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原価計算研究
Online ISSN : 2432-034X
Print ISSN : 1349-6530
ISSN-L : 1349-6530
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47 巻 (2023)
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46 巻 (2022)
2 号 p. 0-
1 号 p. 0-
45 巻 (2021)
2 号 p. 0-
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37 巻 (2013)
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35 巻 (2011)
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33 巻 (2009)
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32 巻 (2008)
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1 号 p. 1-
31 巻 (2007)
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30 巻 (2006)
2 号 p. 1-
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29 巻 (2005)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
28 巻 (2004)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
27 巻 (2003)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
26 巻 (2002)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
25 巻 (2001)
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24 巻 (2000)
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20 巻 (1996)
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19 巻 (1995)
2 号 p. 1-
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18 巻 (1994)
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17 巻 (1992)
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27 巻, 2 号
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表紙
原稿種別: 表紙
2003 年 27 巻 2 号 p. Cover1-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_Cover1
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(49K)
編集委員会
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. App1-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_App1
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(15K)
目次
原稿種別: 目次
2003 年 27 巻 2 号 p. Toc1-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_Toc1
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(41K)
CONTENTS
原稿種別: 目次
2003 年 27 巻 2 号 p. Toc2-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_Toc2
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(31K)
借入金利子を考慮した割増回収期間法 : 回収期間法の再検討
上總 康行
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 1-11
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_1
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日本企業では,投資経済計算のうち,回収期間法が好んで使われているが,この方法は,理論的には,正味現在価値法や内部利益率法などの割引キャッシュフロー法に劣るとされている。にもかかわらず,日本企業が回収期間法を選好するのは何故か。先行研究を踏まえた上で,その理由を明らかにする。結論として,銀行借入金の利子を考慮した割増回収期間法は,貨幣の時間価値を考慮した投資経済計算の1つであり,広義に解釈すれば,割引キャッシュフロー法の一種と言える。このため,日本企業は回収期間法を選好していた。
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(874K)
管理会計におけるマテリアルフローコスト会計の位置付け
中嶌 道靖, 國部 克彦
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 12-20
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_12
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環境管理会計手法であるマテリアルフローコスト会計の日本企業への導入実験を通して,同手法が廃棄物を削減するための製造工程の改善情報を提供するだけでなく,リサイクル工程を含む製造工程全体の経済評価や製造方法変革のための投資意思決定情報までも提供する管理会計手法として拡張され得る可能性について論ずる。
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(1003K)
マッキンゼー『予算統制』におけるcontrol思考
北村 浩一
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 21-29
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_21
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マッキンゼーの「予算統制」(Mckinsey,1922)を総括的な視点から検討する際には,彼がbudgetary controlをplanningと同等関係に置いていることが注目される。この関係はbudgetary controlをplanningと対立関係に置く伝統的な考え方とは対照的であり,マッキンゼー独自の位置づけである。そこで本稿は「予算統制」で展開されているbudgetary controlとplanningとの同等関係を,その背景にあるマッキンゼーのcontrol思考の析出を通じて解明するものである。
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(759K)
組織学習活動を促進する管理会計システムの設計
渡邊 俊輔, 伊藤 克容
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 30-39
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_30
ジャーナル
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1980年代から1990年代にかけて米国において突如として脚光浴びた研究分野に組織学習論がある。本稿では,組織学習論でおこなわれた議論を整理することによって,管理会計システムを設計する際にあらたにどのような問題を考慮しなければならなくなったか,言い換えれば,組織学習という時代状況の要請に対して管理会計システムにどのような貢献が期待されているかについて考察・検討する。
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(875K)
組織間管理会計の研究課題とその意義 : 組織間関係における財務情報・非財務情報の併用
加登 豊, 清水 信匡, 坂口 順也, 河合 隆治
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 40-48
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_40
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本論文では,組織間関係におけるサプライヤーの選択・モニタリング問題について管理会計および関連領域に関する既存研究の整理を行う。これらの整理を踏まえ,組織間関係における財務情報と非財務情報の利用についての経験的な証拠の獲得が当該分野を解明する一つの方法であることを示唆する。最後に,今後の研究方向性を明示するため,現在実施を計画している質問票調査に含まれる質問項目リストを掲載する。
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(805K)
BSCソフトの必要性
伊藤 和憲, 小酒井 正和
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 49-58
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_49
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本稿では,なぜBSCの導入・実施にBSCソフトが必要かを検討し,導入すべきBSCソフトを提案する。まず,実態調査によりBSCソフトの導入目的を検討する。このBSCソフトの導入目的は,実際には企業のBSCに対する成熟度によって異なるはずである。そこで,企業のBSC成熟度とBSCソフトの導入目的により,BSCソフトの導入のあり方を提案する。
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(834K)
管理会計担当者の役割,知識,経験
福田 淳児
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 59-67
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_59
ジャーナル
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管理会計担当者の経験,知識,パフォーマンスの関係について近年アメリカ企業を対象とした研究が蓄積されつつある。本稿では,我が国企業の管理会計担当者へのインタビュー調査を踏まえ,我が国企業における管理会計担当者が職務遂行上,重要であると知覚している知識,またそれが蓄積されたプロセスについて明らかにする。
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(834K)
管理会計情報の有用性とミニ・プロフィットセンター : N社の事例による考察
岡田 真
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 68-77
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_68
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ジョンソン・キャプラン「レレバンス・ロスト」で指摘され,現場の実務においても問題視されることの多い管理会計の有用性の喪失に対し,ミニ・プロフィットセンターの事例研究を基に,業績管理会計情報が,企業経営にとって有用であるための諸要件を提示したい。
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(919K)
ハイテク・ベンチャー企業の人材育成 : マネジメント・コントロールの新しい課題
山田 伊知郎
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 78-88
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_78
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ハイテク・ベンチャー企業においては,(1)どのような技術・知識・能力が必要とされるのか(2)どのような教育や学習を行うのが効果的であるのかを明らかにしたいと考えた。イノベーションおよび人材開発の既存研究を整理し,ケース研究を行った。その結果,今後研究の対象とすべきマネジメント・コントロールの課題を提示した。
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(926K)
ABCシステムとTOCの関係性 : 文献研究を基礎として
岩田 弘尚
原稿種別: 本文
2003 年 27 巻 2 号 p. 89-98
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_89
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本稿では,ABCシステムとTOCの関係について,文献研究を通じて考察する。具体的には,両者の対立の構図を明らかにした上で,既存研究を(1)時間軸による調和を志向するグループと(2)特定目的ためにシステムの統合を志向するグループとに整理し,得られた洞察に基づいてABCシステムとTOCの統合可能性を検討する。
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(935K)
学会誌「原価計算研究」ご購入のご案内(お申し込み方法)
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. 100-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_100
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(43K)
「原価計算研究」執筆要項
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. 101-102
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_101
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(92K)
『原価計算研究』レフリー制度運用基準
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. 103-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_103
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(33K)
編集後記
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. 104-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_104_1
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(30K)
奥付
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. 104-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_104_2
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(30K)
複写される方に
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. App2-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_App2
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(34K)
Notice about photo copying
原稿種別: 付録等
2003 年 27 巻 2 号 p. App3-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_App3
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裏表紙
原稿種別: 表紙
2003 年 27 巻 2 号 p. Cover2-
発行日: 2003年
公開日: 2017/04/17
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.27.2_Cover2
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