Toggle navigation
J-STAGE home
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
詳細検索
理療教育研究
Online ISSN : 2434-2297
Print ISSN : 1349-8401
資料トップ
巻号一覧
この資料について
J-STAGEトップ
/
理療教育研究
/
巻号一覧
検索
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
OR
閲覧
巻
44 巻
43 巻
42 巻
41 巻
40 巻
39 巻
38 巻
37 巻
36 巻
号
1 号
検索
検索
閲覧
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
巻
44 巻
43 巻
42 巻
41 巻
40 巻
39 巻
38 巻
37 巻
36 巻
号
1 号
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
巻号一覧
44 巻 (2022)
1 号 p. 1-
43 巻 (2021)
1 号 p. 1-
42 巻 (2020)
1 号 p. 1-
41 巻 (2019)
1 号 p. 1-
40 巻 (2018)
1 号 p. 25-
39 巻 (2017)
38 巻 (2016)
37 巻 (2015)
36 巻 (2014)
最新号
理療教育研究
選択された号の論文の1件中1~1を表示しています
メタデータをダウンロード
RIS (EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
Bib TeX (BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
テキスト
すべての抄録を非表示にする
すべての抄録を表示する
|<
<
1
>
>|
理療臨床での評価における視覚障害を有する施術者の困難事象、支援ニーズに関する調査
福島 正也
2022 年 44 巻 1 号 p. 1-9
発行日: 2022/03/31
公開日: 2023/07/28
DOI
https://doi.org/10.24809/jerma.44.1_1
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
【緒言】本邦では多くの視覚障害者が医療職に従事している。近年、根拠に基づく医療(EBM; Evidence-Based Medicine)の普及に伴い、治療効果の客観的評価と記録が求められている。一方、視覚障害を有する施術者には、臨床での評価において、視覚障害に起因する困難が生じ得る。そこで、視覚障害を有する施術者の理療臨床での評価における困難事象と支援ニーズを明らかにすることを目的とした調査を実施した。 【方法】2019 年9~ 10 月に、鍼灸学を専攻するロービジョンの学生・研修生34 名を対象に、調査を実施した。調査方法は無記名のウェブアンケートとし、①所属、②身体障害者手帳の等級、③理療臨床での評価における視覚の補助の必要性、④理療臨床での評価の困難事象について集計した。 【結果・考察】23 名から回答が得られた(回収率68%)。調査結果から、視覚障害を有する施術者には、理療臨床での評価における困難事象が存在し、評価の実施における視覚への依存度を主な要因として、補助の必要性が変わることが示唆された。今後、本調査結果を踏まえた、適切な支援法を検討する必要がある。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(746K)
|<
<
1
>
>|
feedback
Top
J-STAGEへの登録はこちら(無料)
登録
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインは
こちら