原価計算研究

41巻2号査読者一覧

2017 年 41 巻 2 号 p. 0-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_0_1

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41巻2号目次

2017 年 41 巻 2 号 p. 0-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_0_2

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社会イノベーション事業に対応した業績管理・原価計算の検討

西山光秋

2017 年 41 巻 2 号 p. 1-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_1

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本稿は当社における原価計算／原価管理の変遷と事業環境変化による課題への対応・考察を実務の視点から述べている。生産現場のグローバル化の進展とサービス事業拡大という事業環境の変化に対して，当社の原価計算，原価管理がどのように対応してきたかを通じて，今後の「原価計算基準」のあり方について考察する。

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「原価計算基準」の再解釈とこれから

片岡洋人, 挽文子, 森光高大

2017 年 41 巻 2 号 p. 13-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_13

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2016 年度産学連携コストフォーラムにおいて「原価計算基準」が取り上げられることになり，プロジェクトメンバーが研究者，公認会計士，企業の経理担当者へのヒアリング調査を行った。本稿では，調査結果に基づいて「原価計算基準」の特長を洗い出すとともに，現代的意義に焦点を当て，多くの企業がグローバル化およびビジネスモデルの多様化へ対応する中で，これからの「原価計算基準」のあるべき姿を展望している。

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「原価計算基準」の基本的性格の再検討

わが国原価計算諸基準の発展経緯に基づいて

岡田龍哉, 森光高大

2017 年 41 巻 2 号 p. 26-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_26

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本稿は，「原価計算基準」の原理原則的な記述という基本的性格が，どのような背景やプロセスによって成立し，そのような基本的性格にどのような意義があるのかを「原価計算基準」以前のわが国の原価計算諸基準の発展経緯に基づき検討するものである。これにより，原価計算基準の特長である原価計算制度，管理会計的側面，弾力的運用が，原理原則的な記述によって「原価計算基準」に盛り込まれたことを示す。

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アメーバ経営の内発的動機付けへの影響

M 社の非正規雇用社員を対象としたケーススタディ

早川翔

2017 年 41 巻 2 号 p. 38-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_38

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先行研究によれば，アメーバ経営は従業員の内発的動機付けを高めるとされている。しかしながら先行研究では，長期的な金銭的インセンティブが従業員の行動・心理に与える影響が看過されている。本研究では，アメーバ経営が非正規雇用社員に与える影響を調査することで，アメーバ経営の内発的動機付けの影響を切り出す。

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日本企業における EVA の機能と課題

旭硝子株式会社のケースを中心に

森浩気

2017 年 41 巻 2 号 p. 48-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_48

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本稿は，日本企業で導入目的に対し EVA がどのように機能してきたか，EVA の課題に企業がどのように対応し得るか，分析したものである。文献調査に加え，EVA を継続利用する旭硝子株式会社への調査を行った結果， EVAは一定の日本企業で特に管理会計の一端として機能し，課題に対応する様々な取り組みが行われていることを明らかにした。

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間接費配賦計算の洗練度と品質管理の志向性が原価情報による改善効果におよぼす影響

製造企業における探索的分析

徐智銘

2017 年 41 巻 2 号 p. 60-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_60

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本研究の目的は，間接費配賦計算の洗練度（詳細性，正確性，簡便性）と品質管理の志向性が原価情報による改善効果におよぼす影響の探索にある。質問票調査に基づく分析結果から，全サンプルでは詳細性と正確性の正，品質管理プログラム未実施企業群では詳細性の正，簡便性と欠陥ゼロ志向との交互作用の正の影響を観測した。

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病院界におけるバランスト・スコアカードの効果を高める実践

因果関係考慮の重要性

荒井耕

2017 年 41 巻 2 号 p. 73-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_73

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戦略マップ活用，カスケード，因果関係考慮の各 BSC 実践の違いが，各種事項への効果に違いを生んでいるかを分析し，BSC の有効活用への示唆を得た。戦略マップ活用やカスケー因果関係考慮は患者満足の向上を含む多様な次元の効果向上に有効であること，が明らかとなった。

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中期経営計画による戦略共有と戦略形成

中小企業の経営会議のエスノグラフィに基づく考察

篠原巨司馬, 足立洋

2017 年 41 巻 2 号 p. 84-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_84

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戦略計画の策定プロセスの中で，会計や戦略がどのように作用し戦略共有が行われているのかをエスノグラフィックなケーススタディを元に検討した。本稿の貢献は戦略及び戦略計画がどのように構築されるのかという詳細なプロセスを描写したこと，会計的な数値を媒介として戦略情報を統合し，戦略共有を図ることが創発的な戦略形成を促すことを示したことである。

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医療機関における原価計算システムの導入・活用に関する影響要因

DPC/PDPS 対象病院に対するアンケート調査の結果から

阪口博政, 渡邊亮, 荒井耕

2017 年 41 巻 2 号 p. 97-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_97

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本研究の目的は，日本の医療機関における原価計算システムに関する導入状況とシステム導入・活用の影響要因についての定量的な把握を行うことである。結果として，事前期待に比べて活用認識は低く，未導入病院は結果を享受する側への配慮がある一方で，導入病院は導入を主導する側への志向が示唆された。また，実践では導入時のシステム・デザインと運用時のオペレーション・デザインの重視が求められていた。

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資産活用アプローチの原価計算

実態調査によるモデル化とアクションリサーチによる検証

谷守正行

2017 年 41 巻 2 号 p. 110-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_110

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サブスクリプション・サービス（使い放題）が展開される資産活用型ビジネスの実態調査により得られた知見は，数理的な仮説の原価計算モデルに適用できた。仮説数理モデルは，銀行へのアクションリサーチにより検証された。その結果，資産活用型ビジネスには，伝統的な費用消費アプローチよりも資産活用アプローチの原価計算の適合性が高いことが明らかになった。

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医療機関の戦略遂行におけるミドルマネジメントの調整プロセスに関する検討

藤原靖也, 井上秀一

2017 年 41 巻 2 号 p. 123-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_123

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医療機関に代表される専門職組織の戦略遂行においては，専門職の抵抗などの逆機能を抑える必要がある。そのためには調整が重要なコントロール手段の 1 つであることは示されてきたが，何がメディエーターとなって有効に機能するのかは整理されてこなかった。本論文では，ミドルマネジメントが 1 つの重要なメディエーターであることを示したうえで，今後の検討課題について議論している。

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環境会計から自然資本会計への新たな展開

新たな価値評価に向けて

岡照二, 中嶌道靖

2017 年 41 巻 2 号 p. 134-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_134

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本研究は，欧州を中心に注目されている自然資本会計について，自然資本の測定・評価および開示手法を中心に考察を行った。環境会計の導入割合が低下する一方，自然資本会計手法を使用することで，サプライチェーンにおける環境リスクを把握することができる。さらには統合報告における価値創造プロセスに関するマネジメント情報としても捉えることができる。

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サービス業の品質コストマネジメントにおける機会損失の推定

張燽赫

2017 年 41 巻 2 号 p. 146-
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_146

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本研究は，機会損失の貨幣価値での推定に着目し，その現状と課題を明らかにすることを目的とする。まず，サービス業において機会損失が持つ影響力を確認し，機会損失を細分化して捉えるフレームワークを提案するとともに，カテゴリーごとの推定方法に関して考察する。

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編集後記・奥付

2017 年 41 巻 2 号 p. 166
発行日: 2017年
公開日: 2021/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20747/jcar.41.2_166

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