言語変化は認知主体が身体を環境に投入することから引き起こされる。ハイデガーの「存在と時間」が言語学に提供する哲学的意義は言語変化を動機付ける要因にある。この哲学思想から言語変化を捉えてみると、変化を遂げる時間、認知主体の存在そして、その後に現れてくる想像力の3要素によって変化は完遂される。このような言語変化はカントが「純粋理性批判」で述べているような想像力を最も軽視する立場からは説明され得る現象ではない。より動的で開かれた象徴体としての言語であるからこそ言語が進歩し、また変化を蒙ることになるのである。言語は無機質な閉じた集合体であると、定義すると科学・技術的には予測可能な高度に抽象化された記号体として捉えられる危険性がある。この立場から言語を捉えるのであれば今までに引き起こされた言語変化はすべて事前にセット・アップされていたプログラムであり、もはや認知主体が相互に関わる余地が排除されることになる。社会的・文化的影響に基く言語変化にとっては、この種の哲学的思考による言語観は予測可能性の観点からすると、説明を施すときに非常に困難な問題に直面するのである。

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The imp or the familiar is the characteristic English witch-belief, and frequently referred to in the witch-hunt documents in early modern England. The imp is a kind of demon, which is given to the witch by the Devil when they make a contact with. It was believed to cause harm such as disease or death to the human being and livestock. It was also believed to suck the blood from the witch, and to be transferred to one witch by the other witch or to the child-witch by the mother-witch. Did people consider the imp as the truth in those days? If they took the fiction as the truth, what dynamics worked there? In this paper, we investigate the problem of truth on the imp-belief in the pamphlet, W.W., A true and just Recorde (1582). In conclusion, the imp-belief is based on some truth, and the powers of the pamphlet writer and the examiner play important roles in this belief.

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大学生から老年期に至る成人男女を対象として分析した結果、失敗を恐れる気持ちや、失敗したことをくよくよ考えるといった「失敗懸念」の傾向は、男性よりも女性の方に強い傾向がみられ、発達的変化の視点からは、青年期に最も強く、加齢に伴って弱まっていく傾向がみられた。特に、男女共に中年期に失敗懸念の姿勢から脱却していく様子が窺えた。また、「忍耐強く努力する姿勢」は、大学生においてのみ性差がみられ、大学生女子の方が大学生男子より有意に強い傾向がみられたが、発達的変化の視点からは、青年期において弱く、加齢に伴って強まっていく様子が窺えた。忍耐力もまた中年期に有意な得点上昇がみられ、50代以降の世代が若い世代よりも忍耐強さがあることが示されていた。また、"脱"失敗懸念や忍耐力は、主として意欲的な生き方態度や自信感形成要因、および自尊感情や日々の充実感と関連がみられ、中年期以降のポジティブな生き方態度の背景要因になっていることが示唆された。

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近年、情報機器の発達により、従来は多大の費用と時間を要したものが比較的手軽に利用できるようになった。また、このことは有用性と言う意味においても、比較的僅かな知識と努力で手軽に試すことができることを示している。環境問題が様々な場所で議論され始めているが、特に情報通信技術の発展が目覚しく、画像の処理に関しての進展が顕著である。人工衛星を利用した通信も普及しており、多目的衛星も運用されている。このような現状において、気象衛星を用いた雲画像による画像解析をすることによって、その下で起こっている気象現象の推定を行うことが可能になってきた。気象衛星の雲画像を用いたリモートセンシングについて調査研究を行った。

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社会契約論は原子論的個人を基本単位とし、それらの利己的振舞いから社会および国家の設立を説明する論理である。18世紀の思想家ジャン=ジャック・ルソーも主要著作の一つである『社会契約論』を著したが、これは未だ解明されるべき論点が残されている難解な著作である。また、この学説は後の20世紀になり、その問題設定によって社会学における秩序問題と深く関係することになった。本論文の目的は、『社会契約論』において「社会契約」と「最初の約束」は区別され、後者が前者に先行しつつその基礎になっているという仮説に基づき、この「最初の約束」の成立様式の特徴を明らかにすることにある。ルソー的社会体の実質的な成立は、「最初の約束」の締結の瞬間に求められるが、その締結当事者の動きは前意識的地平にあり、故に、その内容として結果する徳は美学的次元において実現される。

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存在動詞「いる」は対象物を動的に捉えてその存在を表す。これに対して、「ある」は対象物を静的に捉えてその存在を表す。「ある」を用いて親族名詞のように本来動的な存在物を静的に捉えて表す場合、われわれはその存在をどのように捉えているのだろうか。われわれは親族名詞のような動的存在物を単に静止したものとして捉えているのではなく、二格名詞句と親族名詞に存在する「内在関係」を捉えて抽象的に動きを伴わない存在物としてそれを認識している。また、この「ある」は所有概念を表す場合にも用いられるが、二格名詞句は人間などの有生物に限定される。所有概念は「ある」以外に「持つ」によっても表されるが、「Aは/がBを持つ」の型で表される場合には、通常Aは動的に捉えられる所有者、Bは静的に捉えられる所有物となる。「Aが親族名詞を持つ」の場合も、親族名詞は静的に「内在関係」として捉えられている。

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この論文は市場経済のグローバル化に関わる普遍性と個別性の概念を軸として、アジアの市場を流通視点から検討する。市場を無色透明、あるいは真空とみなし、国や地域ごとの文化の違いを考慮せずに、すべて同じ類型と考えることができるのか、との問いかけをグルーバル化しているアジアの市場の特性を事例として検討した。その結果、既存社会に「組み込まれる」と見える市場経済化とは、既存社会を支えてきた制度や特性を放棄する単なる受動的過程ではなく、そこには基層社会の主体性との連続性があり、外来物を再解釈・取捨選択して受け入れる、すなわち「伝播」過程であり、外来と伝統の2つの異文化の接合である。その接合の形態を決定する主体は基層社会である。アジア市場とは、欧米的な市場概念を受け入れた普遍的な部分と、欧米市場がアジア独自の文化を持つ基層社会によって翻訳的適応をされた個別性とで構成される市場の一類型である。

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The Organ Transplant Act was enforced on October, 1997. This law was much awaited by patients who needed organ transplantation and by their doctors. Owing to the fact that there has been no noticeable improvement in organ recruitment, many critical opinions regarding the Act have emerged. However, these are mainly based on the patients' feelings of disappointment. Despite the fact that organ transplant is now accepted as a common medical treatment, there is not sufficient public understanding of the fact that donated organs and their transfer are indispensable elements in this treatment. Problems related to organ transplant will remain unsolved unless they are more deeply considered not only by patients, doctors and concerned specialists but also by people at large who could be latent organ donors. Human organ transplantation has traditionally been carried out in accordance with the spirit of mutual assistance. However, there are recent cases of transaction in the form of selling and buying of organs due to the fact that there are few organ donations. We need to clarify problems involved in systems used to transfer donors' organs to recipients. Forms of transactions are greatly affected by the culture of the society that individual participants belong to. In her. her previous paper, she discussed the change of property right of organ, as social norms bind both donors and recipients (Nakamura, 2004). In the present paper, the author discusses, from a market culture theory viewpoint, problems related to organ transplant, especially the aspect of organs transfer. For this purpose, the author will review several existing theories and studies regarding blood and bone marrow donors. The results of the author's research and analysis in this field will reinforce her discussion that the culture in each society plays an important role in organ transfer. Further consideration is needed in order to rebuild the existing organ donation system.

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筆者の調査では、古英詩 The Battle of Maldonには行跨り頭韻が11例現れる。この現象は頭韻規則上は例外と見なされるわけであるが、果たして本当に例外に過ぎないのか、それとも Maldonの詩人が何らかの意図を持ってこの技法を用いたのかを検証することが本論の目的である。11例の用例について、1.頭韻規則、2.口承定型句理論、3.コンテクストとの関わりの三点から分析を試みた。しかしながら、前二者による考察からは詩人が意図的に行跨り頭韻を用いたという明確な証拠を得ることはできなかった。コンテクストとの関わりで観察すると、主人公であるビルフトノスの戦闘の場面、重要な戦いの場面、そして主要な登場人物の発話の場面でこの技法が用いられていることが明らかとなった。よって、 Maldonの詩人は物語中の重要な場面において行を跨いで頭韻させ、音を連続させることによって聞き手の意識を物語に引き込もうとしたのではないかと考えられる。

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毛髪は法医学上、個人識別を行う基本的事項としてきわめて重要である。今回は毛髪の物理学的性状について引張強度と伸張率について年齢群別正常標準値の算出を行った。引張強度については、正常標準値の結果から10歳-19歳の年齢群を最高値に、以後の年齢群については加齢にともなって漸減の傾向がみられ、60歳以上では最低値を示した。男女とも幼年期には弱いが、少年期、青年期に強く、壮年期、老年期に近づくにつれて次第に弱くなっていった。伸張率については正常標準値の結果から10歳未満から加齢にともなって増大し、60歳以上では最高値を示した。加齢とともに少しずつ増大し、60歳以上で最高値を示したことは加齢が進むにつれて水分の吸収がよくなり、しなやかで弾力性がよくなってくるのではないかと推測される。今回の引張試験により個人識別が容易にできる可能性がある示唆をあたえてくれた。

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各大学コンソーシアムのねらいを手軽にかつ機動的に表現する手段としてのホームページに着目し、全国協議会に加盟する大学コンソーシアムのホームページについて調査した。ホームページの構成はトップページに事業項目を並べる型と、事業対象別に事業項目を並べる型とがあった。事業項目としては「単位互換」「公開講座」「大学のキャンパス、入試情報等の紹介」の順で、事業の対象は「学生」「社会人」「高校生・進路担当」の順だった。大学コンソーシアムが今後競争的環境となる可能性を議論した。

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「近接」/「交換」概念を表示する英語前置詞及びスペイン語前置詞に注目し、各々の多義構造を概念的見地に立脚して観察することによって、その意味変化の背景に「言語形態が変われども、外界事象を概念化する人間の認識には共通性が存在している」ことを実証する。なお、認知言語学及び史的意味論の手法によって導き出された概念的メカニズムを実際の英語語彙学習指導及びスペイン語語彙学習指導に活用した研究成果についても論旨は及ぶ。

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日本では1970年代の石油危機を機にバイオマスエネルギーが注目されたものの, 長期にわたる石油価格の安定と原子力政策により, バイオマスの利活用が国民生活に浸透することはなかった。しかし, 近年の環境問題, とりわけ地球温暖化に対する国民の意識の変化や2005年2月に京都議定書が発効したことによる政策上の必要性から、日本でもバイオマスエネルギーが見直されつつある。本稿はエネルギーとしてのバイオマスのみならず, 食糧問題とバイオマスの関連について考察を加えるものである。

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CAGリピート病SCA1の責任遺伝子の多型性とCAT配列の挿入および遺伝様式について健常日本人の四世代からなる家系とこの家系以外の血縁のない健常日本人のDNA試料を用いて検討を行った。この家系においてはすべてのアリルにCAT配列の挿入がCAGリピート中に認められ、構造多型も含め、10種の異なるアリルが存在し、いずれもメンデル遺伝に従うものであった。血縁のない他の健常人からはCAGリピート中にCAT配列の挿入がないアリル2種とCAT配列の挿入がある新たなアリル1種を見出した。本研究で検出したアリルはトリプレットの繰り返し数が20〜31回の範囲内の計13種で、ヘテロ接合度は0.83であり、多型性に富むことが明らかとなった。また、CAT配列の挿入したアリルは制限酵素SfaNIによるRFLP分析で容易に識別することができた。

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エンターテインメントは人を楽しませたり、もてなしたりすることでなんらかの経験や感情を提供することを主目的とする。エンターテインメントが提供する経験・感情としては、(1)違う世界に入り込む、(2)違う世界に感情移入する、(3)あの時の世界に戻る、という3つのタイプが考えられるが、いずれも異世界へ消費者を誘うものであり、それがエンターテインメントの価値を形成している。エンターテインメント施設や企業にとっては、この価値を高めることがブランド価値に関わる重要な要素となっている。

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太成学院大学での喫煙対策を提言するために本学構成員を対象に喫煙に関する実態調査を行なった。2006年12月、太成学院大学に所属する全学生、教職員、外部委託員(1, 161人)を対象にアンケート調査を実施した。回収数は740人であった。質問項目は全員を対象としたものの他に喫煙状況に応じたものを設け、現在喫煙している者(喫煙者)、かつて喫煙していたが現在禁煙中または止めている者(喫煙経験者)および喫煙していない者(非喫煙者)についても意識の相違を検討した。次の結果が得られた。1)本学構成員の喫煙賛成者は20%、実際の喫煙者は33%であった。喫煙反対者は39%、実際の非喫煙者は55%を示した。2)喫煙開始年齢は未成年者が92%を占めていた。3)喫煙動機は「友人など人に進められた」が多かった。現在の喫煙理由は「とくになし」が多かったが、依存性に関する回答割合も高かった。4)喫煙者の喫煙マナーは良くなかった。5)本学構成員はたばこの健康被害を認めていた。5)学内の全面禁煙を求める人は全体で21%、喫煙者で3%、喫煙経験者で24%、非喫煙者で35%であった。6)たばこの値段を喫煙者は高いと感じ、喫煙経験者と非喫煙者はもっと高くすべきと考えていた。以上の結果から、本学の喫煙対策は、喫煙場所を現状維持しつつ、歩きたばこやポイ捨ての禁止などマナーについて考える機会を増やし、また、健康被害があることを自覚させる必要があると考えられる。

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日本の中心が関西から東京へ移って百数十年が経過する。その間、東京一極集中化が進み、関西の地盤沈下は否めないものとなった。関西は必死に復権を掲げ経済・ビジネス分野を中心に活性化を図ってきた。90年代初頭に関西新空港、明石海峡大橋それに関西とアジアのビジネスを繋ぐアジア太平洋トレードセンターなどの巨大プロジェクトが推進され、関西圏のGDPシェア20%割れを押し揚げる経済浮揚策が試みられた。その浮揚策は、三大プロジェクトが90年代半ばからそれぞれ供用されているが、関西新空港の玄関である左右二棟の「りんくうゲートタワービル」が、一棟のみの完成で終わったことに象徴されるような展開となった。明治11年、資本主義経済のインフラともいうべき証券取引所が東京と大阪に同時に開設されたが、現在では証券取引高のシェアの90%以上を東京が握っている。大証は復権すべく種々の試みや新規事業を行った。大証・ヘラクレス市場成功の前、懸命に試みられたのが1996年の「大証・外国部」の設置である。本稿では、その斬新的なアイデアが何故うまくいかなかったかを、関係各方面に事情聴取する実証研究で調査した。

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