最大離解距離となる肢位が51°屈曲位付近であることと、100Nに比べて200N牽引時の離解距離が有意に大きいことを報告した(第45・46回大会)。今回、牽引時間の違いが離解距離に及ぼす影響について検討したため、以下に報告する。【方法】 実験対象は膝関節に既往のない健常成人90名(男女各45名)の左膝関節であり、対象者の平均年齢(範囲)は21.4(21-23)歳、身長と体重の平均値(標準偏差)は166.1(7.6)cm・57.8(7.9)kgだった。実験課題は、牽引強度150Nでの左膝関節の持続牽引(180秒間)とし、その際の膝関節裂隙の超音波画像を抽出した。実験肢位は背臥位として、左大腿部をエクササイズ用ベンチ(Lojer 社、Three Section Bench)の可変式斜面に、左下腿部を昇降ベッド(パラマウントベッド社、KC-237)にそれぞれ載せることで、左側の膝関節と股関節を50°屈曲位に設定した。左膝関節の牽引は、左大腿部を非伸縮性ベルトでベンチの斜面に固定した状態で、プーリー(Lojer 社、Mobile Speed Pulley)と四肢牽引用バンド(ミナト医科学社、KSU0264)を用いて、左下腿部を長軸方向へ操作した。関節裂隙の超音波画像は、超音波画像診断装置(日立メディコ社、EUB-7500)を用いて、牽引前と牽引中(牽引開始から5・10・30・60・120・180秒後)の静止画(Bモード)を抽出した。なお、プローブは下腿の長軸と平行となることを基準とし、内側関節裂隙(脛骨内側顆と大腿骨内側顆の間)の前面に当てた。抽出した画像の解析には、画像解析ソフト(米国国立衛生研究所、Image J Ver.1.42)を用い、すべての画像上の大腿骨と脛骨の指標点間の距離を計測した後、牽引前と牽引中の差から、各牽引時間での離開距離を算出した。統計学的解析は、IBM SPSS statistics ver.20を用いて、牽引時間を要因とする反復測定による一元配置分散分析と多重比較検定(Tukey HSD法)を実施した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮】 本研究は筆頭演者が在籍する大学院の研究安全倫理委員会の承認(承認番号:11002)を得たうえで、対象者に対しては、事前に研究趣旨について説明した後、書面での同意を得て実験を行った。【結果】 各牽引時間での離解距離[mm]の平均値(標準偏差)は、5秒後から順に、0.9(0.8)・1.1(0.8)・1.3(0.8)・1.5(0.9)・1.7(0.9)・1.9(1.0)だった。多重比較検定の結果、いずれの牽引時間の間でも有意差を認め、牽引時間の延長によって、離解距離は有意に大きくなることが明らかとなった。【考察】 本研究で解析した離解距離は、牽引開始直後に急激に増大し、その後は、牽引時間の延長に伴って緩やかに大きくなっていた。また、牽引によって伸張される関節周囲の非収縮性組織(靭帯や関節包など)の主成分であるコラーゲン線維は、外力を付加した状態を保持することで徐々に伸張されるといった特性を持つ。それらの点を合わせて考えると、牽引を開始した直後の離解距離は、牽引力を加えることで取り除かれた靭帯や関節包のゆるみの量を表しており、その後の離解距離については、非収縮性組織が牽引によって伸張された程度を反映していると考える。【理学療法学研究としての意義】 臨床において、関節拘縮の改善のために関節牽引を用いる場合には、少なくとも7秒間保持し、強固な拘縮の場合には、1分もしくはそれ以上の持続的な牽引を実施する。また、疼痛軽減やリラクセーションのために関節牽引を用いる場合には、1~2分間を目安として持続的に実施する。それらの点を踏まえると、本研究は、膝関節の機能異常に対して実施する関節モビライゼーションの科学的根拠を確立するための一助になると考える。
  • シングルケーススタディ
    市川 塁, 繁田 明義
    理学療法学Supplement
    2013年 2012 巻 C-O-19
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/06/20
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    【はじめに、目的】掌蹠膿庖症(palmoplantar pustulosis以下、PPP)に合併する胸肋鎖関節炎により肩関節運動制限を呈した症例を経験した。本疾患に対する理学療法介入の報告は少ない。そこで我々はその治療経過報告から、理学療法介入の有用性や治療介入のポイントを検討したので報告する。【症例紹介】症例は40代女性、やせ型、約10年前にPPPを発症し、薬物療法等による加療歴あり。繰り返す左前胸部・左肩周囲の痛みが継続し、6ヶ月前に突然疼痛増強した。薬物療法にて改善せず、理学療法実施となった。身体所見では、左鎖骨近位部の腫脹が認められ、左肩関節の運動時痛(部位:左後頚部~左上腕近位外側と左前胸部)・夜間痛・可動域制限が著明に認められた。MRI所見では、T1Wで低信号を呈する鎖骨の過形成像とSTIRで高信号を呈する周囲軟部組織を含む左鎖骨近位部・胸骨柄・胸鎖関節下方の炎症像を認めた。治療は週1~2回1単位の理学療法のみであり、また症例の生活背景は、母親の介護と主婦業を中心とした生活である。【倫理的配慮、説明と同意】当院の倫理審査委員会の承認を受け、症例に対し学会発表の趣旨を口頭及び書面にて説明し、同意を得た。【結果・経過】初期評価時には、左肩関節周辺の筋緊張亢進し、運動時痛・可動域制限が著明に認められた。そのため理学療法は、左肩周囲筋のリラクセーション・ROM ex・徒手にて筋促通訓練からはじめた。徐々に可動域改善が認められるも、左胸鎖関節の可動域制限が残存したため、左胸鎖関節に対し関節モビライゼーション・肩甲骨運動を介したROM exを加え実施していった。評価項目として、JOA score・ROM(肩関節屈曲・外転、肩甲上腕関節屈曲、胸鎖関節挙上・前方牽引)・NRS(運動時)・needをあげた。以下に、初期・3週後・8週後の経過を記載した。JOA scoreは、初期32点、3週後53点、8週後60.5点であり、内ADL点は、初期1点、3週後5点、8週後5.5点であった。肩関節屈曲は初期30°、3週後100°、8週後115°、外転は初期30°、3週後85°、8週後90°、肩甲上腕関節屈曲:初期30°、3週後85°、8週後100°であった。胸鎖関節挙上は初期5°、3週後10°、8週後10°、前方牽引は初期5°、3週後10°、8週後10°であった。NRSは初期8/10、3週後3/10、8週後2/10、であった。needは、初期は少しでも動かせるようになりたい、3週後は使えるようになってきてうれしいが、まだ少し怖い、8週後は今の状態を維持したい、であった。【考察】PPPは、手掌・足部に無菌性小膿庖を生じる慢性難治性皮膚疾患である。原因は不明とされ、全体の約10%に骨関節炎が認められると報告されている。その治療方法は様々存在するが、一定した治療効果の報告は認められない。初期の状態では、痛みによる過剰な筋緊張が肩関節の可動域制限・疼痛を助長させていた。肩関節は複数の関節から構成され、その一部である胸鎖関節の炎症により、二次的に肩関節複合体の運動制限が引き起こされたと考えられた。そのため、上記した理学療法にて、肩甲上腕関節の可動域改善・痛みの軽減が図られ、ADL改善につながったと考える。ただし、胸鎖関節の可動域の改善は乏しく、さらなる可動域の獲得・ADL改善には至らなかった。胸鎖関節は、肩関節屈曲時に前方牽引・挙上・後方回旋運動がおこると言われている。本症例の胸鎖関節の可動域制限は著明で、肩関節の可動域制限を引き起こす主要な要因になっていた。また、そのため挙上時には、鎖骨下でのインピンジメント、胸鎖関節へのメカニカルストレスにより疼痛が生じていることが考えられた。本症例への理学療法は、原因不明の胸鎖関節炎ということもあり、胸鎖関節へ直接アプローチを行うべきか、またどのようなアプローチを行うべきか悩まされた。症状の経過を追いながら胸鎖関節可動域制限に対し関節モビライゼーション・ROM exを行っていったが、慢性的な炎症により変性した関節のため治療効果はあまり認められなかったと考えた。本症例の経験から、本疾患への理学療法介入効果の有用性が考えられ、また、理学療法のみのアプローチにおける限界と胸鎖関節に対する介入方法を再検討する必要性を考えることができた。【理学療法学研究としての意義】PPPに合併する胸肋鎖関節炎による肩関節運動制限に対する理学療法症例報告は少ないため、治療介入のポイントの研究またエビデンス構築にデータの蓄積が必要である。
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