高齢者にとって，転倒は身体的，精神的問題を引き起こす軽視できない課題であり，その予防対策はさまざまな分野で研究されている。転倒予防と視機能の関連は視力，コントラスト視力，視野，両眼視，空間認知機能などで検討され，視機能と転倒が深く関わっていることが報告されている。しかし，眼科医目線で転倒予防を考えると，いくつかさらなる検討を要する点がある。これまでの検討に用いられた視力は，遠方の視力であり，転倒のきっかけである躓きに関わる足下の視力でない点と，転倒予防に資する白内障手術や眼鏡提供がなされているのかという点が挙げられる。眼科にとって転倒予防は，高齢者の運転事故の減少，認知症の進行予防とも深い関係があり，これからの高齢社会を考えると，決して無視できない重要な課題であり，眼科と他科とのさらなる共同研究が必要である。

　転倒・転落による死者数は，交通事故による死者数をはるかに上回り大きな社会問題の一つになっている。その8割強は高齢者であり，加齢による身体・平衡機能の低下がこれに深く関与している。具体的には，加齢による高次機能，体性感覚，視力，聴・平衡機能，筋力，意欲が低下し，これに加えて，骨格の変形やいろいろな合併疾患と服薬増加がみられる。

　以上の特徴を有する高齢者で耳鼻科を受診する契機で多いのが『めまい』である。高齢者のめまいが増加してきていて，今後もしばらく増加が見込まれる。原因疾患としては，頭位性めまいが多いが，原因は多岐にわたる。

　めまい患者が転倒と結びつくことがしばしばある。転倒歴と背景疾患との関係でみてみると，中枢性めまい例，末梢性めまい例，それぞれおおむね20 ％の症例でみられる。さらに転倒症例の検査上の特徴について検討すると，1）両側の半規管機能低下，2）暗所開眼下に自発眼振のみられるもの，3）視運動性眼振の開発不良，が認められた。重心動揺面積の大きな症例や，合併症に伴う多剤併用とその副作用にも注意しなければならない。

　加齢に伴う身体・平衡機能の低下は避けられないが，めまいは，それに加えてバランス障害を引き起こす何らかの原因があって発症するのであるから，その原因を突き止めて，適切な治療を施すことが，めまい患者の転倒リスクを減らすことに繋がる。さらに，適切な運動など，身体・平衡機能の低下に対するリハビリも大切であり，環境面からの整備も必要である。

　足の胼胝（たこ）・鶏眼（うおのめ）などの過角化性疾患や，陥入爪・巻き爪や肥厚爪などの爪疾患は，皮膚科医が日常的によく遭遇する疾患群である。各種の足変形および慢性疾患の合併，生活機能の低下を背景として，多数の高齢者がこのような足のトラブルを抱えている。近年，足部疾患の存在が歩行をはじめとする下肢の運動機能に影響すること，特に高齢者においては転倒のリスク因子となりうることが報告されている。筆者らが行った263 名の成人を対象とする臨床研究の結果，母趾の爪病変およびそれによる痛みは，下肢筋力と姿勢制御機能の両方の低下に有意に相関していた。また，爪病変を持つ対象者に対しフットケアを行うことにより，低下していた運動機能の回復が認められた。

　従来，医療におけるフットケアは，壊疽などの重症足病変やそれによる下肢切断を予防・治療するための技術として発達してきた。しかし足のケアを行い健康に保つことは，起立・歩行という運動機能を守るという観点から言えば，糖尿病や末梢動脈疾患など，ハイリスク患者だけでなくすべての高齢者にとって不可欠なものである。転倒予防，介護予防の一環としてのフットケアの位置づけは，ようやく認知されてきたばかりであり，今後，医療者・介護者が協力して取り組むべき課題と考えている。

　足の皮膚・爪所見は，循環障害，関節の変形や筋力アンバランス，歩容異常などのさまざまな異常を反映している。現在皮膚科医が行っている足の診療は，外用や処置などの局所治療にとどまらない。足の変形や関節可動域の低下，歩行状態などを総合的に評価し，その上で適切な靴や矯正・除圧作用を持つ下肢装具を装用することや，個人の能力に応じた運動療法を指導することが有効と考えている。

　超高齢社会となった日本では転倒予防が重要な課題となっている。筆者らはコホート研究によって，歯の健康と転倒との関連を検討した。過去1 年間に転倒経験のない65 歳以上の1,763 名を対象として3 年間追跡した結果，19 歯以下で義歯未使用の者は，20 歯以上の者に比べて，3 年後の転倒リスク（オッズ比）が2.50（95% 信頼区間：1.21 ～5.17）倍高いことが明らかになった。

　歯数と大腿骨近位部骨折との関係は，日本の50 歳以上の男性歯科医師9,992 名を平均6 年間追跡した研究によって明らかになっている。歯数が14 ～ 28 の者を基準として，1 ～ 13 および0 の者は，骨折リスクがそれぞれ4.1（95% 信頼区間：1.2 ～ 14.2），4.5（1.1 ～ 18.0）倍高いことが明らかになった。また，歯を1 本失うごとに骨折のリスクが1.06（1.01 ～ 1.12）倍高くなることも明らかになった。

　ヒトは頭部が重いために身体の重心が上半身にある。そして，咀嚼筋や歯根膜から脳に向かう求心性の線維によって頭部の平衡が維持されている。そのため，歯の喪失や義歯未使用による咬み合わせの喪失は，咀嚼筋や歯根膜からの神経伝達を減少させて頭部を不安定にし，その結果，身体の重心が不安定になり転倒しやすくなる可能性がある。現在，日本人の70 歳以上では，平均歯数が20 を下回っている。平均寿命が世界トップクラスの日本では，転倒を防止して健康寿命を延ばすためにも，高齢になってもできるだけ多くの歯を維持すること，すなわち歯を失う原因である歯周病とう蝕（むし歯）の予防がますます重要になっている。

　転倒は，筋力低下や視力障害，履物や照明，障害物などのさまざまな要因が複雑に絡み合い発生するが，その要因の一つに薬剤の影響が挙げられる。影響する薬剤にも降圧薬などの循環器系薬剤や，抗精神病薬や睡眠薬，抗不安薬などさまざまなものがあり，今回はその中でも睡眠薬の使用について考察する。

　まず，睡眠薬は患者の希望などで安易に処方されやすい薬剤であるが，転倒・骨折に影響するということを患者を含め理解する必要がある。そして，睡眠薬使用の前に日中の睡眠の有無や必要な睡眠時間のすり合わせ，入浴時間や照明などの就寝準備段階への介入，就寝時間の調整などの非薬物療法の確認・指導も重要となる。

　一方，不眠症自体も転倒のリスク因子であり病態の把握と適切な睡眠薬の選択が転倒を減少させるということも忘れてはならない。

　睡眠薬の選択では，加齢によるフレイルの影響や代謝機能の低下，併用薬による血中濃度上昇等の可能性があるため，不眠症状の種類に加え，年齢や併用薬等も考慮する必要がある。「睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン」，「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」では，転倒・骨折のリスクのため高齢者へのベンゾジアゼピン系睡眠薬の使用は推奨しておらず，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬についても漫然と使用せず，少量の使用にとどめるなどの対応が必要とされている。当院の調査でもベンゾジアゼピン系睡眠薬に比べ，ゾルピデムやエスゾピクロンなどの非ベンゾジアゼピン系睡眠薬で転倒率は低く，同じ睡眠薬でも高齢者や高用量を使用している症例では転倒率が高くなる傾向が認められた。そのため，高齢者や転倒リスクの高い症例では，非ベンゾジアゼピン系睡眠薬を少量から使用し，投与期間も長期間とならないように定期的な睡眠の評価が必要である。また，新規作用機序のラメルテオンやスボレキサントの転倒・骨折との関連性についても報告が少しずつ出てきており，今後さらなるデータの蓄積が待たれる。

【目的】日本転倒予防学会会員を対象に，転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセスメントツール）の使用の有無，改変・開発の状況，アセスメントツールの効果や課題などの情報を得て，現状の課題と学会の役割を検討することを目的とした。

【方法】2016 年度末時の日本転倒予防学会正会員712 名と施設・団体会員63 施設を対象に質問紙調査を行い，インターネットまたは郵送で回答を得た。質問内容は，使用しているアセスメントツールの種類，目的，対象，評価時期，アセスメントツールの効果と課題，属性などであった。

【結果】264 件の回答を得て，無効回答5 件を除く259 件を分析対象とした。アセスメントツールの使用状況は，使用していない79 件（30.5%），既存のツールをそのまま使用111 件（42.9%），既存のツールを改変して使用35 件（13.5%），独自に開発したツールを使用34 件（13.1%）であった。アセスメントの目的（複数回答）は，スクリーニングが87%，転倒・転落の要因分析44%，転倒予防対策やケアプランの検討が70% で，一つのアセスメントツールに多くの効果を期待している可能性が考えられた。アセスメントツールの有効性について，7 割が効果があると回答し，その理由を自由記述から類推すると，アセスメントの視点の標準化や，多職種間，対象者や家族との共通言語として有用であり，その結果，転倒の質や転倒の対策が変化していた。一方で，3 割は有効性を感じておらず，自由記述では信頼性，妥当性など尺度としての課題と，アセスメントの業務負担の増強や対策に活かされていないという運用上の課題が指摘された。

【考察】学会として，アセスメントの信頼性を高め，目的に合ったものを選択できるような情報提供やアセスメントツールの改変に関する研修，主な転倒予防の場に応じた標準的なアセスメントツールの開発などを検討していく必要がある。

　転倒・転落リスクアセスメントのあり方を，用語の整理やツールの開発評価の観点から検討した。まず始めに臨床現場に立脚した転倒・転落に関する用語について検討した結果，転倒・転落は概念として曖昧さを含み，臨床現場レベルでの必要以上の区別は不要であるため，転倒・転落としてひとまとめに取り扱うとの結論に至った。次に転倒・転落リスクアセスメントツール（以下，アセスメントツール）を，スクリーニング，精査，対策導出の目的別3 種類に分類し，アセスメントの循環モデルを提案した。最後にアセスメントツールを開発や評価の観点で整理した。

　現在，転倒・転落予防のためのリスクアセスメントは，先駆的に取り組んだ病院が作成したアセスメント内容を，各病院が自施設の状況に合わせて改変して使用しているため，全体としての転倒・転落リスクの評価基準が一定ではない状況がある。今回，赤十字病院を対象として，各病院の転倒・転落リスクアセスメント（以下，アセスメント）の実態調査を行い，アセスメントの標準化に向けた活動を開始した。実態調査で得られた共通項目を用いて標準アセスメント案を作成することおよびアセスメント手順について標準化することを赤十字病院の医療安全管理者間で討議し合意を得た。赤十字病院における転倒・転落予防についての標準化を進め，アセスメントの妥当性を検証していく計画である。

　介護保険施設の中でも介護老人保健施設（以下，老健）の入所高齢者は，自立を目指して機能訓練を行っており，動くことができる高齢者が多いという点で転倒・転落（以下，転倒）のリスクが高い。加えて，老健は，入所期間が限定されているため，入退所が多く，時間をかけて入所者の把握をすることが難しい。これらのことから，老健はほかの介護保険施設に比べ，転倒予防の必要性が高い施設といえる。

　しかし，これまで，転倒を予測する因子は，転倒する当事者の要因である内的要因の検討が主であった。外的要因では主に環境があるが，施設に関してはそれ以外の要因もあると予測されたものの，これまで系統だった検討はされていない。そのため，アセスメントツールの開発の前にあらゆる転倒事故をもたらす要因を洗い出す上で，転倒予防に関わる施設管理・システムの実態を明らかにする必要があると考えた。

　そこでまず，老健スタッフへの転倒事故予防を行う上での現状についてヒアリングを行ったところ，「転倒リスクのアセスメントに関する内容」「連携に関連した内容」「施設特性に関連した内容」「スタッフ・職場環境や体制に関連した内容」の4 つに分類された。結果より，まずは，系統的だった検討が十分行われていない施設管理・システムの実態を把握する必要性があると考えられた。その上で，今後，老健における転倒・転落リスクアセスメントツールのあり方や位置づけを明確にし，効果的かつ有効に活用していくための方法や内容の工夫まで検討した上でのツール開発が求められると考えられた。

【目的】認知症看護のエキスパートが実践している認知症高齢者に対する転倒予防ケアの臨床判断の構造とそのプロセスを明らかにすることである。

【方法】認知症看護認定看護師あるいは5 年以上の認知症看護の経験を有する看護師18 名を対象に，6 名を1 グループとしたグループインタビューを実施した。インタビュー内容は，認知症高齢者に対する転倒予測と判断根拠，転倒防止策の内容であり，質的記述的に分析した。

【結果】認知症看護のエキスパートは，認知症高齢者の〈安全か尊厳かのジレンマ〉に直面しながらも，〈認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断〉し，〈その人の持つ視点を重視しかかわる〉転倒予防ケアを実施しながら看護職員や介護職員と〈情報・ケア方法を共有するシステムをつくる〉ことを行い，認知症高齢者の病院や施設での生活が〈落ち着く〉ことを目指していた。

【考察】認知症高齢者に対する転倒予防ケアの特徴は，認知症高齢者の意思を尊重し，認知症高齢者が〈落ち着く〉ことを目指したケアであった。認知症高齢者の転倒を防止するには，認知症高齢者と行動を共にしながら転倒リスクを判断し，環境適応や生活能力を維持するケアが重要であることが示唆された。【結論】認知症高齢者の転倒予防には，認知症高齢者が〈落ち着く〉ことを目指したケアの提供が重要である。

【目的】本研究では，回復期リハビリテーション病棟（回リハ病棟）における転倒による骨折後患者の入院時栄養状態とactivities of daily living（ADL）能力の関係および自宅復帰率に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。

【方法】転倒による骨折後のリハビリテーション目的で，2015 年4 月から2017 年3 月までに回リハ病棟へ入院した整形外科疾患患者（整形患者）を対象とした。基礎情報，ADL 指標，栄養指標を診療録から後ろ向きに調査した。基礎情報は，年齢，性別，身長，体重，骨折タイプ，治療方法，アルブミン値，改訂長谷川式簡易知能評価スケール，受傷前および退院時functional ambulation category（FAC），入院前同居人の有無，退院先，当院入院期間，受傷から当院入院までの期間とした。ADL 指標は入院時および退院時function independence measure（総得点：FIM総合，運動項目：FIM 運動，認知項目：FIM 認知）とした。栄養指標は，geriatric nutritional risk index（GNRI）を使用し，92 点以上を栄養良好群（良好群），92 点未満を栄養不良群（不良群）とした。良好群と不良群については基礎情報，ADL 指標についてMann-Whitney U 検定，カイ二乗検定，Fisher の正確確率検定を行った。先行研究で報告されている因子および2 群間で有意差があった項目を独立変数，退院先を従属変数としてロジスティック回帰分析を行った。

【結果】調査期間中に入院した整形患者は189 名で，除外基準に該当する61 名を除いた128 名について解析を行った。GNRI により52 名（40.6 ％）が栄養障害と判断された。GNRI は入院時および退院時FIM と有意な正の相関を認めた。ロジスティック回帰分析の結果，栄養障害があること（オッズ比：0.24 ，95 ％ CI：0.06-0.91），入院時FIM 認知が低いこと（オッズ比：0.87 ，95 ％ CI：0.78-0.97），退院時FAC が低いこと（オッズ比：0.53 ，95 ％ CI：0.29-0.97）が自宅復帰率を低くすることが示された。

【結論】回リハ病棟における転倒による骨折後患者は約40 ％が栄養障害を呈していた。入院時の栄養状態が良いほど入院時および退院時のADL 能力が高く，また，栄養障害があることは独立して自宅復帰率を低くすることが示された。