石炭灰に少量のセメントを加えスラリー状にする技術は,充填性が高い上,軽量な地盤材料が製作できるという利点があり,裏込め材等としての利用が期待されている.一方,近年,石炭灰やセメントからのの溶出などが環境影響上問題となってきている.著者らのグループは,石炭灰スラリーによる不溶化技術に関する基礎実験を実施し,高炉スラグの溶出抑制効果を実験的に確認すると共に,その溶出抑制メカニズムについて7日養生と28日養生の実験結果から概観した.本研究では,養生日数1~7日の期間において,経過日数と溶出量,スラリーの強度発現傾向を,より詳細に調べることにより,高炉スラグによる溶出抑制効果について,そのメカニズムを解明することを目的とする.

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セメントおよびセメント系固化材にはが含まれており, 地盤改良工事などに固化材を使用した場合, 条件によっては改良土から土壌環境基準を超える濃度で溶出するおそれがあり, 国土交通省では使用に際しての措置について関係機関に通知している。ついては室内配合し事前に安全性を確認した上で実施工に着手しているが, 溶出を抑えるため固化材の配合等に関する検討事例は少ない。そこで著者らは地盤改良工事に際して求あられる溶出試験について, 前処理における乾燥方法の違い, 土質・材料の変化等の影響に関して室内実験により検討した。その結果次の事項を得た。発現強度と溶出低減効果は相関性が低い。ロームに比べシルトはの保持能力が高く, 低い溶出性を示す。改良地盤の乾燥や酸化を防ぐことにより溶出性を抑えることができる。還元性を高めた固化材は溶出を抑える効果がある。風乾と40℃乾燥の溶出試験結果には良い相関性があり, 試験配合検討時間を短縮でき, 風乾法を補完する方法として利用が可能と考えられる。

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は特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律（PRTR法）の対象物質であり，その集計結果より，を含む廃棄物が廃棄物焼却施設に運ばれていることが明らかとなっている。しかし，排ガス中に含まれる微量のの測定法が十分に開発されていなため，廃棄物焼却処理施設からの排ガスに含まれるの報告例は少ない。は大気汚染防止法において優先取組物質に指定されている発がん性物質の一つであることを考えると，廃棄物焼却施設からの排ガスを通したの環境排出量の把握が重要である。そのため，排ガス中のの適切な測定法の開発が求められている。本研究では、従来の1,5-ジフェニルカルボヒドラジドによるポストカラム誘導体化を用いたイオンクロマトグラフィーによる分析法を改良することで，の分析方法の定量下限値の低減を試みた。

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　ステンレスの溶接現場において、発がん性を有するの発生が報告されている。しかしながら、溶接ヒューム中のクロムの組成（と三価クロムの割合）を、溶接の条件に応じて定量的に評価した報告は少ない。そこで本研究では、TIG溶接および被覆アーク溶接ヒュームを粒径毎に捕集し、全クロム中含有率を、粒径毎に評価することとした。放射光を用いた Cr K 端 XANES スペクトルを取得しに特徴的なプレエッジピークを解析することにより、溶接ヒューム粒径毎における全クロム中含有率を求めた。その結果、TIG 溶接ヒュームではいずれの粒径においてもは検出されなかった。被覆アーク溶接ヒュームでは多くの粒径でが検出され、0.25～4.3 μm の粒径範囲においては全クロム中含有率が約 68% と、他の粒径における含有率の数倍であった。

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　本講演では食品安全委員会

ワーキンググループがまとめた、清涼飲料水の規格基準改正のための「清涼飲料水評価書．（2018）」の概要を紹介する。

　

の多くは、消化管中で吸収率が低い三価クロムに還元されるため、の影響は消化管に限定される。の経口曝露により、マウスでは小腸、ラットでは口腔粘膜及び舌で、発がん頻度が有意に増加する。ただし、最低用量でみられたマウスの小腸腫瘍の発がん機序としては、が小腸上皮細胞に持続的に損傷を与え、陰窩での過形成が起こり、その結果腫瘍形成が促進されたと考えられた。疫学研究において、非職業性曝露では経口曝露量とがん発生率との関連に一貫した傾向がなく、職業性曝露では肺癌等の影響があるが、経口曝露量のみを推定することは困難であるため、の飲料水からの曝露についての定量評価を行うことは困難と判断した。

　以上より、

の飲料水からの曝露評価においては、動物実験から耐容一日摂取量（TDI）を設定することが適切と判断した。2 年間飲水投与試験にベンチマークドーズ（BMD）法を適用して検討し、雄マウスの十二指腸びまん性上皮過形成で最も低いBMD₁₀ 値及びBMDL₁₀ 値が算出された。この最も低いBMDL₁₀ 値（0.11 mg/kg 体重/日）を基準点とし、不確実係数100 を適用し、のTDI を1.1 μg/kg 体重/日とした。

　食品中のクロムは三価クロムの状態で存在していると考えて、飲料水（ミネラルウォーター及び水道水）を

の摂取源と仮定すると、日本人におけるの一日摂取量は、高く見積っても0.290 μg/kg 体重/日である。この値は1.1 μg/kg 体重/日よりも低いことから、飲料水中のによる健康影響が生じるリスクは低いと考えられた。

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火山灰質粘性土を対象としたセメント改良土は平成13年4月における通達見直しの際において、の溶出濃度と頻度が他の土質と比較してともに高かったため、施工前と施工後の溶出試験を引き続き実施することとされている。土木研究所では、それらのセメント改良土の材齢によるの溶出傾向を把握することを目的とした実験を行った。実験では、全国から採取した11種類の火山灰質粘性土を対象として4種類の固化材を添加し、材齢7、28日の時点で環境庁告示第46号法試験を用いて溶出量を測定した。その結果、材齢7日と比較して材齢28日の溶出量は全体として減少する傾向にあることが確認された。これは、セメントの水和反応が進行するためと考えられる。

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火山灰質粘性土を対象としたセメント改良土は平成13年4月における通達見直しの際において、の溶出濃度と頻度が他の土質と比較してともに高かったため、施工前と施工後の溶出試験を引き続き実施することとされている。土木研究所では、それらのセメント改良土からの溶出傾向を把握することを目的とし、全国から採取した11種類の火山灰質粘性土を対象として4種類の固化材を添加し、材齢7日の時点で環境庁告示第46号法試験を用いて溶出量を測定した。その結果、約7割以上の試料が溶出するが、新型固化材の溶出頻度は他の固化材と比較して低い(約25%)ことが確認された。また、火山灰質粘性土のアロフェン含有量は一軸圧縮強度には影響を与えるが、溶出量とは特に相関がないことが確認された。

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セメントに含まれるの溶出量が環境基準値を超える可能性があるが、現状ではこのような事例は少ないことから抜本的な対策は講じられていない。そこで本研究では、簡易な予防保全的対策として酸化還元電位を調整した水を練混ぜ水として用いることにより、を三価クロムへ還元することが可能か検討した。その結果、普通ポルトランドセメントおよび高炉セメントに含まれていたは三価クロムに還元され、練混ぜ水の酸化還元電位低下に伴いの溶出量が減少することを確認した。また、酸化還元電位を調整した練混ぜ水を使用してもセメントの安定性、強度特性に影響を及ぼすことは確認されなかった。

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　セメントコンクリート再生路盤材からはが溶出する可能性があるため，溶出の確認が行われるようになっている．これに伴い，溶出低減技術も開発されるようになっているが，還元物質を用いる対策の場合，JISの分析法を用いることができず，評価が難しいのが現状である．本研究では，独自に開発した還元物質共存下でも容易にを分析できる方法を用いて，自然由来の物質や入手が容易な物質の中から，還元効果が期待できる物質を選定し，の溶出低減効果を検討した．その結果，比較的入手が容易な一部の果汁や還元糖の中に溶出低減効果が高いものがあることを把握した．

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モノサルフェート水和物（AFm相）によるクロム酸イオン（）の固定化、およびと硫酸イオンを含むAFm相からのの溶出挙動について検討した。AFm相とCaCrO₄・nH₂Oとの水和反応では、CaCrO₄・nH₂O/AFm相の混合モル比が0.50以下のとき、液相に溶出したは硫酸イオンとの陰イオン交換反応によりAFm相に固定され、液相のクロム濃度は1.0×10^-4mol/L以下に抑えられた。一方、CaCrO₄・nH₂O/AFm相の混合モル比が0.75以上ではを含むエトリンガイトが生成し、液相のクロム濃度は1.0×10^-3mol/L以上の値を示した。また、と硫酸イオンを含むAFm相の溶出試験では、含有量の増加とともに液相のクロム濃度は増加した。さらに、硫酸イオンを5mol％以上含むAFm相は、5mol％未満の硫酸イオン濃度のAFm相と比較して液相のクロム濃度が1/4以下となり、の固定効果が大きかった。

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ステンレス鋼などクロムを含む材料を電解加工すると，

が大量に生成し，人体や環境に影響を与える．本研究では，電解液に2価の鉄イオンを添加することで，電解加工中のの生成を抑えることを目的としている. 本報告では，ジフェニルカルバジド吸光光度法を利用して，電解加工する際のイオンの溶出速度を調べた．その上で，電解液へ添加した鉄イオンの濃度との生成防止性能との関係を調査した．

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On the basis that cement concrete are used in various life cycle stages, we examined the leaching tests. In the case of using ordinary Portland cement, the leaching amount of hexavalent chromium was influenced by total chrome content and chemical component and the amount was decreased with the hydration. On the other hand, carbonation was found to cause the decomposition of cement hydrates and the release of fixed hexavalent chromium. Moreover, in the case of using Portland blast-furnace slag cement type B, the hexavalent chromium hardly leached, due to reduction action of blast-furnace slag.

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関東ロームは関東地方に多く存在し,広範囲に広がる特殊土である。対策工法の中でも化学的な固化および脱水を利用した地盤改良が多く用いられている。すでに周知の事実ではあるが,関東ロームを含む火山灰質粘性土はセメントを用いた化学的な安定処理をおこなうと,が溶出する可能性が指摘されている。
そこで本報告では,関東ロームがアルカリ雰囲気になったときのが「どのような原因で」「どのような過程で」溶出が起こるのかを報告することとする。またこれらの見解から,セメント改良した場合の関東ロームにおけるの溶出プロセスについて考察を加えていく。

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今後、リサイクル需要の変化に伴って高品質の骨材を製造する際に副産する、大量の微粉末の有効利用が求められている。従来から地盤改良材としての利用が検討されており、固化特性については検討されてきたが、コンクリート微粉末を用いたときのの溶出量を把握することは廃コンクリートの再利用を考えるうえで重要である。本論では、(1)廃コンクリート微粉末からのの溶出量を把握し、溶出に影響を及ぼすのは骨材ではなくセメント水和物であること。(2)微粉末、OPC、BBそれぞれを地盤改良材として用いたときの添加率による溶出量。(3)OPCに微粉末、BBを混ぜたときのの溶出量の違い。(4)固化効果を検討した。

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石炭火力発電所から排出される石炭灰中には、その種類によって微量ではあるがやホウ素など、人の健康に影響を及ぼす物質を含有していることがわかる。そこで本研究では、石炭灰をプラントにて洗浄することを想定して、洗浄液に蒸留水を用い、超音波を作用させた洗浄実験を行い、およびホウ素の除去効果について実験的に調査した。その結果、超音波洗浄を繰り返し行うことによりとホウ素の溶出濃度を低減できることが確認された。また、洗浄時の洗浄液のpH測定の結果から、洗浄環境がアルカリ性から中性に変化していくことが確認され、これに起因して洗浄効果が得られたと推測される。

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有機物や二価鉄などによる、土壌中の汚染の還元反応は、環境化学的に重要な反応である。しかし、これまでの研究ではの還元反応速度が対象であり、反応後のクロムの化学形態についてが着目されてなかった。これは三価クロムが毒性が低い難溶性の塩になることが原因であろう。しかし、が時間とともに還元反応によって消え失せてしまうということは、過去の汚染の記録が失われることを意味する。そこで、本研究は、状態分析(形態別分析違法)を用いて、汚染物質として放出されたから還元されて出来た三価クロムと、天然界に元々存在する三価クロムを区別することを目指す。状態分析法としては、化学的手法として逐次溶解法を、物理的手法としてX線吸収微細構造解析(XAFS)法を用いる。反応系としては、土壌有機物のフミン酸との還元反応に着目し、その還元反応素過程の解明も同時に目指す。

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土壌浄化技術の一つであるエレクトロレメディエーションを用いて, を土壌中から除去する際の腐植物質及びその前駆体が及ぼす影響を検討した。腐植物質の及ぼす影響はエレクトロレメディエーションを施した後, 土壌中のクロムの分布より調査した。腐植物質が存在しないときはほとんどのが電気泳動により正極槽に移動していた。しかし, 腐植物質が存在するときは負極槽への移動が見られるようになった。さらに, 腐植物質前駆体である没食子酸が存在するときはは無毒な三価クロムの形態でほとんど負極槽に移動していた。従って, は没食子酸により還元され, 移動挙動を大きく変化させられると考えられる。

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In this paper, the influence of the external factors on the amount of hexavalent chromium Cr(VI) released from the concrete waste and the adsorption/reduction action caused by the surround soil, was investigated. The following results were obtained.
1. Serial batch test using mildly nitric acid solution is expected to be able to assess available amount for leaching under the general environment.
2. In case of the carbonation sample, the dissolution continued under the soaking condition, after the 91 days.
3. Blast-furnace slag fine aggregate and the powder reduced Cr(VI).
4. Volcanic cohesive soil and organic soil have the capacity of absorption/reduction.

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セメント改良土からが溶出する可能性がある. このため, 過去に施工されたセメント改良土およびその周辺土壌をサンプリングし溶出試験を行った. この結果では, 改良土からの溶出は確認されなかった. は周辺土壌の吸着・還元作用によって捕捉されることにより検出されなかったと考えられる. この周辺土壌による吸着・還元作用についてカラム通水実験およびバッチ試験によってその効果を確認し, 次のことが明らかになった. 土の種類によって吸着の強さ, 吸着量が異なること. 時間の経過とともにより強い吸着に進行し, 還元作用の発現とともに捕捉されるは増加すること.

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