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原価計算研究
Online ISSN : 2432-034X
Print ISSN : 1349-6530
ISSN-L : 1349-6530
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47 巻 (2023)
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46 巻 (2022)
2 号 p. 0-
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45 巻 (2021)
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40 巻 (2016)
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38 巻 (2014)
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37 巻 (2013)
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35 巻 (2011)
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33 巻 (2009)
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32 巻 (2008)
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31 巻 (2007)
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30 巻 (2006)
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29 巻 (2005)
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28 巻 (2004)
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27 巻 (2003)
2 号 p. 1-
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26 巻 (2002)
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25 巻 (2001)
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24 巻 (2000)
2 号 p. 1-
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23 巻 (1999)
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1 号 p. 1-
22 巻 (1998)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
21 巻 (1997)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
20 巻 (1996)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
19 巻 (1995)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
18 巻 (1994)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
17 巻 (1992)
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1 号 p. 1-
42 巻, 2 号
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42巻2号査読者一覧
2018 年 42 巻 2 号 p. 0-
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_0_1
ジャーナル
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(105K)
42巻2号目次
2018 年 42 巻 2 号 p. 0-
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_0_2
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(819K)
IoTの原価計算・コストマネジメントへの活用
尾畑 裕
2018 年 42 巻 2 号 p. 1-13
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_1
ジャーナル
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近年,IoT の活用が話題になるが,IoT を活用して原価計算やコストマネジメントをどのように改善できるかについては,未知の部分が多い。本原稿では,IoT の活用がどのように原価計算やコストマネジメントの改善に貢献しうるかを,武州工業株式会社における実証実験を通じて考察する。今回の実証実験では,IoT によるタクトデータの経常的収集が,生産性の改善のヒントを与えるとともに,実績推定原価計算の精緻化,原価標準の設定・更新の信頼性の向 上と負担軽減に貢献しうること,を明らかにする。
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(1575K)
IoT時代の新たな原価マネジメントに関する一考察
西岡 靖之
2018 年 42 巻 2 号 p. 14-20
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_14
ジャーナル
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IoT の時代においてさまざまな原価データがリアルタイムに取得可能となったとき,従来の原価マネジメントは大きく変わるだろう。本稿では原価をイニシャルバリューと読み替え,企業内,企業間でのバリューチェーンのしくみを構築する上での付加価値の定量化の考え方や手順について提案し,新たな原価マネジメントの可能性を示す。
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(1165K)
IoT導入による生産性向上への取り組み
林 英夫
2018 年 42 巻 2 号 p. 20-24
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_20
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日本の中小製造業は世界と戦えるコストを生み出すため様々な工夫をしている。弊社では品質・コスト・納期・財務・労務などの指標を設定しつつ,シンプルに“ものづくり” を「見える化」するため「棚卸」に着目,流通業のPOSを製造業で実現するシステムを開発した。このたび日本原価計算研究学会とIVI の共同のプロジェクトにより,タクト情報を原価情報に活用するための実証実験に取り組んでいる。
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(892K)
小島グループにおけるIoTの取組み
兼子 邦彦
2018 年 42 巻 2 号 p. 25-31
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_25
ジャーナル
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日本は少子高齢化が進み,労働人口が大幅に減少している。その様な状況において,中小企業は対応策を講じないと大打撃を受けることになる。しかし,多くの中小企業は「IoT」で何を行えば良いか分からない状態となっている。そこで,経済産業省「スマート工場実証事業」で中小企業用「IoT ツール」を構築した。その取組内容について紹介する。
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(2972K)
丸和電子化学の考えるIoTデータの原価活用について
安藤 拓也
2018 年 42 巻 2 号 p. 32-37
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_32
ジャーナル
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丸和電子化学株式会社ではIoT を活用して製造現場のIT 化への取り組みを進めており,製造現場から取得したデータを原価に活用する方法を模索している。 IoT のメリットを活かして,各層への効果的なIoT データの活用方法について,現在収集できているデータとこれから収集したいデータを元にした検討内容を紹介する。
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(2590K)
コマツの固定費管理
吉川 晃史, 浅田 拓史, 上總 康行
2018 年 42 巻 2 号 p. 38-51
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_38
ジャーナル
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本稿では,直接原価計算を基礎とするコスト・マネジメントにより固定費管理を抜本的に変更したコマツの事例を取り上げ,固定費の事前管理と事後管理という視点から,固定費管理の諸問題がコマツにおいてどのように克服されてきたかについて明らかにする。
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(979K)
業績連動報酬がアメーバ経営に与える影響
−中国企業のデータによる分析−
劉 美玲
2018 年 42 巻 2 号 p. 52-66
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_52
ジャーナル
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アメーバ経営は,業績連動報酬を採用しないことが望ましいと言われてきた。しかし,業績連動報酬がアメーバ経営に与える影響は経験的に解明されていなかった。本稿は,中国企業のデータを用いて,マネジメント・コントロール・パッケージの視点から,業績連動報酬がアメーバ経営に与える影響を分析した。
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(1021K)
予算期間と予算修正の方法が財務業績に与える影響
−探索的研究−
早川 翔, 妹尾 剛好, 新井 康平, 安酸 建二, 横田 絵理
2018 年 42 巻 2 号 p. 67-78
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_67
ジャーナル
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予算管理には環境変化への対処が困難という問題がある。本研究では,その対処策である,短い予算期間と予算修正の方法が財務業績に与える影響を探索的に解明する。分析結果は次の2 つであった。第 1 に,短い予算期間は財務業績に正の影響を与える一方,予算修正の方法の違いは直接的には影響を与えない。第 2 に,予算期間が短い場合,予算を修正しないことが財務業績に正の影響を与える。
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(966K)
組織内の情報共有支援ツールとしての統合報告書の役割
−メガバンクでの実例からみた活用の意義−
秋山 盛
2018 年 42 巻 2 号 p. 78-91
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_78
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外部関係者が企業概要を俯瞰図的に知ることを可能にする統合報告書は,企業内での情報共有を可能にし,経営トップの考えを末端まで浸透させる役割を担うことが次第に明らかとなっている。本論文ではメガバンクでの実例をもとに,合併により社内融和が進まない巨大組織における,情報共有支援ツールとしての統合報告書の役割に着目する。
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(948K)
両利きの経営と管理会計の分析フレームワークに関する考察
在間 英之
2018 年 42 巻 2 号 p. 92-104
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_92
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本稿では,文献レビューを通じて両利き経営の概念を再訪し,両利きの経営を実践するための組織基盤と組織形態について検討する。そしてこれらをもとに,「管理会計やマネジメント・コントロール・システムは,両利きの経営に貢献するのか」という研究関心のもと,新たな分析のフレームワークを提示する。
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(977K)
余剰生産能力管理のための原価計算
−コマツにおける労務費の原価管理実践−
浅田 拓史, 柊 紫乃, 吉川 晃史, 上總 康行
2018 年 42 巻 2 号 p. 105-116
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_105
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本論文は,フィールド調査に基づき,コマツにおける労務費の原価管理の意義を余剰生産能力の視点から明らかにする。「能率差異」や「余剰人員コスト」と呼ばれる会計情報を用いた労務費の原価管理実践の検討を通じて,相対的に観察しやすい現場改善の成果として「創出された余剰」や需要変動による「仕事不足の余剰」に加えて,一見利用状態にあるが仕事があれば生産活動に転用される「将来投資の余剰」が存在することを示す。
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(945K)
マネジメント・コントロールシステムの機能による組織学習の向上と製品開発の成果について
山根 里香
2018 年 42 巻 2 号 p. 117-129
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_117
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グループレベルでの組織学習として,トランザクティブ・メモリー・システムという概念が注目されている。製品開発においても,トランザクティブ・メモリー・システムが製品開発の成果の向上に貢献するとされる。本稿では,マネジメント・コントロールシステムの機能による組織学習の向上がいかにして製品開発の成果に結びつくのか,その影響プロセスを明らかにする。
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(974K)
編集後記・奥付
2018 年 42 巻 2 号 p. 139
発行日: 2018年
公開日: 2021/09/15
DOI
https://doi.org/10.20747/jcar.42.2_139
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