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クエリ検索: "2016年の日本"
189件中 1-20の結果を表示しています
  • 特別支援教育と発達障害
    河合 篤史, 吉川 修司, 拝野 佳生, 大久保 敏昭, 正木 佐代子
    太成学院大学紀要
    2017年 19 巻 41-52
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/20
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本研究は,
    2016
    年の日本
    心理臨床学会第35回秋季大会における自主シンポジウムを基に,臨床心理士資格をもつ教師の活動の可能性を明らかにすることを目的としたものである。昨年に引き続き,今年度は特別支援教育と発達障害をテーマに議論した。その結果,教師と子ども,あるいは子ども同士の「関係性」を重視し,理解を深めていくアプローチは,従来から特別支援教育にある診断に基づく自立に向けたアプローチというスタイルにはない新たな視座を提供するものであることが見出せた。
  • ―少子化対策に焦点を当てて―
    松木 洋人, 中西 泰子
    家族研究年報
    2018年 43 巻 1-4
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2022/12/25
    ジャーナル フリー
  • 秋葉 陽介, 細木 真紀, 原田 章生, 高岡 由梨那, 渡邉 恵
    日本補綴歯科学会誌
    2022年 14 巻 3 号 250-258
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/07/28
    ジャーナル フリー

     近年,非金属材料補綴装置の保険収載が進み,歯科金属アレルギーが原因として疑われる皮膚粘膜疾患患者に対し,負担の少ない金属補綴装置の除去置換療法が可能となった.金属除去置換療法による皮膚粘膜症状軽快の報告は多いが,金属除去置換処置で皮膚粘膜症状の軽快,消退が認められなかった患者も存在する.原因はさまざまに想定し得るが,検査,診断,立案した治療方針に問題がある可能性も考えられる.本報告は

    2016
    年の日本
    補綴歯科学会雑誌における総説「歯科金属アレルギーの現状と展望」を補完,または再確認する形で,検査,診断,治療方針や他科連携について提案する.

  • 2. 単独冠動脈バイパス手術
    齋藤 綾, 平原 憲道, 本村 昇, 宮田 裕章, 髙本 眞一
    日本心臓血管外科学会雑誌
    2019年 48 巻 1 号 6-10
    発行日: 2019/01/15
    公開日: 2019/02/02
    ジャーナル フリー

    2015年および

    2016
    年の日本
    心臓血管外科手術データベース登録の単独冠動脈バイパス術症例について術前状態および術後短期成績,グラフト選択の現況,前下行枝血行再建へのグラフト選択(年齢別)について分析した.単独冠動脈バイパス術については55.0%(29,395例中16,173例)に人工心肺が使用された.左前下行枝の血行再建にはLITAが72.1%(29,392例中21,217例),RITAが17.4%に使用され前回の報告から微増した.手術死亡率は待機的手術では1.7%(On-pump CABG : ONCAB 2.5%,off-pump CABG : OPCAB 1.1%,p<0.001),緊急手術では8.8%(ONCAB 12.9%,OPCAB 4.0%,p<0.001),全体では3.0%であり,その他合併症も含めOPCABで有意に成績が良好であった.(手術死亡率:術後30日以内の死亡または在院中の死亡.)

  • 4. 胸部大動脈手術
    志水 秀行, 平原 憲道, 本村 昇, 宮田 裕章, 髙本 眞一
    日本心臓血管外科学会雑誌
    2019年 48 巻 1 号 18-24
    発行日: 2019/01/15
    公開日: 2019/02/02
    ジャーナル フリー

    [背景]大動脈疾患治療には人工血管置換術(OAR),ステントグラフト治療(TEVAR),ハイブリッド手術(HAR)があり,その治療選択は時代とともに変化しつつある.[方法]日本心臓血管外科手術データベース(JCVSD)から抽出した2015~2016年の胸部・胸腹部大動脈手術データから,疾患(急性解離,慢性解離,非解離・破裂,非解離・非裂),部位(基部,上行,基部~弓部,弓部,下行,胸腹部),治療法(OAR,HAR,TEVAR)ごとの手術数,30日死亡率,主な合併症(脳卒中,対麻痺,腎障害)の合併率を調査した.[結果]全体の症例数は35,427例(死亡率7.3%),OARの施行率は64.0%であった.2013~2014年との症例数の比較では,総数で17.0%,OARが2.4%,HARが126.1%,TEVARが34.9%の増加であった.弓部治療後の脳卒中合併率は全体としてHAR 10.1%,OAR 8.4%,TEVAR 7.3%の順であったが,非解離・非破裂例ではOARが最も低率であった.対麻痺の合併率は下行・胸腹部大動脈でHAR 6.3%・10.4%,OAR 4.3%・8.9%,TEVAR 3.4%・4.6%の順であった.腎不全の合併率はTEVARが最も低率であった.[結論]本邦における胸部・胸腹部大動脈の治療症例数は増加しているが,OARの症例数は横ばいであった.多くの場合TEVARの死亡率や合併症の発症率が低かったが,真性弓部瘤の術後脳卒中に関してはOARが最も低率であった.

  • 3. 心臓弁膜症手術
    阿部 知伸, 中野 清治, 平原 憲道, 本村 昇, 宮田 裕章, 髙本 眞一
    日本心臓血管外科学会雑誌
    2019年 48 巻 1 号 11-17
    発行日: 2019/01/15
    公開日: 2019/02/02
    ジャーナル フリー

    [目的]先回の報告に続き,JCVSDのデータより2015~2016年の本邦における弁膜症手術につき,治療法の選択,特に人工弁選択に着目して,弁位別,年代別,術式別の手術死亡率,機械弁・生体弁の使用比率を明らかにし,また2013~2014年からの経時的傾向についても検討する.各弁位,各術式につき手術合併症の発生率を検討する.[方法]JCVSDデータベースより2015年と2016年の心臓弁膜症手術データを記入の手引きの項目に基づき,先回の報告の定義を踏襲して弁位別に抽出した.経カテーテル的大動脈弁置換術は新たに項目を設けた.年齢層別,弁位別の機械弁・生体弁の選択数,術式別の手術数,手術死亡率を得た.各年齢層での弁置換の人工弁選択について生体弁の比率を示し,2013~2014年の結果と比較した.透析患者については別途集計を行った.各術式について,手術死亡率に加え今回新たに合併症率を示した.各術式の死亡率について2013~2014年と比較した.[結果]2015~2016年の総大動脈弁置換術数は26,054例で,2013~2014年から微増した.経皮的大動脈弁植え込み術はJCVSDに登録された数で3,305例であった.僧帽弁置換は5,652例,僧帽弁形成は12,024例と2013~2014からほぼ変わらなかった.人工弁選択について,生体弁の比率が大動脈弁置換術において80代,70代,60代でそれぞれ96.5%,92.7%,63.5%と2013~2014年と比べ有意に高くなった(p<0.05).一方50代以下ではその傾向はみられなかった.血液透析患者において一般患者より機械弁の選択が多い数値で2013~2014年と同様の傾向であった.手術死亡率は大動脈弁置換術,僧帽弁置換術,僧帽弁形成術,三尖弁置換術でそれぞれ4.1%,7.1%,2.2%,10.5%,Strokeは2.7%,2.8%,1.5%,1.0%などであった.僧帽弁形成術において2013~2014年から手術死亡率の有意な低下(p<0.05)がみられた.[結語]2015~2016年の本邦における弁位別,年代別の各術式での手術死亡率,機械弁・生体弁の使用比率,その経時的傾向が明らかになった.生体弁使用比率が上がっている傾向が明らかとなった.

  • 1. 先天性心疾患手術
    平田 康隆, 平原 憲道, 村上 新, 本村 昇, 宮田 裕章, 髙本 眞一
    日本心臓血管外科学会雑誌
    2019年 48 巻 1 号 1-5
    発行日: 2019/01/15
    公開日: 2019/02/02
    ジャーナル フリー

    [目的]日本心臓血管手術データベース(JCVSD)先天性部門は現在,参加施設数約120施設となって全国の施設をほぼカバーしている.今回,われわれは2015~2016年のデータを用い,頻度の高い20術式の死亡率と術後合併症の検討を行った.また,主な術式がどのような規模の施設によって行われているかの検討を行った.[方法]JCVSD先天性部門のデータから2015~2016年の先天性心疾患手術データを抽出し,20術式についての死亡率(90日または在院)および合併症率を算出した.また,施設の規模を年間人工心肺症例数によって3群に分類し,主な術式がどの群の施設によって行われているかの分布を算出した.[結果]心房中隔欠損閉鎖術,心室中隔欠損閉鎖術の在院死亡率は1%未満,ファロー四徴症手術,完全房室中隔欠損症修復術,大動脈縮窄複合修復術,ラステリ手術,両方向性グレン手術,フォンタン手術などの在院死亡率は2~4%程度と良好であった.ノーウッド手術,総肺静脈還流異常修復術などの在院死亡率は依然として10%以上であった.これら難易度の高い術式は大きな規模の施設において行われている傾向にあった.[結論]JCVSDの分析により,2015~2016年に本邦で行われた先天性心疾患の主な術式の死亡率ならびに合併症の頻度,施設分布などを明らかにした.

  • —Japanese perception—
    関口 直宏
    臨床血液
    2019年 60 巻 8 号 988-997
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/04
    ジャーナル 認証あり

    原発性マクログロブリン血症(WM)は稀少な低悪性度リンパ腫である。本稿では本邦から得られた知見を中心に解説する。疫学:

    2016
    年の日本
    血液学会疾患登録結果よりWM,リンパ形質細胞リンパ腫と診断された症例は229,125例(成熟リンパ系腫瘍の1.97%),年間発症数は2.8人/100万人であった。6番染色体長腕欠失(6q del): 6q delは代表的な染色体異常であり,かつ,予後不良因子でもある。我々は6q delを有するWMはIgM値が高値になること,また,B細胞受容体シグナル伝達経路とIL-21受容体シグナルが活性化していることがaggressiveな病態に寄与していることを報告した。治療戦略: WM治療の実臨床データからはrituximab(R)単剤,アルキル化剤レジメン(±R)が最も一般的な治療法であると考えられる。本邦における最適な治療戦略についても考察する。

  • 長内 俊也
    脳血管内治療
    2019年 4 巻 1 号 7-13
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/20
    [早期公開] 公開日: 2018/08/09
    ジャーナル オープンアクセス

    【目的】脳主幹動脈閉塞による脳梗塞に対する血栓回収療法のエビデンスは確立された.さらに新しいエビデンスも次々と発表されており,これまでの脳梗塞治療が今後激変することが予想される.【方法】

    2016
    年の日本
    脳神経血管内治療学会学術総会で“神戸宣言”が発表されたのち,血管内治療に携わる医師を中心として,この治療の恩恵をすべての患者に届けるための全国的な取り組みが展開されてきた.【結果】北海道は広大な大地と都市に人口が集約している.医療過疎地から都市までの距離がほかの都府県と比べると離れている.またドクターヘリも冬期間の悪天候により利用できないことも多く,短時間に治療しなければならない血栓回収療法には不利な土地である.【結論】このような悪条件の中,北海道の血管内治療医ならびに血栓回収チームがこの治療を普及させていくための取り組みについて報告する.

  • 日本時計協会
    マイクロメカトロニクス
    2017年 61 巻 216 号 57-63
    発行日: 2017/06/15
    公開日: 2018/10/11
    ジャーナル フリー
  • 峠 嘉哉, Grace Puyang EMANG, 風間 聡, 高橋 幸男, 佐々木 健介
    自然災害科学
    2018年 36 巻 4 号 361-370
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/10/15
    ジャーナル フリー
    2017年5月8日,東北地方では冬季の少雨による乾燥と強風の影響で、宮城県・岩手県・福 島県の3県で立手続きに林野火災が発生した。岩手県の釜石の火災事例は焼損域が極めて広く,その面積は
    2016
    年の日本
    全域における焼損面積を上回った。その原因は,強風によって延焼が激しく,加えて林野部では火災であったため消防車両が侵入できない等の理由で消火活動が難 航したためである。一方で,宮城県栗原市の事例の特徴は飛火延焼である。周辺の水田によって地表の延焼は防がれたものの,強風のために最大500mも飛火延焼した。 本論では,上記の火災延焼と消火活動について現地調査や聞取り調査の結果を示す。これは将来的に,地表の水分条件や気象条件による延焼過程を比較することで,風害・乾燥害という 自然災害としての林野火災についての理解を深めることや有効な消防活動等に貢献すること等を想定している。
  • 小倉 吉保, 三浦 純男, 竹中 悠人, 羽柴 豊大, 古川 恵美, 安倍 寛子, 真弓 健吾, 古瀬 智, 竹谷 剛, 大野 貴之, 森 正也, 三瀬 直文
    日本透析医学会雑誌
    2021年 54 巻 3 号 159-163
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/28
    ジャーナル フリー

    69歳男性,透析歴44年(非糖尿病).頸椎脊柱管狭窄症,手根管症候群手術,左アミロイド股関節症,左重症下肢虚血にて経皮的血管形成術の既往あり.4年前から大動脈弁狭窄症を指摘されていたが,症状なく経過していた.2か月前より歩行時呼吸困難が出現.心臓超音波検査にて大動脈弁口面積0.9 cm2,最高大動脈弁口血流速度4.5 m/秒,平均圧較差45 mmHgと,大動脈弁狭窄症の増悪が認められ,症状の原因と考えられた.牛心のう膜生体弁を用いて大動脈弁置換術を施行.患者の大動脈弁は,3尖とも均一に高度に硬化していた.組織学的には,硝子化を伴う線維性肥厚と,結節状石灰化がみられ,透析アミロイドの高度沈着が認められた.経過良好であったが,心臓リハビリテーションに時間を要し,術後30日に退院した.労作時呼吸困難は改善し,退院時にはNYHA Ⅰ度となった.長期透析例であったが,大動脈弁置換術を安全に施行することができた.

  • 岡本 浩嗣
    Cardiovascular Anesthesia
    2019年 23 巻 1 号 123
    発行日: 2019/08/01
    公開日: 2019/09/19
    ジャーナル フリー
  • 矢崎 義雄
    学術の動向
    2016年 21 巻 8 号 8_50-8_51
    発行日: 2016/08/01
    公開日: 2016/12/02
    ジャーナル フリー
  • 小林 勇介, 吉田 好邦
    日本エネルギー学会誌
    2017年 96 巻 2 号 42-51
    発行日: 2017/02/20
    公開日: 2017/02/28
    ジャーナル フリー

    本論文は,

    2016
    年の日本
    電力小売市場の自由化の後の国内CO2排出量増加量の推定と,その増加量の緩和のため,どのように再生可能エネルギーの大量導入を行っていくかについて考察を行うことを目的とする。石炭火力の安価な発電コストと福島原発事故以降の国内全原発停止によって,新規参入電力会社のみでなく既存電力会社によっても石炭発電所の建設計画が相次いでおり,それらの石炭火力施設によって2016年以降に国内CO2排出量の増加が予想されている。本研究では,最新の石炭火力新設計画を用いて,コスト最小化による最適電源計画モデルを構築し,CO2排出増加量の推定を行った。結果として,約10%のCO2排出量増加が自由化後に起こることが推定された。それに加えて,地域間の連系線容量の拡張と蓄電池の導入の双方についてコスト最適化を行う電源計画モデルを新たに構築し,再エネ大量導入を想定した際の最適なインフラ拡張について考察を行った。結果として,蓄電池価格の下落によって北海道地域と東北地域間の連系線の拡張がコスト的に優位となり,それによって北海道地域の再エネ導入ポテンシャルを効率的に利用することができることが明らかになった。

  • *古郡 規雄, 橋本 亮太
    日本臨床薬理学会学術総会抄録集
    2021年 42 巻 42_1-S10-4
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/17
    会議録・要旨集 フリー

    精神科医療においては、薬物療法と心理社会学的療法がその両輪であるが、その実践については、臨床家ごとのばらつきが大きく、よりよい医療を普及させることが必要とされている。例えば、代表的な精神疾患の一つである統合失調症においては、抗精神病薬の単剤治療を行うことが海外の各種ガイドラインで推奨されているが、本邦では諸外国と比較して突出して抗精神病薬の多剤投与が多く薬剤数が多いことが知られている。2011年及び

    2016
    年の日本
    精神神経学会においては、統合失調症における多剤療法の問題が取り上げられたシンポジウムが行われ、抗精神病薬の多剤併用率が65%程度であり、抗パーキンソン薬、抗不安薬/睡眠薬、気分安定薬の併用率もそれぞれが30-80%と高いことが報告された。このような背景から2014年には、向精神薬の多剤処方に対する診療報酬の減額がなされた。 

    このような状況にもかかわらず、まだこれらの治療ガイドラインが十分に普及したとはいえない現状があり、よりよい精神科医療を広めるための工夫が必要であると考えられる。そこで、EGUIDEプロジェクト(精神科医療の普及と教育に対するガイドラインの効果に関する研究:Effectiveness of GUIdeline for Dissemination and Education in psychiatric treatment)においては、ガイドラインの普及と教育を行うために、ガイドラインの講習を若手の精神科医を対象に行うことにより、その効果が得られるかどうかを検討することを目的する。EGUIDEプロジェクトにて講習を行うこと自体によってガイドラインの普及が進み若手の精神科医により適切な治療の教育が行われ、その結果として、より適切な治療が広く行われるようになることが期待きでる。また、教育効果を検証することにより、さらに効果的な講習の方法論が開発され、精神科医および精神科医療にかかわるコメディカルスタッフへの生涯教育法の開発や当事者やその家族への教育にもつながる可能性もある。本シンポジウムではEGUIDEプロジェクトを紹介し、精神科医に向けた多剤併用の克服に向けた取り組みを紹介する。

  • 青笹 季文
    日本外科感染症学会雑誌
    2020年 17 巻 6 号 509
    発行日: 2020/12/31
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル フリー
  • 河本 大地
    地学雑誌
    2016年 125 巻 6 号 xvi
    発行日: 2016/12/25
    公開日: 2017/01/25
    ジャーナル フリー
  • 嘉数 真理子, 大曽根 眞也, 篠田 邦大, 矢野 道広, 佐野 弘純, 新小田 雄一, 森 尚子, 加藤 陽子, 足立 壯一, 福島 啓太郎
    日本小児血液・がん学会雑誌
    2023年 60 巻 2 号 143-148
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/08/03
    ジャーナル 認証あり

    背景:小児白血病の治療において腫瘍崩壊症候群(TLS)は致死的になりうる合併症である.

    2016
    年の日本
    小児血液・がん学会の診療ガイドラインでTLSの標準的治療が示され,尿酸分解酵素製剤であるラスブリカーゼの使用を前提に尿アルカリ化を推奨しないことが記されたが,本邦のTLSへの対応の現状は不明である.そこで当時のJPLSG参加施設を対象として調査を行った.

    方法:2016年2月~6月に,155施設の実務担当者に対してSurveyMonkey®を利用したweb調査を行った.

    結果: 99施設(64%)から有効な回答を得た.寛解導入療法開始時に54%の施設が尿アルカリ化を行っており,新規造血器腫瘍患者数が年間5人以下の施設では67%が行っていた.尿酸生成阻害薬については,予防的に使用している施設が全体の75%を占めた.TLSの治療としてラスブリカーゼはほとんどの施設で使用され,平均継続投与日数は5.4日であった.ラスブリカーゼの再投与は45%で経験があり,副作用の報告はなかったものの,初回投与から再投与までの期間は調査できていなかった.

    考察:TLSの予防や治療としてラスブリカーゼが広く普及している一方,54%の施設が尿アルカリ化を行うと回答していた.ラスブリカーゼ時代のTLSに対する適切な管理が,小児がんを診療する施設全体で行われる必要がある.

  • 豊田 長康
    日本物理学会誌
    2019年 74 巻 5 号 296-297
    発行日: 2019/05/05
    公開日: 2019/10/02
    ジャーナル フリー

    特別企画「平成の飛跡」 Part 1. 物理学をとりまく環境の変化

    国際環境の変化――論文数の分析より

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