本研究では，立木を叩いた際に発生した音を画像化し深層学習を用いて樹高，材積を推定した。立木20本の樹幹を1本につき100回打撃した際に発生した音を録音，0.6秒間における各周波数の音圧を表したスペクトログラムを10,000枚作成し入力画像とした。深層学習システムはNNCを，深層学習アルゴリズムは出力層を回帰層としたLeNetを用いた。学習用データを5セットに分割し，三つの学習パターン（LP-Ⅰ：訓練事例8割，未知事例2割，LP-Ⅱ：大中小三区分から1本ずつ抽出した木を未知事例，LP-Ⅲ：2本ずつ抜出した木を未知事例）の樹高，材積を推定した。推定精度の検証には平均絶対誤差，平均絶対パーセント誤差および決定係数を用いた。その結果，各学習パターンの未知事例に対するR²値は，LP-Ⅲの樹高（0.3672）を除き，非常に高い値（0.9192から0.9996）を示した。LP-Ⅲの樹高では，30 m以上が過小に，30 m以下が過大に推定される傾向を示した。一方，材積はどの学習パターンにおいても全体的に偏りのない推定を行うことができたことから，本手法は材積推定において有効であることが示唆された。

世界の森林面積が減少を続ける中で，中国の森林面積は1980年代から一貫して増加している。本研究では，何がその原動力となったのかを社会経済要因に注目して明らかにする。森林資源と社会経済との関係性については多くの先行研究がある。この分野の研究に用いられる手法はパネルデータ分析を主にし，時系列データに対して単位根，共和分といった検定を行った研究蓄積は限定的である。そこで，本研究では中国の森林面積と社会経済要因に関する直近40年分の時系列データを用い，変数の定常性や共和分関係も考慮しながら自己回帰分布ラグモデルによる分析を行った。単位根検定の結果，すべての変数はI（0）過程またはI（1）過程であった。また，推定の結果，1人当たりGDP変化率は森林面積変化率に対して短期で正の影響を与えるが，長期では負の影響を与えること，農村人口変化率は短期でも長期でも負の影響を与えること，都市人口変化率と中国に対する海外直接投資については短期に正の影響を与えることがわかった。

スギ人工林の下刈り要否の判断基準を提示することを目的に，福岡県八女市において毎年下刈りが行われた競合植生の異なる林地の植栽木と競合植生を多点調査した。その結果，下刈り1年後の競合植生の再生高は優占する植物タイプにより異なり，ススキタイプの再生高が他の植物タイプより高かった。一方，出現頻度の高かった3種（ススキ・ヌルデ・アカメガシワ）では，各々下刈りの累積回数による再生高の変化は認められなかった。スギ樹冠の梢端部が競合植生による被覆から抜け出すスギ樹高は競合植生の類型によって異なり，ススキが優占する植生類型よりもその他の方が低かった。以上より，毎年下刈りによる競合植生の再生高の低下はほとんどなく，植物タイプごとの再生高の違いが要因で，植生類型ごとに下刈り要否の判断基準は異なることが明らかになった。下刈り直前に林分内のスギ植栽木の本数割合90％以上が競合植生より高くなるには，前年の成長休止期のスギ樹高が，ススキが優占する植生類型で2.2 m以上，それ以外で1.4 m以上必要と評価された。スギの多くが競合植生に覆われない状況を維持するためには，目安としてこの樹高まで毎年下刈りが必要と考えられる。

現代日本の森林管理に大きく影響を与える森林計画制度の起源を明らかにするため，1939（昭和14）年森林法中改正と敗戦後の連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）主導の占領期林政の2時点に焦点を当て，制度の形成過程とそれに携わった政策担当者らの言説を中心に分析を試みた。その結果，1939年森林法中改正は施業案制度を私有林にまで拡げるものであり，森林簿等の技術的仕組みを含め，現在の森林計画制度を用意した原点といえることが分かった。一方，1939年森林法中改正の評価については，特に戦時体制との関連で，政策担当者らの間でも分かれる。そのため，1939年森林法中改正の意義は戦後過小評価されてきた可能性がある。占領政策については，特にGHQ/SCAP文書中の「林業計画」が，森林計画制度成立の偶然を用意したことを指摘した。当時の政策担当者らの言説からは，占領政策との駆け引きの中で森林計画制度が成立し，戦後林政の中枢を占め続ける端緒となったことが明らかとなった。

自然体験活動の有効性が様々な研究において論じられてきたが，本研究では森林環境における自然体験活動が参加した子どもたちの生きる力と自然との共生観に及ぼす影響を検証した。また，参加者のもつ特性に着目し，元々の自然体験の経験の多寡という視点と自然の営みにより心身に大きな損傷を受けるような自然災害というネガティブな経験をした子どもたちへのプログラム効果を検証することとした。分析対象者はふくしまキッズプログラムに参加した子どものうち有効回答が得られた213名とその保護者であった。参加者には，生きる力，自然との共生観，自然体験の経験を問う項目，保護者には，被災時の経験等を問う項目でそれぞれ質問紙調査を行った。自然との共生観について，自然への親和性，自然と生命の関係性，自然への興味と配慮の3因子構造が認められた。参加者全体において，プログラムによる生きる力および自然との共生観の向上効果が実証された。参加者のうち自然体験の経験が少ない子どもは，多い子どもよりもプログラムによる向上効果がみられた。また震災による恐怖体験の有無は身体的能力の変容に影響を与えることが明らかとなった。