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クエリ検索: "佐々木淳" 医師
407件中 1-20の結果を表示しています
  • 日本救急医学会雑誌
    2008年 19 巻 6 号 361-393
    発行日: 2008/06/15
    公開日: 2009/07/25
    ジャーナル フリー
    SW2-1 卒前・卒後臨床研修プログラムの工夫と地域救急医療施設間の連携
     鈴木幸一郎 川崎医科大学救急医学
    SW2-2 地方における救急医療体制の危機-開業医との連携で乗り切れるか-
     八田  健 兵庫県立淡路病院外科
    SW2-3 救命救急センターの役割・機能と評価指標
     近藤 久禎 日本医科大学付属病院高度救命救急センター
    SW2-4 地方における救命救急センターの強化と国立大学の
    医師
    派遣機能の強化策-ハイブリッド型救命救急センターの構築-
     寺井 親則 宮崎大学医学部病態解析医学講座救急災害医学分野
    SW2-5 大学病院高度救命救急センターが情報集約を行う 2 次救急病院群当番制事業-仙台市における救急患者受け入れ適正化の試み-
     
    木淳
    一 東北大学病院高度救命救急センター
    SW2-6 大分県における安全な救急医療提供のための県立病院の取り組み
     山本 明彦 大分県立病院救急部
    SW2-7 地域救急医療崩壊に対するドクターヘリ活動の意義と重要性について
     高橋  功 手稲渓仁会病院救命救急センター
    DISCUSSION
     司会 明石 勝也 聖マリアンナ医科大学
        益子 邦洋 日本医科大学千葉北総病院救命救急センター
  • 千葉 史織, 藤澤 哲郎, 石原 孝介, 松本 高太郎, 山田 一孝, 猪熊 壽, 松井 高峯, 古林 与志安
    日本獣
    医師
    会雑誌

    2012年 65 巻 7 号 516-519
    発行日: 2012/07/20
    公開日: 2017/05/26
    ジャーナル フリー
    左後肢の伸張,歩様蹌踉,左旋回運動及び頭部の震盪を呈していたホルスタイン種子牛を,臨床及び病理学的に検索した.頭部CT検査では,特に異常が認められなかったことから脊髄異常が疑われた.病理解剖の結果,第十三胸髄部から尾側にかけて,脊髄の重複が確認され,重複脊髄症と診断された.重複脊髄症の報告は,本邦ではこれまで黒毛和種牛の数例に限られていたが,今回,本邦のホルスタイン種でも発生することが明らかとなった.
  • 松田 環, 上嶋 権兵衛, 斎藤 徹, 飯田 美保子, 井上 健彦
    心臓
    1995年 27 巻 Supplement6 号 25-29
    発行日: 1995/10/25
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
    【目的】救急救命士による救急現場除細動施行例について検討した.【対象と方法】平成4年7月からの2年3カ月間に当センターに搬送された院外心肺停止618例中,救急救命士が対応した内因性疾患356例(男性225例,女性131例)平均年齢64.4±18.4歳を対象とした.このうち,救急現場で58例(16.3%)に除細動が施行された.現場モニター所見,原因疾患,予後,除細動にかかわる時間因子,心室細動(Vf)波形などについて検討した.【結果】現場モニター所見は,Vfは63例(17.7%)で,10例(15.9%)が除細動の指示待ちの間に低電位やasystoleになり適応がなくなった.Asystoleは210例(59.0%),電導収縮解離(EMD)は68例(19.1%)で,このうちasystoleの2例,EMDの3例が経過中Vfに移行し除細動が行われた.結局,58例に延べ88回除細動が施行された.除細動施行例の原因疾患は,8割以上が心疾患と推測された.予後は,病院到着前に11例(19.0%)が心拍再開し,病院到着後の二次救命処置で,さらに9例(15.5%)が心拍再開した.しかし,生存5例(8.6%),社会復帰3例(5.2%)はいずれも来院前心拍再開例であった.来院前心拍再開例の心停止からCPR開始までの時間は5.2±3.9分と心拍非再開例の10.0±5.6分と比べ有意に短時間であった.また,除細動直前のVfの電位は来院前心拍再開例は1.30±0.63mV,心拍非再開例の0.68±0.34mVと比べ有意に高かった.【結論】Vfの電位が高い早期に除細動を行うため,処置の手順や法的規制の見直しが必要である.
  • 日高 和子, 高田 洋一, 藤田 元子, 結城 美香, 松田 加寿代, 佐々木 淳, 荒川 規矩男
    動脈硬化
    1990年 18 巻 7-8 号 763-766
    発行日: 1990/08/01
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
    The effect of the β-adrenergic stimulant (β1 selective:denopamine, β2 selective:terbutaline) on the serum lipid levels of a rat were examined. The drugs were administered at a dose of 10mg/kg over a 4 week period. The terbutaline group showed higher total cholesterol levels with both a, normal diet and a 1% cholesterol diet that did those of the denopamine group. The terbutaline group showed higher VLDL and LDL cholesterol levels with a normal diet than did those of the denopamine group. Free fatty acid and free glycerol levels were significantly lower in denopamine group with a cholesterol diet than it was in those of the control group.
  • ─院外クリニック新設による一般外来と救急外来の分離と職員の意識改革─
    山下 巌, 斎藤 文良, 日野 浩司, 小島 淳夫, 木内 清歌, 桐山 誠一, 野村 直樹, 安齋 明雅, 堀 亮太, 山口 哲司, 渋谷 和人, 塚田 一博
    日本腹部救急医学会雑誌
    2011年 31 巻 5 号 751-757
    発行日: 2011/07/31
    公開日: 2011/09/14
    ジャーナル フリー
    近年,地域医療の崩壊が危惧されている中で,当院は救急患者を安全に,迅速に,高い医療水準で治療したいと考えている。しかし,以前は救急搬送患者の診察は,混雑する一般外来と同じ場所で,診療の合間に行っていた。その際,
    医師間または医師
    とコメディカル間の連携不足もあり,結果的に,円滑で迅速な診断治療は行えないことがあった。また,救急搬送を依頼された時点で,手術,検査中や専門外という理由で,受け入れ不能とすることがあり,満足できる救急医療ではなかった。改善するための取り組みとして,消化器外科指導医が主導し,一般外来を救急外来と分離し,一般外来患者は附属クリニックで,救急搬送患者は,診療時間内外を問わず,病院の救急外来(救急部)で診断治療を行った。約10年間の取り組みにより,特に腹部救急患者に対して,
    医師とコメディカルとの親密なチーム医療や医師
    間の垣根のない関係が構築でき,迅速,円滑,安全な質の高い救急医療が可能になったと考える。
  • 青木 克憲, 相川 直樹, 島崎 修次, 山本 保博
    日本救急医学会雑誌
    2002年 13 巻 12 号 757-768
    発行日: 2002/12/15
    公開日: 2009/03/27
    ジャーナル フリー
    目的:救急医学卒前教育の現況と問題点を明らかにする。方法:平成12年秋,全国医科大学・医学部80校(国公立51,私立29,回収率100%)に行ったアンケート調査の解析。結果:(1)救急医学の重要性を表明する大学が80%を占め,救急医学講座もこの10年間で29施設開設された(合計39施設)。85%の施設が一定の救急医学カリキュラムを実践し,全国的に必修単位化されほぼ全施設で救急専任医が教育に参加している。以上から,この10年間で,救急医学の卒前教育は体裁を整えたと判断できた。(2)医育機関における救急部門は,国公立・私立大学間のマンパワー格差が解消されていない(国公立3人,私立11人)。(3)救急医学の臨床実習は,80%の施設で,救急部(センター)外来で実施されている。94%の施設で一致している臨床実習の基本的理念は,学生の少人数グループと教員との対話による問題の提示,解釈,解決であるが,クリニカルクラークシップの導入は42%にとどまる。(4)医学生の医行為の拡大に66%の施設が賛意を示しているが,卒前教育の到達目標について80%以上の施設が一致しているものは,basic life support,静脈採血,静脈路の確保,心電図診断,動脈血ガス分析,血液型検査,エックス線画像診断だけで,医学生の医行為水準Iのレベルにとどまる。(5)救急医療の教育技法の研修に関して46%の施設が研修会を開いているに過ぎず,教員と学生間の教育に対する相互評価を卒前の臨床研修にフィードバックしている施設は60%にとどまる。(6)卒後臨床研修の必修化と整合性を持つ卒前研修目標のガイドラインを日本救急医学会主導で作成すべきと考える。
  • 佐々木 淳, 御領 政信, 大越 憲幸, 布留川 洋, 本田 城寿, 岡田 幸助
    日本獣
    医師
    会雑誌

    1998年 51 巻 9 号 528-532
    発行日: 1998/09/20
    公開日: 2011/06/17
    ジャーナル フリー
    食鳥検査において51日齢ブロイラー (1農家1ロット) 2, 542羽中20羽 (0.79%) に胆管肝炎発生がみられた. 全部廃棄処分となった20例のほぼ全例で肝臓の腫大, 退色および小葉構造の明瞭化がみられ, 胆嚢の腫大と壁の肥厚あるいは肝外胆管の高度拡張を伴っていた. 病理組織学的には, グリソン鞘を中心とした細胆管の増生および線維化が著明で, 重度の例では肝細胞索が消失し, 肝細胞塊が島状に散在していた. 肝内胆管では胆汁溢出性および細菌性の多発性肉芽腫の形成がみられ, 肉芽腫の周囲にはリンパ球および形質細胞の浸潤が高度で胚中心形成が認められた. 肝内胆管, 肉芽腫, 胆嚢および肝外胆管に多数認められたグラム陽性大桿菌は, 蛍光抗体法によりClostridium perfringens抗原陽性で, C.perfringensが罹患鶏の肝臓から分離・同定された.
  • 北川 雄光
    日本外科感染症学会雑誌
    2023年 20 巻 2 号 50
    発行日: 2023/09/15
    公開日: 2023/09/15
    ジャーナル 認証あり
  • 佐々木 淳
    産学官連携ジャーナル
    2023年 19 巻 3 号 24-26
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
  • 岡田 和弘, 中尾 裕貴, 近澤 博夫, 吉田 政之
    日本臨床救急医学会雑誌
    2021年 24 巻 5 号 729-733
    発行日: 2021/10/31
    公開日: 2021/10/31
    ジャーナル フリー

    地域における救急搬送(以下,救急と表記)不応需の問題はさまざまな要因があるが,マンパワーや医療資源の有無に起因するものがすべてではない。地域病院を統合再編し医療資源を集約することにより,救急応需件数の増加が期待されるが,それにより救急不応需の問題が解決されたという報告はない。今回,地域の2病院が統合再編され誕生した加賀市医療センターにおいて,97%を超える救急応需率を維持することが可能となっている。統合再編による医療資源やマンパワーの集約に加え,平日の日勤帯の救急応需が新設された総合診療科(救急センター)により一元化されたこと,時間外の救急応需が内科系

    医師
    1人・外科系
    医師
    1人の計2人体制とされたこと,救急を原則すべて応需する方針が徹底されたことが,救急不応需の大幅な減少に寄与した可能性があると考えられた。

  • 松本 徹也, 手嶋 聖奈, 伊藤 花梨, 小島 啓輔, 遠藤 智美, 龍崎 亮太
    日本救急医学会関東地方会雑誌
    2020年 41 巻 4 号 388-391
    発行日: 2020/12/28
    公開日: 2020/12/28
    ジャーナル フリー

    本邦の救急医療システムは集中治療型・ER (Emergency Room) 型・各科相乗り型の3種類に分けられる。各科相乗り型は本邦の病院で多く見られるシステムであるが, 各科相乗り型には問題点がいくつかあり, ER型への移行が進められているとともに救急医療体制強化を行っている施設は少なくない。当院においても現在は, 従来の看護師3名に加え救急救命士4名を増員し, 救急専属の常勤医1名・救急非常勤医1名とし, 日勤帯をER型へと移行した。さらには救急委員会の開設, 空床管理の徹底等を行っている。今回, この救急医療体制の整備による効果を救急入電から治療開始までの時間経過を用いて評価し, 問題点について検討した。その結果, 入電から承諾, 治療開始に至る時間を短縮することができた。これは, 救急科のみならず他科の

    医師
    による時間短縮によるものが大きかった。一方, 空床管理等の必要性も再認識させられた。救急医療の円滑化には, ER型の導入, 各種問題点を討議する救急委員会等の設置などによる救急医療に対する病院全体の意識の向上の重要性が示唆された。

  • ─経動脈的塞栓術と開腹術にて救命した多発外傷の1例─
    工藤 大介, 佐々木 淳一, 山内 聡, 湯澤 寛尚, 小林 道生, 篠澤 洋太郎
    日本腹部救急医学会雑誌
    2010年 30 巻 1 号 29-32
    発行日: 2010/01/31
    公開日: 2010/03/03
    ジャーナル フリー
    高度救命救急センターで扱う三次救急傷病は複雑な病態が多く,単一科で対応するのは困難である。特に重症多発外傷症例においては,各損傷部に対する専門的な治療と同時に呼吸や循環などの集中治療管理も必要となり,複数科の関与が必要になる。複数科がチームとして有機的に連携すれば,治療効果が上がる。腹部外傷を含む多発外傷例に対して,当センターでは初期診療から集中治療室での管理まで,センター専従医が主治医,リーダーとなり,各科の役割を明確にして,業務分担の調整を行い,有機的なチーム医療の構築を図っている。役割を明確にすることが同時にリスクマネージメントにも繋がる。チーム医療の機能の検証としては,症例検討会を行い,必要時には各科にも参加してもらい,チーム医療機能の向上を図っている。各施設において,救急部門に多くの各科専門医を擁することは難しいが,専門医集団との連携により診療レベルを上げることが大切である。
  • 4) 日常生活における運動の意義
    佐々木 淳
    日本未病システム学会雑誌
    2000年 6 巻 1 号 195-199
    発行日: 2000/06/15
    公開日: 2010/11/22
    ジャーナル フリー
  • 前田 智美
    医療機器学
    2022年 92 巻 6 号 643-648
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/01/26
    ジャーナル フリー
  • 網木 政江, 福田 進太郎, 西村 伸子, 田村 一恵, 原 哲也
    日本臨床救急医学会雑誌
    2012年 15 巻 5 号 625-634
    発行日: 2012/10/31
    公開日: 2023/01/12
    ジャーナル フリー

    目的:二次救急医療機関における開業医応援当直の試行結果からその効果および導入に向けての課題を検討する。方法:二次医療機関の1施設にて,2010年4月1日~11月31日(244日間),開業医応援当直を試行した。救急患者数の変化および診療に携わった勤務医,開業医,看護師の意識を調査し,その効果と課題を検討した。結果:救急患者総数および救急搬送数は,開業医応援当直日のほうが勤務医のみの当直日より有意に多かった。開業医応援当直は勤務医の負担軽減につながったが,【応援時間帯】【

    医師
    の負担】【医療者間の連携】【オーダリングシステム】【報酬】に関する課題が明らかとなった。結論:開業医応援当直は勤務医の負担軽減の一助となり,二次医療機関の機能を維持するうえで有効である。導入に向けては,『開業医と協同した体制づくり』と『院内ルールの整備』について, さらなる検討が必要である。

  • 服部 友紀, 平川 昭彦, 坪内 希親, 宮崎 ゆか, 山岸 庸太, 笹野 寛
    日本災害医学会雑誌
    2022年 27 巻 2 号 123-128
    発行日: 2022/05/01
    公開日: 2022/05/01
    ジャーナル フリー

    災害現場への緊急出動では情報が曖昧な場合が多く、適切に状況把握し行動することが重要である。今回、事前情報が詳細不明の火災現場での活動を経験した。某日曜日深夜「住宅火災が発生し1名救出、何人か取り残されている」とドクターカー出動要請があった。4分後に到着すると現場指揮所から気道損傷を疑う2名の診療・搬送を依頼された。2名の状態は安定しており、依頼通り自院ERへ搬送・診療するか、新たな救出者のため現場に残るか考えた。15分間を上限と設定し、救急科

    医師
    のER招集を手配しつつ現場活動を継続した。10分後にスタッフ招集の目処がついたため現場活動に専念した。その後は搬出された2名の死亡確認と別エリアの待機者19名の診療を行い1時間後に帰院した。本事例では、到着前のブリーフィング、到着後の状況把握、現場を離れるか活動継続かの選択、スタッフ・指揮所との意思疎通、実際の診療など難しい局面が多く大変貴重な経験であった。

  • 大峯 啓志, 松永 洋明, 衣川 慧, 高田 太一, 三宅 順子, 安田 浩
    熱傷
    2020年 46 巻 5 号 175-180
    発行日: 2020/12/15
    公開日: 2020/12/15
    ジャーナル フリー
     医学部での教育のカリキュラムのなかに, 「熱傷」の項目がある. しかし, その内容については細部の規定はなく, 内容はそれぞれの大学に委ねられている. 今回, 現在の熱傷教育の状況を把握するために, 日本国内の実態を調査した.
     その結果, 熱傷の講義は形成外科, 皮膚科, 救急科など複数科によってなされていた.
     また講義の内容では, 熱傷の受傷面積の評価, 熱傷の原因, 熱傷の深度などは多くの大学で触れられていたが, mental support, 進行性無菌性壊死, 熱傷のリハビリテーションなどは講義で触れている大学は少なかった. 臨床実習で実際に熱傷患者を経験しているのは15%程度であるという結果を得た.
     熱傷は日常臨床, 災害, 事故などでどんな
    医師
    でも遭遇する可能性の高い疾患の一つである. 今回の調査では, いずれの大学においても熱傷教育に費やす時間は短く, 内容も制限せざるをえないという実情が確認された. 以上の状況を鑑み, 熱傷に対しては卒後教育の検討も必要ではないかと考えた.
  • 尾形 透, 佐々木 淳, 倉持 好, 川崎 武志, 御領 政信
    日本獣
    医師
    会雑誌

    2012年 65 巻 1 号 37-41
    発行日: 2012/01/20
    公開日: 2017/05/26
    ジャーナル フリー
    1990年代後半に封入体肝炎(IBH)の原因として分離された3 株のトリアデノウイルス(AAV)と2009年に分離され,卵黄囊上皮細胞に親和性のあることが確認された1AAV株を,SPF初生鶏雛の大腿部に筋肉内接種した.全接種群で接種後3 ~7日に多くの雛が死亡した.組織学的には全接種群で,従来から認められてきた肝細胞,膵臓腺房細胞及び十二指腸粘膜上皮細胞に加えて,卵黄囊上皮細胞に好塩基性核内封入体の形成が認められた.以上から,卵黄囊上皮細胞も多くのIBH由来のAAVの標的細胞となることが示唆された.
  • 横田 裕行
    日本在宅救急医学会誌
    2021年 5 巻 1 号 7-12
    発行日: 2021/05/31
    公開日: 2021/08/12
    ジャーナル フリー

     日本

    医師
    会は2020年4月18日に新型コロナ感染症対策と予防のために有識者会議を立ち上げた。日本在宅救急医学会もそれにかかわり、タスクフォースを組織して在宅医療の視点から課題を明らかにし、新型コロナウイルス感染症対策や予防の課題、解決策の提案を行い、2020年7月初旬に「新型コロナウイルス感染拡大と在宅医療」報告書を公表した。この報告書は在宅医療に係る
    医師
    、看護師、介護関係者、その他の医療スタッフはもちろん、患者やその家族のために記載されたものである。報告書は感染防御具の確保とそのための行政や国の支援の重要性を強調している。そして、在宅医療体制と地域の医療機関の密接な連携が必要であり、在宅での治療の際には保健所と
    医師
    の密接な連携が必要であることが述べられている。

  • QOL改善のためのケアの進歩と課題
    北住 映二
    脳と発達
    1998年 30 巻 3 号 207-214
    発行日: 1998/05/01
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    家庭で生活する重度重症の脳性麻痺児が増加しているが, 多様な医療的問題への適切な対応が地域療育の基盤となる. 呼吸障害に対する経鼻咽頭エアウェイ法・姿勢管理・呼吸理学 (換気介助) 療法・非侵襲的換気補助療法・上部消化管障害への経鼻空腸栄養カテーテル法・姿勢管理・適期の胃食道逆流防止手術・嚥下障害誤嚥に対するビデオ透視嚥下検査による適切評価・経口ネラトン法・誤嚥防止手術など, 最近の対応の進歩は, 様々な意味でquality of life (QOL) の改善をもたらす. 学校教師等, 地域生活の場でかかわる人々との共同作業によって適切な医療的対応が可能となる. 経管栄養注入等の医療的ケアが家族の過重負担によってではなく, 学校や通所施設において行われるようになることが必要である.
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