【目的】2020年から新型コロナウイルス感染症が日本に広まり、緊急事態宣言が発令された。大学では遠隔授業が取り入れられ、自宅で過ごす時間が増えて日常生活は大きく変化した。そこで、これまでの食生活(コロナ前)と2020年の食生活（コロナ禍）を比較し、女子学生の食生活におけるコロナ禍の寄与について検討した。

【方法】対象者はN女子大学と短期大学部の学生288名である。調査は自記式質問紙を用いて行い、その場で回収した。質問は属性、食生活について、デリバリーについて、

について、外食についての計26問である。データはエクセルで集計し、χ²検定を行い、統計的有意水準を5％で示した。

【結果・考察】対象者の出身地は愛知県が85%と最も多く、83%が自宅から通学していた。コロナ禍になり食生活に変化が「ある」と回答した人は44％で、「ない」は56％であった。あると回答した人のうち、増加したと感じた項目の上位は「自宅で食事」や「自宅で料理」、「デリバリーの利用」であり、減少したと感じた項目の上位は「外食」、「

の利用」、「惣菜の利用」であった。減少したと感じた「の利用」はコロナ禍でも65％と多く、「デリバリーの利用」25％の2倍以上利用されていた。デリバリーを利用しない理由として、配達範囲外や価格が高いという理由があげられた。コロナ前とコロナ禍で有意差を認めたのは、増加した「家庭料理の頻度」と「の利用頻度」および減少した「外食の頻度」であった。この結果より、コロナ禍は家庭料理を家で喫食する機会を増加させ、外食回数の減少に寄与したことが示され、学生の食事生活における感染予防対策に繋がったと考えられた。

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目的植物ステロール（PS）は食物由来のコレステロールの吸収を抑制することから、血管系障害の予防効果が期待してPS 強化油が市販されている。本研究では最近の日本人の食生活におけるPSの摂取の実態を実測把握し、併せてPS強化油を利用した場合のPS摂取量の変動について検討した。
方法国民栄養調査に基づくマーケットバスケット方式でサンプリングした2000_から_2002年の大阪採取試料より１日あたりのPS平均的摂取量を、また弁当およびファーストフード96食について１食あたりのPS含有量を実測分析し、さらにPS強化油3種類をもちいて2種類の揚げ物定食を調理した際、通常油利用の場合とのPS含量の比較を試みた。ステロール分析は試料をアルカリ分解した後、ヘキサン抽出し、溶媒留去後一定量のヘキサンに溶解し、GLC分析を行った。一般成分の分析は標準成分表分析マニュアルに従い、脂肪酸組成は抽出脂質を5%塩化水素-メタノールでメチル化後GLC分析を行った。
結果1)調査年度により違いはあるが3年間を通じて１日あたりのPS摂取量は200mgを超えなかった。2)食1食中のPS含有量は、7.9_から_125.5mgの範囲に分布し、平均40.8mg/食であった。これらの量は食中脂質量、リノール酸量と有意な相関を示した。3)PS強化油を用いて調理した定食では、１食あたりのPS量が通常油使用時より増加し、560_から_760mgとなった。以上の結果を欧米人のPSの有効摂取目安（800mg/日）と比較した場合、通常の食事ではPSの効果はほとんど期待できず、PS強化油食を組み込んだ場合、目安値付近のレベルとなるものと考えられる。

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若年労働者のコンビニエンスストアを利用した食事摂取内容と労働状況に関する実態調査：宮腰美希ほか．金沢大学大学院医学系研究科保健学専攻―本研究は，若年労働者のコンビニエンスストア（以下コンビニとする）を利用した食事摂取内容と労働状況に関する実態を明らかにすることを目的とし，肥満予防について検討した．一輸送関連企業の石川県内に勤務する29歳以下の労働者284人を対象に，無記名自記式質問紙を用いて調査を行い，193人の回答を得た．その結果，労働状況のうち業務形態，泊りの有無，拘束時間の長さとコンビニの利用の有無に関連があったが，労働状況とコンビニを利用した食事摂取内容には明らかな関連はみられなかった．しかし，ほとんどの労働状況でコンビニを利用して摂取した1食あたりの平均脂質割合が25％を超えているという特徴があり，また，摂取頻度が高い食品は脂質割合が高いものが多いという結果が得られた．これらのことは肥満のリスクとなることが推測される．さらに，1週間のコンビニの利用日数が多いほど，食生活に対し「改善が必要だと思う」と考えている人の割合が有意に高くなっていた．以上のことから，若年労働者に対して肥満予防への支援が必要であると考える．若年労働者が栄養表示を確認し，食品を選択できるような支援をしていくこと，また，食品に栄養表示がされるようコンビニ側に働きかけることにより，情報を入手しやすい環境を整えることが求められる．
（産衛誌2008; 50: 92-99）

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脱使い捨てプラスチックに向けた取り組みの１つとしてシェアリング容器の取り組みが始まっている。本研究では、シェアリング容器を広く普及させる方法を検討するために、シェアリング容器の選択要因を明らかにすることを目的とした。インターネット調査を用いた、アイスコーヒーの

時を想定した選択実験の結果と関連する意識・行動等との関係を、ステップワイズ方式による変数選択型ロジスティック回帰分析及び重回帰分析を用いて分析した。その結果、 シェアリング容器の選択はコーヒーの頻度が高い人に多く、このような人が重要なターゲットと考えられた。また使い捨てプラ不使用の社会規範、シェアリング容器の衛生面への懸念も影響していたことから、今後、これらに対する政策的対応が期待される。

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The role of dietary minerals have several important effects on the development and/or prevention of life style diseases. In order to evaluate minerals in take-out lunches and fast foods typical in Japan, sodium, potassium, calcium, phosphorus, magnesium, iron, zinc and copper in diet samples were determined by ICP method. Each analyzed value was compared to that of the goal values that were one third of Recommended Dietary Allowances, 6th ed., Japan. Diet samples were separated into seven groups based on main dishes; A: raw, grilled or boiled fish, B: fried fish, C: meats, D: noodles and pasta, E: fast foods, which were divided into two types, E-P: pizzas and E-H: hamburger sets, F: others. Each average salt value calculated from sodium contents in A, B, C and F groups, which were rice-based diets, were higher than that of the goal value (3.3g/diet) and more than sixty percent of samples in these groups had excess salt content. On the other hand, both types of E group showed desirable values. Whereas most groups had over-value of the average sodium/potassium ratio, only E-H group showed a suitable level, which contributed low sodium and relatively high potassium content. In calcium content, the E-P group was the only one to satisfy the goal value (200mg/diet), leading the desirable ratio of calcium/phosphorus. Other minerals, magnesium, iron, zinc and copper were short in all groups on average. These results indicate that more attention should be paid to mineral intake in take-out lunches, especially concerning excess salt and the lack of other minerals.

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行政の政策や接客業のサービスの質を向上させるためには，市民によるフィードバックの収集/分析と同時に都市の特徴を明らかにするための他の都市との比較が重要となる．しかし，都市によって政策やサービスは異なり，市民の抱える意見も異なるため，機械学習により複数の都市に適応した市民意見の分析を実現することは難しい．本論文では，都市を横断して市民意見を抽出する手法を提案する．実験では，横浜市民，札幌市民，仙台市民のつぶやきを対象として，特定の都市のつぶやきでファインチューニングしたモデルを，評価対象の都市の比較的少量のつぶやきを用いて再度ファインチューニングする手法の有効性を確認した．この際，評価対象の都市の訓練データは，異なる都市のつぶやきで訓練したモデルによる予測の確信度が高いものを選定することが有効であることを明らかにした．

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本研究は、豊橋市内に立地する飲食店を対象にインスタグラムを用いてアンケート調査を実施し、新型コロナウイルス感染拡大による飲食店への影響を経営状況、業態変化、屋外空間の利用、支援制度の利用の観点から分析する。調査から、コロナによる飲食店経営への影響は、市街化調整区域に比べて市街化区域で大きいことがわかった。また、こうした市街化区域ではコロナ流行後に

サービスや屋外空間の利用を開始するなどして経営状況の維持・改善につとめている様子がうかがえた。今後、飲食店の調整区域への出店、業態の多様化、屋外空間の活用などが一層進む可能性があり、こうした状況を踏まえたまちづくり、土地利用規制、支援制度等が必要であろう。

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In this paper, the author describes COVID-19's impact on sales and other aspects of the food service industry and explains the government's responses, including temporary deregulation and subsidy programs. In response to lockdown measures, shortened business hours, and closures, food service operators faced a variety of management issues that affected business survival. The author categorized and organized these issues by subdividing them into three levels: “management issues,” “response to takeout and home delivery needs,” and “collaboration with food delivery service platforms.” Regarding food service operators' response to the COVID-19 environment, we focus on food delivery platforms, such as Uber Eats, and analyze two cases, Yoshinoya Co., Ltd., and Skylark Group, using the three-level categorization.

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In this paper, we present an experimental study on the sink-mark generation of the press-formed glassware affected by the asymmetry of the thermal condition during the press-forming process, bottom surface of the press-formed glassware is in contact with the bottom mold during entire forming process, while the upper surface is cooled by the plunger mold only in the short pressing duration. The depth of sink-marks appear on the upper and bottom surfaces were measured for various forming conditions, and the obtained results were summarized as follows : (1) The depth of sink-mark on the upper (plunger-mold side) surface decreases with lowering the initial temperature of plunger mold and with elongation of pressing duration, while the sink-mark depth on the bottom surface is hardly influenced with them. (2) Lowering the initial temperature of bottom mold enhances the cooling of whole glass in the mold cavity, and thus results in reducing the depth of sink-mark on both surfaces of the glassware. However, when the initial temperature of bottom mold is set under 460°C, miniature wrinkles appear on the bottom surface of the glass, and the sink-mark depth on the upper surface increases with lowering the initial temperature of the bottom mold. (3) The sink-mark depth on the bottom surface decreases with elongating the take-out time, but sink-mark on the upper surface becomes deeper at the same time.

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The purpose of this study is to clarify the actual situation of area-integrated renovation town planning in the Kagoda Park neighborhood of Okazaki City. The findings are follows, 1) the overall process of the redevelopment of public space by the government and the utilization of idle real estate by the private sector activities was clarified, 2) the redevelopment of Kagoda Park and Central Avenue created many spaces where many people can stay, based on the opinions of citizens, 3) few businesses were affected by both public space redevelopment and idle real estate utilization activities.

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行政の政策や接客業のサービスの質を向上させるためには，都市で暮らす市民によるフィードバックが重要となる．本研究では，ソーシャルメディアのつぶやきに現れる多様な市民意見を整理して抽出する手法を提案する．この際，アプレイザル理論を用いた言語学的なアプローチによって意見のタイプをつぶやきに付与することで，対象に着目した市民意見の抽出が可能となる．提案手法では，BERTモデルをファインチューニングすることで意見タイプ，地域依存性，極性といった複数の属性をつぶやきに付与し，これらの属性を利用して市民意見を抽出する．実験では，5名の実験参加者によって作成されたデータセットを用いており，各属性がBERTモデルのファインチューニングによって高い精度で推定できることを確認した．さらに，推定した属性を利用して時系列ごとの市民意見の出現頻度を分析することで，市民意見と社会情勢や自治体の対応との強い相関が確認できた．

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本研究では、消費者の使い捨てプラスチック削減行動の全国的な実態と啓発によるその受容可能性を明らかにすることを目的として、インターネット調査を実施した。その結果、家でお茶・水・コーヒーを飲むのに使い捨て容器をほぼ使わない人は5割程度、スポーツ飲料は1割弱だが、ある程度使わないことが可能な人はスポーツ飲料が約4割、その他7割強であること、職場・学校でマイボトル等をほぼ利用する人は約3割、マイボトルへの水の補充をほぼ給水器・水道等からする人は約1割だが、ある程度できる人はマイボトル等の利用が6割弱、補充が約4割であること、レジ袋を台所やトイレ以外のごみ箱にほぼ使用しない／繰り返し使う人は2割程度だが、ある程度以上できる人は5～6割程度であること、ストローや

時のカトラリー、宿泊時の歯磨きセットをほぼ断る人は1～3割、ある程度断れる人が6割以上いること、などが明らかとなった。

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本研究は、コロナ禍とそれ以前でのフードデリバリー＆

サービス（FDTS）の需要の変化によるプラスチック（プラ）容器包装廃棄物の環境影響を分析した。コロナ禍とそれ以前でのFDTS利用状況の変化を把握するため、大阪府民223人を対象にアンケート調査を実施した。Web調査の結果、FDTSの需要はコロナ禍において5.8%増加したことがわかった。次に、FDTSに関連する年間プラ容器包装廃棄物排出量とそれに対応するプラ容器の製造に伴うCO₂排出量を推定した。FDTSに伴って消費されるプラ包装廃棄物の年間量は、コロナ禍で5,280t（4,531〜6,497t）、プラ容器の製造と廃棄物処理によるCO₂排出量は年間65,900tCO₂（55,300〜81,000tCO₂）と推定された。コロナ禍におけるFDTS利用に伴い、プラ容器包装廃棄物とCO₂排出量は1.36倍増加したことがわかった。

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近年プラスチック製品が環境に与える影響が大きな問題となっている。日本では、2019年にプラスチック資源循環戦略の中で、2030年までにワンウェイプラスチックを累積25％発生抑制することを掲げ、翌2020年にはレジ袋有料化の義務化が行われた。著者らは家庭からの使い捨て製品の排出実態を明らかにすることを目的とし、2019年以降家庭ごみ中の使い捨て製品に関する調査を継続してきた。本研究では、近年の動向を踏まえ使い捨てカトラリーといった品目を一部細分化しつつ、2021年度においても排出実態調査を実施し経年変化を把握した。 京都市では2021年度で年間一人当たり3～4kgの使い捨てプラスチック製品が排出されている。以前から発生抑制が進められているペットボトル・手提げレジ袋に加え、家庭用ラップ・ポリ袋・ごみ袋の排出が多いとわかった。排出重量の推移と排出傾向をつかむために引き続き調査を継続する必要がある。

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