日本脳炎ウイルス (JEV) の流行予測調査は蚊→豚→蚊のウイルス増幅サイクルに基づいて豚のHI抗体陽性率を指標とすることによって実施されているが, 秋田県の場合, 有毒蚊の発生増殖に至適な夏の高気温期が極めて知いため, この予測調査が本来の予測として機能してこなかった。一方, JEVを伝播する有毒蚊の発生増殖には気候や農薬などの環境因子が直接的, 間接的に作用している。我々は, JEVの早期流行予測方法の開発を目的として, 昭和42～56年における気象値と豚のHI抗体陽性率を対比し, 気象値から豚のHI抗体陽性率を間接的に推定する方法を検討した結果, 以下の成績が得られた。
(1) .7月中旬～8月中句における気温T, 雨量是Rおよび25度気温日数値tの中期気象値と8月下旬～10月の後期HI抗体楊性率yを単相関分析することによって気象相乗式〔W= (T/10) ¹¹×10^-9×R^1/9×t⁴〕と気象比較値x〔 (W/Wm) ×100, 但しWmは平均値〕, および, xとyを単回帰分析することによってyに対する推定式〔Y=0.08x+5.80〕を得た。この推計値Yと実測値yを比較した結果, 15年のうち11年 (73.3%) のy値がY±95%信頼限界の範囲内にあった。また, x値が100を超過した時y値が高値となる傾向が認められたことから, x=100をJEVの流行警戒閾値とした。 (2) .また, 他の14種類の気象相乗式を作成して上記 (1) の気象相乗式と比較した結果, 14種類中9種類の気象相乗式の相関係数が上記 (1) の場合より高値であった。しかし, これらの気象相乗式から導びかれた推定式のY値と実測y値を比較すると, y値がY±95%信頼限界の範囲内にあったのはそれぞれ8～10年 (53.3～66.7%) であり, 上記 (1) の推定式の場合より少なかった。
(3) .このように, 定性的には流行警戒閾値および定量是的にはY値によって豚のHI抗体陽性率を推定することが可能と考えられたが、同時に, 解決しなければならない基本的な諸問題も認められた。

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アカバネウイルス感染と牛の異常産発生の関連性について, 1972年から1974年, 全国と島根県の断面研究成績をもとに, データ構造の一致する前向き研究と後向き研究の試行を含めて検討した。その結果, X²検定では, 全国調査で関連性あり (P<0.01) , 島根県の調査で関連性ありとは言えない (P>0.05) となり, その程度は, 見込み比で1.85 (全国) , 1.24 (島根県) であった。また, 断面研究よりも, 後向き研究, すなわち異常産牛と正産牛をランダムに同数抽出し, 各群のアカバネウイルス抗体を調査する方法の方が, X²検定の検出力が高く, 見込み比の精度も向上することが明らかになった。しかし, 全国と島根県の結論が異なった点は, 調査の対象となった母集団が異なるのではないかと推察された。また, アカバネウイルス感染があってもかならずしも異常産を起すとは限らない不顕性感染の事象が多数見受けられたことから, 副因となる異常産発生の十分条件の検討が, 今後の課題と言えよう。

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かなり良いといわれる現在の日本人の栄養状況も, 各種の社会生態学による集団としてみると, 各々の食事構造には差があるものと考え, 本研究を行なった。対象は某短期大学生とその家族466名, 1978年10月中の3日間の食物摂取量を18食品類ごとに調査し, 各食品類の1人1日摂取量を求めた。社会生態学的要因は年令・性とし, 青年男子・青年女子・成人男子・成人女子の4集団とした。18食品類の摂取量を変量として, 集団全体の主成分分析を行ない, この集団の食事を決定する要因として和風食対洋風食, 軽い食事対重い食事の2つの主成分を抽出した。ついで各人の主成分値を4集団ごとに検討した結果, 4集団相互に主成分値の平均値に有意差がみられ, 年令・性による食事構造のちがいを明らかにできた。

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市販生豚肉 (スライスずみ) を用いて, 7℃, 30℃, 35℃の3培養温度別に生菌数を求め, 各培養温度別生菌数を相互に比較検討するとともに, 回帰式により3培養温度間の推定式を相互に求めた。培養条件は, 7℃・10日間, 30℃・4日間, 35℃・2日間の3条件とし, 生菌数測定は, 食品衛生検査指針に基づき, 標準寒天平板菌数SPCを求めた。
その結果は次のとおりであった。
1) 市販生豚肉の生菌数は, 常用対数に変換すると, 7℃, 30℃, 35℃各培養温度とも正規分布に近似した。
2) 7℃と35℃培養, 30℃と35℃培養における生菌数を比較すると, 生菌数の少ない所では35℃培養, 多い所では7℃, 30℃培養が高い生菌数を示した。なお, 各培養温度の生菌数間には有意差が認められた。
3) 7℃, 30℃培養生菌数が35℃のそれをしのぐのは生菌数値ではほぼ104台であった。
4) 3培養温度における生菌数には, 相関・回帰関係が認められ, 得られた回帰式は有用 (回帰係数b≠0) であることが証明された。
このように, 得られた推定式を用いれば, 各培養温度における生菌数を相互に推定することが可能である。

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宮城県における公表された統計資料を利用し, 肉豚肥育経営における損益を計算する数式モデルの作成を試みた。その結果, 多くの要因を組み入れた複雑な数式であるが, ポケットコンピュータで計算可能な「損益モデル」を作成した。このモデルは, まだ改良の余地が残されているが, 損益に関与する多くの要因相互間の検討, 養豚農家に対する行政指導などに利用できるものと思われた。

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