［目的］日本の理学療法士養成校における教育の現状を明らかにすること。［対象］2013年に理学療法士を養成する学生を募集していた全国理学療法士養成校244校。［方法］教育状況について，郵送によるアンケート調査を実施した。［結果］は授業内容に取り入れられていない，またはわからないと回答した養成校は，合わせて9.8％であった。また，担当教員の85％が読むに関連する論文数は，月に1論文以下であることが判明した。さらに，教育環境が不十分という意見が多かった。［結語］理学療法士養成校における教育担当の教員の質の向上と多面的な環境整備により，更なる教育の充実を図るべきであるという課題が明らかとなった。

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【目的】は、動きに制限のある部位に対して徒手による物理的外力を加えることによりで関節の運動機能を正常化させることを目的として実施される。本研究は健常成人を対象に頸椎に対する手技を施行し、それによってどの程度の頸椎回旋可動域が増加するかを、客観的かつ定量的に明らかにする事が目的である。【方法】対象は頸部の疾患がなく頸部回旋可動域に左右差がみられた、健常成人男性18名（平均年齢25.5±3.8歳）、健常成人女性12名（平均年齢23.6±3.9歳、）の合計30名とした。また、健常成人男性8名（平均年齢28±5.2歳）、健常成人女性4名（平均年齢24±4.7歳）の合計12名を対照群とした。すべての対象者に研究の目的・方法等を説明し同意を得た。頸椎関節可動域は、超音波式3次元動作解析システムZebris CMS70P（Zebris社製）を使用し、左右最大回旋を測定した。測定は手技前、下部頸椎に対する手技後、上部頸椎に対する手技後の3項目において、各5往復の頸部最大回旋を自動運動にて行った。対照群においては手技を行わず、頸椎最大回旋のみ同様に3回連続して行った。手技はMaitlandによる関節に対する振幅運動のGrade IVを10秒間、下部頸椎はC6、C7に対して、上部頸椎はC1-2間に対して施行した。手技側は対象者の頸椎回旋可動域の左右差で、可動域が減少している側とした。測定により得られた左右最大回旋可動域データは手技前を100％として、下部頸椎手技後、上部頸椎手技後も百分率で算出しそれぞれ比較した。統計学的有意水準は危険率5％とした。【結果】対照群の頸椎回旋可動域変化は1、2、3回目の全ての比較において、有意差は認められなかった。左回旋方向および右回旋方向に手技を施行した群のいずれも、それぞれ下部頸椎に対する手技を行った後の同側の回旋可動域が手技前と比べ有意に（p<0.05）高かった。左回旋方向に手技を施行した群において、下部頸椎に対する手技実施後の回旋の総和が手技前と比べ有意に（p<0.05）高かった。右回旋方向に手技を施行した群において、上部頸椎に対する手技施行後の右回旋可動域が手技前と比べ有意に（p<0.05）高かった。【考察】手技を行わない対照群の計測で、頸椎自動回旋可動域に再現性を認めたことから、今回の測定に必要な自動運動のみでは頸椎回旋可動域の増加には影響を及ぼさないことが確認された。左右いずれの方向においても下部頸椎手技後に回旋可動域が増加したことから、手技の効果が示唆された。本研究の対象者はすべて健常成人であったが、頸椎の可動性障害者に対しては可動域回復のために有効な手段であると考える。

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［はじめに］1990年代以降頚椎に対するの自律神経への影響についてVicenzino等の報告がある。しかし、胸椎に対するの影響についての報告はない。本研究では、健常者を対象に中位胸椎(Th4-Th8)に対しを加え、心電図を用いて心拍変動を調べ、低周波(以下LF)成分、高周波(以下HF)成分、低周波成分/高周波成分比(以下LF/HF)を解析し胸椎に対するが躯幹の自律神経系に及ぼす影響について検討した。［対象および方法］被験者は健康な20代の男女20名(男性10名、女性10名、平均22.6歳)である。交通事故の既往歴がある者、薬物治療とダイエットを行っているものは除外した。実験に先立ち被験者に対して実験に関する十分な説明を行い、書面にて承諾を得た。実験前日の運動、午後9時から実験終了までのアルコール類・カフェイン類の摂取および喫煙を避け、実験当日の朝食・昼食は軽く摂り、実験開始2ー3時間前までに済ませるように被験者に指示した。実験は室温が23-26度に保たれた薄明かりの静かな部屋で、午後2時から6時の間に実施した。実験は、1、胸椎椎間関節(Th4- Th8)に対するモビライゼーション手技群、2、1の部位の皮膚上に指を当てるのみのプラセボ手技群、3、体位変換のみを行わせ徒手的接触を行わないコントロール群の3群について同一被験者で異なる日に実施した。被験者は15分間仰臥位をとり安静臥床の後、心電図、周波数解析装置の電源を入れ、メトロノームを用いて0.25Hzのリズムで呼吸を行った。7分間仰臥位で測定した後、被験者は腹臥位となり、モビライゼーション手技或いはプラセボ手技を施行し、その後、仰臥位に戻り約30分間その姿勢を保った。統計処理は3群それぞれにおいて、15分間安静臥床後の5分間平均を基準とした。腹臥位から仰臥位への体位変換直後、体位変換5分後、体位変換15分後(以下15分後)、体位変換25分後(以下25分後)の5分間平均および体位変換5分後の20分間平均(以下20分平均)の資料を対応のあるt検定を用いて行った。［結果］3群共に計測時のいずれの時間においてもHF成分には有意な差は認めなかった。LF成分、LF/HFはモビライゼーション手技群、プラセボ手技群で15分後、25分後、20分平均で有意に増加していた(P<0.05)。［考察］本結果から中位胸椎椎間関節に対するモビライゼーション手技は、20才代の健常者のHF成分つまり心臓迷走神経に影響を及ぼさないことが明らかにされた。プラセボ群・モビライゼーション群は共にLF成分、LF/HFつまりβ系交感神経に対して影響を及ぼし、体位変換のみのコントロール群では影響を及ぼさなかった。このようなβ系交感神経活動の亢進は、主に皮膚刺激によってもたらされたと考えられる。頚椎の先行研究を考慮に入れると、モビライゼーション手技施行時間を延長することにより、より大きな交感神経刺激効果が期待される。

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【はじめに】肩関節周囲炎に対する「鎮痛」と「拘縮改善」の二方向への対策は、患者の主訴と ADL の両面の改善につながる。鍼通電療法との併用により疼痛緩和と可 動域制限改善が見られた症例を経験したので報告する。
【症例】60 歳、女性、臨床検査技師〔主訴〕右肩関節の痛み〔現病歴〕初診 X 年 2 月下旬、整形 外科にて肩関節周囲炎の診断を受ける。翌月から就寝時痛が始まり、右肩関節の痛みが増悪傾向 にあったため、5 月に鍼治療を開始〔陽性及び異常所見〕ROM 制限（肩関節外転 60°、屈曲 90°）、 動作時痛（肩関節外旋、外転）、肩甲上腕リズムの崩れ、仰臥位時に右肩甲帯が外転位、VAS（就 寝時痛）：70.0㎜〔陰性所見〕静止時痛、神経学的所見〔評価〕患者の病態は、肩関節周囲炎の中 間期へ移行していると判断〔治療〕筋内循環の促進を目的とした鍼通電（主な治療部位：右棘下筋、 右大円筋、右大胸筋鎖骨部線維、僧帽筋肩上部線維）と肩関節拘縮に対する関節モビライゼーショ ンを実施〔治療に対する評価法〕就寝時痛 VAS、肩関節 ROM（外転、屈曲）をグリッド線撮影ア プリにより記録。
【結果】2 診目から鍼通電に加え、を開始。3 診目以降 VAS の減少と共に 肩関節の可動域改善がみられ、治療開始後 3 ヶ月目（13 診）では VAS：7.0㎜、ROM：外転 140°、 屈曲 145°、25 診目では VAS： 1.0㎜、ROM：外転 168°、屈曲 161°となった。
【考察】肩関節周囲炎による疼痛の緩和には、痛みの増悪により、関節の運動を制限し、関節包等 の周囲組織の拘縮を生じる「痛みの悪循環」を断ち切る目的での上肢帯全体の関節運動の拡大が 必要となる。また、肩関節周囲組織は結合組織によって構成されるため、拘縮そのものは鍼通電 療法のみでの対応は困難である。そのため、の併用が効果的であり、結 果的に ADL 改善を図ることができると考える。

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とは，主に滑膜関節において圧迫・牽引検査で示唆された関節内病変や，低可動性の改善，疼痛の軽減などさまざまな治療目的に応じ，低速度かつさまざまな振幅で種々の可動範囲を反復的に動かす他動運動である。関節機能異常の原因が関節を構成する組織（骨・関節包・靱帯）にある場合はが適応となる。著しく関節周囲の組織と筋の両者が制限されているときには，軟部組織モビライゼーションとを交互に行うこともある。治療を考えるときには総合的な評価から原因を明らかにし，治療の選択に際しても軟部組織と関節を別々に考えるのではなく，両者から関節機能異常をみる必要がある。関節機能異常は，どのような場合でも解剖学的，構造的な異常により発症している。したがって評価と治療を行う際には，解剖学，生理学，運動学や触診の知識・技術が重要になる。

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【目的】外傷や椎間板変性等により生じる頸椎の過可動性は頸部痛を引き起こし、さらには神経根症状を発生させる要因ともなるため、理学療法に於いてはローカル筋による分節安定性トレーニングが施行されている．一方では、過可動性の分節の近隣に低可動性の分節が見られるとされており、特にC2/3分節は臨床でも多く経験する．この様な症例に対して、低可動性を改善させる事が頸椎分節間、特に過可動性分節にどの様な影響を与えるかの報告はほとんど見られない．今回、我々はこの低可動性の分節に対しを施行した結果、頸椎後屈自動運動時の各分節可動性に興味ある可動域の変化を認めたので報告する．
【対象】44歳女性．職業事務員．数年前より時々出現する頸部痛があった．それは特に頸部後屈により悪化した．現在に至るまで仕事上ほぼ1日パソコンの前に座ってキーボードを操作している．現在は頸部痛、神経症状は認めない．徒手による頸部の理学的検査では、頸椎のjoint play、mobility testでC2/3分節のgrade2の低可動性、C4/5,C5/6、C6/7分節のgrade4の過可動性が認められた．約10年前、交通事故による頸椎捻挫の既往歴がある．
【方法】今回の研究の趣旨を説明し同意を得た上で、放射線技師により頸部のレントゲン写真をC2/3分節の施行前後に撮影した．肢位は椅子坐位にて腰部の生理的前彎を保った状態とし、撮影は矢状面から頸部中間位と自動運動での最大後屈位とした．そして、各分節間の可動域の計測はレントゲン写真をパソコンに入力し、その画面上で各椎体の後面に接する直線が交わる角度をC2-C7までの各上下の分節間で計測した．今回C2/3分節の治療に用いたとして、joint distractionとglidingを併用した．
【結果】施行前の自動最大後屈位での分節間角度では可動域の大きかったC5/6で19度C6/7は14度となりC2-C7間における総可動域の約67％をこれらの椎体間で占めていた．逆にC2/3に於いては2度でほとんど可動性は認めなかった．しかし施行後ではC2-C7間の総可動域が47度と施行前の49度とほぼ変化なかったが、C5/6、C6/7の2分節で約59.5％となり7.5％可動域が減少していた．反対にC2/3の可動域は5度と増加していた．
【考察】頸椎の中でC2/3分節は動きの異なる上位頸椎と下位頸椎の移行部であり、可動性の低下を含めた機能障害を来しやすいことは文献的にも述べられている．今回、C2/3分節モビライゼーションの施行後の自動的後屈運動で下位頸椎特に過可動性を呈する分節の可動域が減少した．このことは、C2/3分節の可動性が改善したことで、後屈運動に伴う始動が上位からスムーズに行われた結果と思われる．今後、頸椎分節の過可動性障害に対する徒手療法の方向性に示唆を与えるとものと思われ、安定化トレーニングと併用する事で効果的な治療が行えると考える．

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【目的】
歩行能力獲得のための要素として大きな割合を占めているものに、立位でのバランス能力がある。この能力の獲得のために足部のが効果的であるとの報告がある。しかし、なぜモビライゼーションによってバランスが向上するのか、という点についての知見は得られていない。考えられることの一つには副運動向上により重心移動を行うための筋活動をより効率的に支持面に伝えられるようになるという可能性がある。また、モビライゼーションを施行する事によって皮膚や筋組織、関節組織を刺激し、触圧覚、固有覚、関節覚などを促通することも容易に予想される。この点について、感覚に関しては実際に足底の感覚がバランスに影響するという知見は散見されている。筋活動をコントロールするためには、感覚入力の細分化が必須であることを考えると、バランス能力向上に影響を与える主要因は感覚の向上である可能性が高い。以上の可能性からモビライゼーションがバランスを向上させることの一因として、感覚改善効果があるかについて検証した。
【方法】
当院入院の中枢疾患、整形疾患患者の中から意味理解に問題のない者20名を選び、ランダムに2群に分け、一つ目の群には患側足部へモビライゼーションを施した。他方はコントロールとし、同時間休息を取ってもらった。今回は足底感覚の中で重心移動時に最も早く反応すると考えられる、最も床に近い境界での感覚として触圧覚を調査した。感覚改善の検査としては、歩行周期中最もバランス能力を要求される片脚支持期における側方動揺をコントロールすることを考え、足底内外側への圧変化を知覚する検査として単軸不安定板による足部回内外方向重錘課題を行った。また、重心動揺時のCOPの位置変化を細かく知覚するために必要な弁別閾の改善を測定するために二点識別覚の測定も行った。以下にそれぞれの詳細を示した。
・足部モビライゼーション：それぞれIP,MP,リスフラン、ショパール、距踵jtへを各方向10回づつ計5分程度施行した。
・回内外重錘課題：被検者に端坐位をとってもらい、回内外方向の単軸不安定板上に、軸が踵骨隆起から第二趾を通るように足底を乗せ、重錘を板の端へ左右同重量乗せ、震動を発しないように静かに片方を取り除き、どちらが重くなったかを判別してもらった。その際、関節の運動が生じないようにするため、被検者には不安定板を水平に保ち、動かさないよう指示した。これも確実に判別可能な重さを記録した。有意差判定にはT検定を行った。
・二点識別覚：母趾球最凸部へランダムに1点から25mm幅までの2点刺激をわずかに皮膚が沈む程度に与え、確実に判別可能な幅を記録した。
【説明と同意】
被検者にはヘルシンキ宣言に基づき研究趣旨を説明し同意を得た。
【結果】
足底に対する二点識別覚については検査時の回答に整合性が乏しく、正確な値を特定できないことが多かったため結果から除外した。重錘課題についてはモビライゼーション群が平均192.5±65.7gから150.0g±63.5gへ42.5gの改善、対照群も230±65.6gから227.5±64.0gへ2.5gの改善を示したが、モビライゼーション群が有意に改善度合いが高かった（危険率5%以下）。
【考察】
結果よりが触圧覚向上にも有効であること、触圧覚の向上がバランス改善の一因となっている可能性が示唆された。ただ、対照群にも若干の触圧覚向上の傾向が見られた。この理由としては繰り返し課題を行うことによる反復学習の効果によるものと考えられる。複合感覚である二点識別覚が回答の整合性が乏しかった理由としては、被検者の7割が中枢疾患患者であったことから、様々な皮膚受容器の中の一つの経路でも障害されていると感覚を統合することができず、特定しにくかったのではないかと考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
モビライゼーションがどのようにしてバランス向上に影響を及ぼしているのか、という点についての基礎的な知見を得ることができた。また、一般的に低可動性に対する治療手技として認知されているがバランスの向上や、触圧覚を改善するための治療としても利用できることが示唆された。今後は固有覚や関節覚などへの影響も検証していきたい。

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【目的】
頸椎可動域制限を伴う患者に対し頚椎への直接的アプローチが困難な場合、上位胸椎への徒手療法によって改善するケースがしばしばみられる。日常生活動作では、頸椎と上位胸椎の連動した動きがほとんどである。しかし、頚椎の運動器疾患に対する上位胸椎への介入が頚椎可動域に与える影響については、国内では殆ど報告されていない。そこで今回、健常成人男性に対し、上位胸椎のが頚椎自動運動の可動域に与える影響について調査することを目的とした。

【方法】
対象は、頚椎疾患の既往がない健常成人男性32名(平均年齢28.7±5.0歳)とした。
無作為に介入群17名(平均年齢28.4±5.0歳)、対照群15名(平均年齢29.1±4.8歳)の2群に分け、両群ともに自動運動にて頚椎の屈曲、伸展、側屈、回旋を行い、その最大可動域を東大式ゴニオメーターにて測定した。頸椎関節可動域は日本整形外科学会制定可動域測定に則し、測定の精度を高める為、頭頂、第7頸椎棘突起、肩峰にマーキングを行った。肢位は背もたれの角度が90度の椅子座位とし、腰部と骨盤帯をバンドにて固定し測定を実施した。

頚椎可動域測定後、介入群には腹臥位にて第1～4胸椎棘突起と第1～4椎間関節に対し、Maitlandの提唱する後方からの(PA-glide)を行った。介入は同一治療者が、GradeIIIの強度にて各部位40回のモビライゼーションを施行した。また対照群は7分間の安静腹臥位とした。その後両群共に椅子座位での頚椎可動域を測定し、各運動方向について介入前後の比較を行なった。また関節可動域測定はモビライゼーションを施行した介入者とは別の同一検者にて行われ、評価バイアスを防ぐため、測定者の単盲検にて行った。
統計学的処理にはSPSS ver.12を用い、頚椎可動域の各項目について、Wilcoxonの符号付き順位検定を行い、介入前後の関節可動域の値を比較した。有意水準は5%とした。


【説明と同意】
実験手順と方法は、船橋整形外科病院倫理委員会の承諾を得て行った。その上で対象者にヘルシンキ宣言に基づき研究の目的と方法を説明し、同意を得た。

【結果】
介入前の頸椎可動域は、介入群で、屈曲39.7±9.4度、伸展65.3±12.4度、右側屈32.9±5.3度、左側屈32.9±6.9度、右回旋75.9±5.4度、左回旋76.2±4.5度であった。介入後の頸椎可動域は、屈曲45.9±11.5度、伸展73.8±8.9度、右側屈37.4±6.6度、左側屈39.4±7.0度、右回旋78.2±4.3度、左回旋80.0±2.5度となり全ての方向に対し有意な増加を示した(p<0.05)。対照群においては、全ての方向に対し可動域の有意な変化は見られなかった。

【考察】
今回の研究で、上位胸椎による即時効果として、自動運動における頚椎の最大可動域が全方向に対し増加を示した。これは上位胸椎の副運動が頚椎可動域に対し影響を及ぼし、自動運動における頚椎可動域を有意に改善させたと考える。また頚椎への直接的アプローチが困難な頚椎疾患症例に対し、胸椎は治療選択の一助となりうる。

【理学療法学研究としての意義】
頚椎の運動器疾患に対する評価または介入は、頚椎のみでなく上位胸椎に対しても行う必要性があると考えられ、その疾患に対する対処法の選択に幅広く活用できると考える。

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【目的】頚部痛では頚部関節位置覚（Joint Position Sense：以下，JPS）やバランス能力の低下が認められると報告され，徒手療法や運動療法の複合的治療が推奨される。本研究は運動療法と椎間関節自然滑走法（Natural Apophyseal Glides：以下，NAGs）の併用がJPSおよび重心動揺に与える影響を調査した。【方法】対象は健常成人男女29名とし，NAGs+モーターコントロールエクササイズ（Motor Control Exercise：以下，MCE）群，頚部振動刺激+MCE群，Sham NAGs+MCE群の3群へ無作為に分けた。介入前後でRelocation testによるJPSの誤差数値，頚部関節可動域，重心動揺検査の矩形面積，重心動揺検査頚部回旋条件中の頚部側屈角度を測定した。【結果】Relocation testでは介入前後による効果が認められ，NAGs+MCE群は左右回旋ともにJPSの誤差数値が有意に低下し，頚部振動刺激+MCE群は右回旋のみ有意に低下していた。【結論】NAGsによる介入はJPSを向上させる一助となる可能性が示唆された。

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【はじめに】運動療法および物理療法により、変形性膝関節症(以下膝ＯＡ）の疼痛および能力低下を軽減させることが諸家により報告されている。一般に温熱療法後の膝関節可動域（以下ＲＯＭ）運動やＳＬＲを用いた大腿四頭筋等尺性運動（以下ＳＬＲ）やエルゴメーター等の運動療法が推奨されている。そこで今回我々は、膝ＯＡ患者に対して通常の運動療法にモビライゼーションやストレッチング等の徒手療法をさらに加えることが、従来の方法より効率的であるか否かを検討した。【対象と方法】膝OA患者（24人、女性22名、男性2名）を無作為に運動療法群（54歳から81歳、平均70.5歳）と徒手療法併用群（66歳から81歳、平均73.7歳）に分類した。運動療法群は温熱療法後、下肢筋力運動として反対側の膝関節を軽度屈曲した状態でＳＬＲ20回を1から3セットとエルゴメーター１０から１５分を行った。またＲＯＭ運動として大腿四頭筋、ハムストリングス、下腿三頭筋の自動運動も指導した。一方、徒手療法併用群は運動療法群のプログラムに理学療法士による膝関節と仙腸関節、股関節、足関節などの隣接関節のモビライゼーションや膝周囲筋のストレッチング等を併用した。治療は両群とも２ヶ月、2回/週の割合で通院で実施され、その他は指導した運動を自宅で行った。臨床評価には日本整形外科学会膝疾患評価点（ＪＯＡスコア）、　西オンタリオ・マクマスター変形性関節症指数（ＷＯＭＡＣスコア）、6分間の歩行距離、膝ＲＯＭ、膝関節の伸筋、屈筋の筋力測定等で行い、治療前と治療開始から2ヵ月後で評価し比較・検討した。筋力はバイオデックスシステム３にて求心性収縮角速度60度/秒の等速性最大トルクや膝屈曲60度での等尺性最大トルクを測定し、体重で除した値を筋力とした。【結果】運動療法群、徒手療法併用群ともに治療前と比べると、ＪＯＡスコア、ＷＯＭＡＣスコア、6分歩行、等速性膝伸展筋力、膝ＲＯＭ等において有意な改善を示した。両群ともＷＯＭＡＣスコアの内訳では、疼痛と身体機能において治療前と比べ有意に改善されていた。改善度で比較すると徒手療法併用群のＷＯＭＡＣスコア、等速性膝伸展筋力そして膝ＲＯＭが運動療法群に比べ有意に改善していた。【考察】大腿四頭筋訓練が膝ＯＡの保存的治療に関して有効であるといわれる根拠はいまだ十分立証されていない。短期間で筋力が増加したと考えるよりは、むしろ滑膜・関節軟骨・関節包・軟骨下骨などが複雑に関係した除痛を支持する報告が多い。徒手療法併用群は、さらにやストレッチング等を加えることにより膝関節の疼痛が軽減し、臨床症状が改善されたものと思われる。本研究により膝ＯＡに対して、従来の運動療法にやストレッチングなどの徒手療法を加えることは有効であることが示唆された。

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