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分野横断・「共-進化」型研究開発
プログラムマネジメント
とその検証

重藤さわ子, 堀尾正靱

国際P2M学会誌
2015年 10 巻 2 号 23-38
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.2_23

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我が国の研究開発において、より効率的・効果的な研究開発成果創出に向け、プログラム概念、
プログラムマネジメント
導入の重要性が認識されつつある。しかし、プログラム適用事例が乏ししいため、そのあり方については、ほとんど実証的な議論が行われていないのが現状である。本研究では、分野横断性、中長期性を持つ課題に、社会の多様な主体の協働で本研究者らが取り組んだ、JST-RISTEX環境・エネルギー研究開発プログラムについて、P2M理論に照らし合わせた考察を行った。同プログラムにおけるマネジメントは、未知の課題に対して上記主体群がともに取り組みともに進化する「共−進化」型の
プログラムマネジメント
といった新たなマネジメント方法をも生み出しながら、効率的かつ効果的なものであったことを確認した。さらに、「モニタリング」・「評価」にかかわるマネジメントについても検討し、「価値指標」の設定やそれに対するプログラム内外での認識の共有・共-進化をめぐり課題があることを明らかにした。
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ＳＤＧs実現に向けた地方自治体の政策に関する考察

～個々人の行動変容を促進する懸け橋機能の視点から～

*谷口邦彦

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2021年 2021.Spring 巻
発行日: 2021年
公開日: 2021/04/12

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2021.Spring.0_185

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筆者は、第５期計画の中核政策として設定されたSociety5.0と地域活動との接点に関心を持ち，普及啓発の研究に取り組んで来た。国連のアジェンダ2030として採択されたＳＤＧｓは、Society 5.0 とともに取り組みが進められ、「2025大阪・関西万博」の開催権獲得に大きく寄与した。同時期には，本学会においても一連の研究発表がされて来た。ＳＤＧｓとSociety 5.0を連結しようとする活動は産業界，次いで学術界でも広がっているが，地方ではまだ少ない。この１年の最大の「ＶＵＧＡ」であるコロナ禍下における地域活動について記述を行い，今後の取り組みについて考察を加える。
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ODA事業の効果的な実施のためのP2M手法からみた、あるべきプログラム／プロジェクトマネジャー像の追求

笹尾隆二郎

国際P2M学会誌
2019年 14 巻 1 号 215-233
発行日: 2019年
公開日: 2019/10/19

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.14.1_215

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本学会では、ODA事業に関連した多数の先行研究が発表されているが、ODA事業におけるプログラム／プロジェクトマネジャー像に焦点を当てた論文は少ない。そこで筆者は、P2M学会の会員として、長年ODA事業の実務に携わってきた経験を踏まえ、よりよいプログラム／プロジェクトマネジャー像を追求した。まず、ODA事業において現行のガイドラインの示すプログラム／プロジェクトマネジャー像を踏まえ、さらにその運用の実態を確認した。次に、そうしたあるべき論・実態とP2M手法で期待されているプログラム／プロジェクトマネジャー像を比較した。最終的に、ODA事業におけるプログラム／プロジェクトマネジャーのあるべき姿を明確化し、さらに、そうしたあるべき姿を実現するために必要な実践力の有効性を例証により示唆した。
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ODA事業の効果的な実施のためのP2M理論からみた、あるべきプログラム／プロジェクトマネジャー像の追求

*笹尾隆二郎

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2019年 2019.Spring 巻
発行日: 2019年
公開日: 2019/05/13

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2019.Spring.0_265

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本学会で発表されたODA事業に関連した先行研究では、プログラムやプロジェクトの中身に関するものが多く、プログラムやプロジェクトの実施体制、特にプログラム／プロジェクトマネジャーに関する論文は少ない。そこで筆者は、P2M学会の会員として、長年ODA事業の実務に携わってきた経験を踏まえ、よりよいプログラム／プロジェクトマネジャー像を追求した。まず、ODA事業において現行のガイドラインの示すプログラム／プロジェクトマネジャー像を踏まえ、さらにその運用の実態を確認した。次に、そうしたあるべき論・実態とP2M理論で期待されているプログラム／プロジェクトマネジャー像を比較した。最終的に、ODA事業におけるプログラム／プロジェクトマネジャーのあるべき姿を明確化し、さらに、そうしたあるべき姿を実現するために必要な実践力を確認した。
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海外情報　「国際化の推進と国際Ｐ２Ｍ学会の実績」

小原重信

P2Mマガジン
2017年 3 巻 16-21
発行日: 2017年
公開日: 2021/05/20

DOI https://doi.org/10.20702/iaptwombulletin.3.0_16

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B-42 大規模SIプロジェクトからITアウトソーシングへの移行事例

後田廣

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
2000年 2000.Spring 巻
発行日: 2000/03/27
公開日: 2017/06/08

DOI https://doi.org/10.14914/spm.2000.Spring.0_139

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本事例報告では, ITアウトソーシングの準備フェーズから移行フェーズにかけて, どのような視点からの
プログラムマネジメント
が必要か, また実際にどのように実現したかを紹介する. 具体的には,
プログラムマネジメント
に大きな影響を与える業務プロセスの構築及び, その運用に欠かせない組織・体制について述べる. この中では, 二つの異なった企業文化を持った企業により構成されるこどで起こる問題と方策について考察する. さらに,
プログラムマネジメント
を効果的に運用するために支援システムが欠かせないことを示す.
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ＳＸ並びにＤＸを推進するＨＸへの取り組み

*谷口邦彦

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2023年 2023.Spring 巻
発行日: 2023/04/22
公開日: 2023/04/16

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2023.Spring.0_12

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筆者は、第５期計画の中核政策として設定されたSociety5.0と地域活動との接点に関心を持ち，普及啓発の研究に取り組んで来た。国連のアジェンダ2030として採択されたＳＤＧｓは、Society 5.0 とともに取り組みが進められた。同時期には、本学会においても一連の研究発表がされて来た。しかし、ＳＸのような中長期の課題への効果的な取り組みには、人的要因、とりわけ、若い世代との連携、即ち、ＨＸ（Human Development）が重要であると感じていた。この度、地域において、高校生・中学生にＳＸの実戦について話をする機会を得、次には，小学生・幼児並びにその保護者との連携に進める企画に取り組んでいる。
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デザイン教育における創造的学習プラットフォームの提案

久保田拓朗, 小田裕和, 串田隼人, 長尾徹, 田隈広紀, 八馬智

国際P2M学会誌
2015年 10 巻 1 号 35-52
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_35

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現在我が国の大学教育は従来の一斉教授型授業から学習者の主体的学びへと転換する必要が叫ばれ、アクティブ・ラーニングや教室外学習の導入が求められている。またデザインというものはその性格上、あらゆる分野における広範囲な技術・知識が必要となるものであり、大学の教育カリキュラムの中では対応しきれない領域が生まれる。そこで、本稿では大学教育カリキュラム外でデザインワークの実践を通じた創造的学習の場を提供するためのプラットフォームを提案し、2014年度に３つの教育プログラムを実施した。実施したプログラムはいずれも短期間で効果的なデザイン技術・知識が獲得されていたと言える。その成果からデザインの実践を含む学びにおける創造的学習プラットフォームの有用性について報告する。
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A-4 P2Mによる開発
プログラムマネジメント
のフレームワーク(PMコンセプト,日本発信の仕組みP2Mコンセプト明確化と発展的展開-イノベーションを促進し、競争力再生と人材育成に貢献する-)

武富為嗣

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2009年 2009.Spring 巻 A-4
発行日: 2009/04/18
公開日: 2017/06/06

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2009.Spring.0_30

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企業経営で使われるポートフォリオと
プログラムマネジメント
におけるポートフォリオの違いを明確にして、企業戦略と開発戦略の関係をこのポートフォリオを用いて定義する。さらに、ハイリスク・ハイリターンの開発
プログラムマネジメント
の開始と終了の定義、スキーム、システム、サービスごとの進め方、予算の配分と管理の関係とマネジメントのアプローチを明示する。このアプローチにより、P2Mにおける開発
プログラムマネジメント
の定式化を試みる。
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戦略プログラムとしてのICT投資評価プロセスの考察

－P2M標準ガイドブック，PMBOK©の比較評価と新たな評価プロセス開発の視点－

上岡恵子

国際P2M学会誌
2015年 10 巻 2 号 149-164
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.2_149

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ICT投資を通して競争優位を獲得しその効果を維持するためには， ICT自体の獲得に加えて，関係する様々な経営資源を方向づけ企業活動を行うことが求められる．このような戦略を実現し競争優位を獲得するための「戦略的ICT投資」の投資評価プロセスの開発のために、本論文では、PMBOK©、P2M標準ガイドブックを比較し，同異、課題、有効性の評価を行った。その結果、ICT投資評価プロセス開発の視点を得たので報告する。
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論文解説シリーズ　「イノベーションプログラムのマネジメントに関する考察」

山本秀男

P2Mマガジン
2017年 3 巻 23-24
発行日: 2017年
公開日: 2021/05/20

DOI https://doi.org/10.20702/iaptwombulletin.3.0_23

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アジャイル開発スクラム実践時におけるコミュニティマネジメントとしてのプログラムの変化

山北剛史

国際P2M学会誌
2019年 14 巻 1 号 65-76
発行日: 2019年
公開日: 2019/10/19

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.14.1_65

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P2Mでは与えられた使命からプロジェクトの目標を定め、3Sモデルを通して環境変化に柔軟に対応し、目標達成が可能となるようにプロジェクトを推進していく。アジャイル開発スクラムでもプロダクトオーナーの要望を受け、チームメンバー自らが考え、行動する。そのシステムモデルの実行中に、スキームモデルに戻る判断がされることがあり、同時実行中の複数プロジェクトに影響を及ぼすことが起こる。プログラムのタスクであるプロジェクト間での調整について、アジャイル開発スクラムでは、チームメンバーによってアドホック的に上位チームを構築、チームとして解決を図っていく。そのような、アジャイル開発スクラムのメンバーと既存開発ウォーターフォールのメンバーでは、異なるコンピテンシーを求められる。本論文では、チームの特性と
プログラムマネジメント
としてのコミュニティの機能とその対応の変化について述べる。
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デザイン教育におけるPBLでの効果的な学習に関する試行的研究

―ルーブリックを用いた評価プロセスが学習効果に与える影響―

細川元, 赤澤智津子, 西田絢子

国際P2M学会誌
2021年 16 巻 1 号 107-120
発行日: 2021年
公開日: 2021/10/29

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.16.1_107

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大学の教育現場では広くPBLが実施されている。本論文では、大学生が小学生向けの学習イベントを企画・運営するPBLを研究対象とし、グループとしてデザインプロセスの理解と着実な実行を行えるようにするための要件を明らかにすることを研究目的としている。ルーブリックによる評価活動をデザイン教育の一環として実施されるPBLに組み込み、達成度合いの計測を行った。その結果、複数のプロジェクトにおいて達成度合いに差異が見られた。この実践事例からP2Mの観点でプロジェクトチームのデザインプロセス実行に影響する要素を明らかにし、デザイン教育における効果的なPBL実施の要件を明らかにした。
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Ｐ２Ｍシリーズ　事例編

～地方創生活動におけるP2M理論の適用方法～

中山政行

P2Mマガジン
2016年 2 巻 19-23
発行日: 2016年
公開日: 2021/05/20

DOI https://doi.org/10.20702/iaptwombulletin.2.0_19

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P2M-OJTの実践事例の報告および効果検証

*西田絢子

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2019年 2019.Spring 巻
発行日: 2019年
公開日: 2019/05/13

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2019.Spring.0_360

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企業のサステナビリティを実現する一つの方策として既報にて、事業継続に貢献できるP2Mの概念を理解・実践できる人材の育成方法として「P2M-OJT」の方法および評価指標について提案した。既報では、「P2M-OJT」について実課題をテーマとしたプロジェクト・プログラムを遂行しチームで問題解決を行うことで成長を図る人材育成方法と定義した。しかしながら「P2M-OJT」の方法論を提案したものの実行及び効果検証ができていなかった。本論文では、企業における「P2M-OJT」の実践事例を報告し、既に提案した評価指標に基づき評価を行い人材育成における成果および課題を報告する。
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P2M-OJTの実践事例の報告および効果検証

西田絢子

国際P2M学会誌
2019年 14 巻 1 号 320-335
発行日: 2019年
公開日: 2019/10/19

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.14.1_320

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企業のサステナビリティを実現する一つの方策として既報にて、事業継続に貢献できるP2Mの概念を理解・実践できる人材の育成方法として「P2M-OJT」の方法および評価指標について提案した。既報[1] [2]では、「P2M-OJT」について実課題をテーマとしたプロジェクト・プログラムを遂行しチームで問題解決を行うことで成長を図る人材育成方法と定義した。しかしながら「P2M-OJT」の方法論を提案したものの実行及び効果検証ができていなかった。本論文では、企業における「P2M-OJT」の実践事例を報告し、既に提案した評価指標に基づき評価を行い人材育成における成果および課題を報告する。
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アジャイル開発スクラム実践時におけるコミュニティマネジメントとしてのプログラムの変化

*山北剛史

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2019年 2019.Spring 巻
発行日: 2019年
公開日: 2019/05/13

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2019.Spring.0_87

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Ｐ２Ｍでは与えられた使命からプロジェクトの目標を定め、３Ｓモデルを通して環境変化に柔軟に対応し、目標達成が可能となるようにプロジェクトを推進していく。アジャイル開発スクラムでもプロダクトオーナーの要望を受け、チームメンバー自らが考え、行動する。そのシステムモデルの実行中に、スキームモデルに戻る判断がされることがあり、同時実行中の複数プロジェクトに影響を及ぼすことが起こる。プログラムのタスクであるプロジェクト間での調整について、アジャイル開発スクラムでは、チームメンバーによってアドホック的に上位チームを構築、チームとして解決を図っていく。そのような、アジャイル開発スクラムのメンバーと既存開発ウォーターフォールのメンバーでは、異なるコンピテンシーを求められる。本論文では、チームの特性と
プログラムマネジメント
としてのコミュニティの機能とその対応の変化について述べる。
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原子力安全規制におけるプロジェクトマネージャー考

*中川唯, 岡田久典, 永井祐二

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2019年 2019.Autumn 巻
発行日: 2019年
公開日: 2019/10/03

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2019.Autumn.0_233

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福島原発事故後、わが国における原子力安全規制の体制は大きく見直された。P2Mの視点からは、こうした動きは新たな社会的価値の創出に向けた特命業務活動と捉えられ、新たな規制機関として設置された原子力規制委員会の存在に寄せられる期待はきわめて大きい。本稿は、多様なステークホルダーを束ね、課題を抽出し、「あるべき姿」へ到達するための道筋を描く役割であるプログラムマネージャーの存在に主眼を置き、原子力安全規制というプログラムに未だ解決されずに残されている課題や問題、必要とされる統合マネジメントについて考察する。
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P2M理論のFC経営への適用とビジネスモデルキャンパスの評価

ビジネスモデルキャンバスをP2MプロセスでFC経営に利用した際の評価

高木浩之

国際P2M学会誌
2019年 13 巻 2 号 309-319
発行日: 2019年
公開日: 2019/03/23

DOI https://doi.org/10.20702/iappmjour.13.2_309

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FC経営を定常業務活動と特命業務活動と捉え、経営戦略、事業戦略、プログラム創成、プログラム実行といった一連の流れの中で、現状からあるべき姿を描く際にビジネスモデルキャンバスの利用を試みる。ビジネスモデルキャンバスの9つの構成要素により、従来手法と比べKPIなどの抽出やP2M理論のプログラム統合マネジメントでのミッションプロファイリングを行う際、FC経営のモデル作成に有効であるか否かの評価を行う。本研究だけでは、P2Mにおいてビジネスモデルが、有用であるとまではいえないが、FC経営からスポーツ経営へP2M利用の展開やビジネスモデルキャンバスの利用の展開に繋げる一助としたい。
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創発的地域活性化
プログラムマネジメント
における P2M 理論の適用

*小山田大和, 中山政行, 亀山秀雄

国際P2M学会研究発表大会予稿集
2014年 2014.Autumn 巻
発行日: 2014年
公開日: 2017/07/01

DOI https://doi.org/10.20702/iappmproc.2014.Autumn.0_140

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本稿では市民レベルで地域発電システムの導入を試みる際に必要となるステップを提示することを目的に、筆者らが推進してきたマイクロ水力発電導入プロジェクトを事例に確認がとれているステップについて例証する。また、複数のプロジェクトを包括的にマネジメントする創発的地域活性化
プログラムマネジメント
について、ロジックモデルを通じた
プログラムマネジメント
とプロジェクトマネジメントの関係性を P2M 理論の観点から検討した。さらに、創発的地域活性化
プログラムマネジメント
を推進する上で、重要な役割を果たすと期待されるブースト・ゲート法について、複数プログラムの事例と比較することで、
プログラムマネジメント
の新たな展開について論ずる。
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