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クエリ検索: "日経HR"
9件中 1-9の結果を表示しています
  • 尾崎 剛, 広瀬 啓雄, 市川 博, 山本 芳人
    日本教育工学会論文誌
    2019年 42 巻 3 号 243-253
    発行日: 2019/01/20
    公開日: 2019/02/02
    ジャーナル フリー

    プロジェクト基盤学習(PBL)は,担当する教員の経験やノウハウに基づいて実施されることが多い.そこで本論文は,社会人基礎力の修得を目的としたPBL の継続的改善の方法について考察した.具体的には,PBL 授業の成功要因と学習成果を構造化し,その関係を重回帰分析により可視化する.この結果から,学習成果の向上有効な要因を見つけ出し,授業改善策を作成する.本研究では,諏訪東京理科大学経営情報学部で実施されるPBL 科目を対象として改善策を策定・実施した.改善策の実施により成功要因の充足度が変化し,それに伴い学習成果の修得度が変化したことを確かめた.これによりPBL の成功要因と学習成果を可視化することによるPBL 授業改善により,継続的改善が可能であることが示された.

  • ―経営能力の育成を目指す慶應型ケースメソッドとの比較から―
    アドゥアヨム・アヘゴ 希佳子, 鈴木 綾乃
    日本語教育方法研究会誌
    2022年 28 巻 2 号 32-33
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/06/13
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Case method is a teaching method that students learn through discussions based on case materials. This research scrutinized 11 previous studies related to the case method on Japanese language education, from the viewpoint of 10 categories, and compared this to the case method in Keio business school. As a result, four important suggestions were derived: aiming for renewing the self-model, not limited to interpreting the case, having more detailed case description and lengthen the time of class discussion, sharing participants’ information and explaining the principles and cautionary points in advance, and providing efficient and carefully prepared questions during discussions.
  • 田村 匡嗣
    美味技術学会誌
    2021年 20 巻 1 号 28-29
    発行日: 2021/07/31
    公開日: 2023/08/25
    ジャーナル フリー
  • 戸田 千速, 高橋 孝治
    コンテンツ教育学会誌
    2019年 3 巻 20-28
    発行日: 2019/10/01
    公開日: 2022/02/28
    ジャーナル フリー

     中国では、民営大学に比して国立大学が圧倒的に高い評価を受けている。しかし、中国を代表するビジネススクールの一つである長江商学院は、民営大学でありながら、例外的に有力国立大学に比肩する評価を受けている。こうした状況を踏まえ、本稿は長江商学院の発展要因を明らかにすることを主眼に置く。

     長江商学院の競合校である有力国立大学のビジネススクールの場合,政治・行政からの介入を受けつつも,母体大学が培ってきた伝統や知名度も手伝って,優秀な教員や学生を集めることが可能である.しかし,2002年に開設され後発かつ民営の長江商学院が同様の手法を採ったのでは,有力国立大学のビジネススクールに比肩することは不可能であり,独自戦略の採用が不可避であった.

     そこで長江商学院は、政治・行政からの介入を受けない教員自治による運営体制―,中国企業を事例とするケースメソッド教育など受講生のニーズに即した教育を行える教員の採用・評価システム構築,学費が高額なExecutive MBAプログラム及び企業の経営幹部向け非学位型エグゼクティブ・プログラムの充実化を通じた財務基盤の確立など,競合相手である国立大学にはない独自戦略を採用した.中国にフォーカスするという差別化戦略やグローバル企業での実務経験豊富なスタッフを多数雇用するなど,香港最大規模の企業グループである長江実業を率いる李嘉誠氏の基金会のバックアップを受ける長江商学院は,私企業的な手法も採り入れている.こうした独自戦略こそが,長江商学院が発展した要因であると推察される.

  • 梅澤 章乃, 竹川 佳成, 平田 圭二, 杉浦 裕太
    映像情報メディア学会誌
    2021年 75 巻 5 号 682-690
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/09/01
    ジャーナル フリー

    対面コミュニケーションにおいて人は対話者の顔の特徴から対話者の性格を推測するといったように,顔は人の印象を決める重要なパーツである.自分自身の顔そのものを変えることができれば,他者に与える装着者自身の印象や雰囲気をより柔軟により強力に操作できると考えられる.そこで,本研究ではユーザの顔をアバタの顔に代替する仮面型ディスプレイe2-Maskを実装した.e2-Maskの効果を調査するために面接という実験シナリオを設定し認知心理学実験を実施した.面接官がe2-Maskを装着することで,受験者の緊張は緩和されることが示唆された.

  • -人生100年時代を見据えた「キャリア教育」への一考察-
    上野 惠美, 趙 彩尹
    教育経済学研究
    2022年 1 巻 1-11
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/03/03
    ジャーナル オープンアクセス
    2011年の大学設置基準の改正により、実質的に大学でのキャリア教育やキャリア形成・就職支援が義務化された。人生100年時代を生きていかなければならない現代の学生にとって、キャリア教育に必要な要素とは何かを探るべく、本研究では、就職活動の成果を実就職率とし、実就職率が、他の大学と比較して相対的に高い大学では、特徴のあるキャリア教育が行われているのではないかと仮定した。そこで、大学通信オンラインの2021年度学部系統別実就職率ランキング(経済系)の上位30校の中の筆者の所属する大学と同じ校種である公立大学のみを取り上げて、各大学のキャリア教育のシラバスを調査した。先行研究で何度も、「以前は就職支援として正課外で行われていたものが、キャリア教育として、正課内に組み込まれていった」という指摘があるが、公立大学においても、その傾向が強かった。しかし、実就職率が相対的に高いということは、このようなキャリア教育が、ある意味、効果的であったとも言える。それでは、引き続きこのようなキャリア教育を続けていくことが良いことなのか。今後は、さらに研究を深め、キャリア教育の方向性を探っていきたい。
  • 松田 勇一
    宇都宮共和大学 シティライフ学論叢
    2016年 17 巻 80-106
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/03/30
    ジャーナル フリー
  • ―伊香保温泉旅館ホテル天坊の接客部フロントサービス従業員の声を基に―
    大野 富彦
    観光研究
    2016年 28 巻 2 号 57-67
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
    旅館の場合、顧客の満足度には、部屋、料理、風呂といったモノのほかに、従業員の接客を通じた経験が影響する。本研究は、この接客に関わる人々に焦点をあて、彼ら・彼女らの声を基に、働きやすさ・働きがいについて検討し、旅館経営で参考になるような実践的な含意を導くことを目的とする。天坊の事例から、社内コミュニケーション:「タテ・ヨコのコミュニケーションのとれた職場」と人材育成:「従業員の成長を意識した仕事。そのための人材育成」の重要性を指摘することができた。
  • 「自己のテクノロジー」という観点から
    牧野 智和
    社会学評論
    2010年 61 巻 2 号 150-167
    発行日: 2010/09/30
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    本稿では,大学生の就職活動における自己分析という慣行の定着を,新規大卒採用市場における1つのサブ市場の確立と捉える.このことで,先行研究の欠落点であった,自己分析への関わり方の多様性,送り手と受け手,その影響力の限定性という論点に対応することができる.また本稿では自己分析を,「自己の自己との関係」を通した主体化を行う「自己のテクノロジー」と捉える.このことで他の自己論との比較を可能とし,また先行研究の難点であった定着因の考察を資料内在的に行うことができる.このような観点から,自己分析市場が提供する「自己のテクノロジー」の分析とその機能の考察を行った.
    分析対象は自己分析をその内容に含む就職対策書,190タイトル計758冊である.自己分析の作業課題の核には,自らの過去の回顧,現在の分析,未来の想像を通して「本当の自分」を抽出する志向がみられる.だがこれは純粋に心理主義的なものではない.自己分析では具体的な職業の導出,内定の獲得に向けた自己の客観化,積極的な自己表現もともに求められるためである.分析を通して,自己分析市場は新規大卒採用市場における不透明性の低減,動機づけの個人的獲得支援・調整,社会問題の個人化という機能を果たしていると考えられた.だが採用状況の悪化によって社会問題の個人化機能が突出するとき,それを可能にする「自己のテクノロジー」への注意が払われなければならない.
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