詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "熱田リハビリテーション病院"
25件中 1-20の結果を表示しています
  • 近藤 厚生
    ビタミン
    2018年 92 巻 4 号 183-184
    発行日: 2018/04/25
    公開日: 2019/04/30
    ジャーナル フリー
  • 近藤 厚生, 岡井 いくよ
    ビタミン
    2015年 89 巻 4 号 239-
    発行日: 2015/04/25
    公開日: 2017/12/26
    ジャーナル フリー
  • *石黒 博也, 太田 友幸, 江西 一成
    東海北陸理学療法学術大会誌
    2012年 28 巻 O-59
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/01/10
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】 早期離床を図る中でADLに則した起立・歩行訓練が重要であり、抗重力位への姿勢変換が必須となる。抗重力位となると重力の影響により生体反応が生じ、また、運動負荷は重力負荷に加えて、いっそう複雑な循環調節が行われている。起立・歩行訓練は重力負荷と運動負荷が同時に加わっており、重力負荷時の運動が循環動態に与える影響を認識することは重要である。本研究で用いた下半身陰圧負荷(Lower Body Negative Pressure, 以下LBNP)装置は、実験姿勢に影響されずに水平臥位で重力負荷時の循環動態を観察できる方法であり、圧を調節することにより負荷を調節することができる。本研究では重力負荷時の下肢運動が循環動態に与える影響を明らかにすることを目的とした。
    【方法】 対象は健常男性10名、年齢21±1歳、身長172.8±5.4㎝、体重63.0±4.9㎏、測定項目は1分毎に一回拍出量(SV)、心拍数(HR)、心拍出量(CO)、血圧(MBP)とした。立位負荷に相当する陰圧負荷(-40㎜Hg)をLBNPで加えた群(LBNP群)、背臥位で下肢エルゴメータにより運動負荷(20W・60rpm)を加えた群(Exercise群)、LBNP条件で運動負荷を加えた群(Combination群)の3群において、負荷を各10分間加えた。検討項目はSV・HR・CO・MBPを安静に対する各種負荷後の変化量を各群内で比較した。また、SV・HR・CO・MBPの各種負荷後の値を3群間で比較した。統計処理はDunnett及びTukey HSDを用いて、危険率5%未満を有意とした。
    【結果】 LBNP群ではSV40%低下、HR29%上昇、CO17%低下とそれに続く圧受容器反射を認めた。Exercise群ではHR平均84bpm, MBPに有意な上昇はみられなかった。また、血流再配分により負荷初期にSV19%低下・HR29%有意な上昇を認め、その後SVでは有意差はみられなかった。Combination群では負荷前半にSV17%低下・HR46%上昇・CO22%上昇しておりLBNP群よりも有意に高値であった。負荷後半ではSV26%低下・HR52%上昇・CO13%上昇を認め、負荷前半と比較しSV低下・HR上昇した。
    【考察】 LBNP群において-40㎜Hgの陰圧負荷は立位と同等の循環応答が確認された。Exercise群において負荷初期では血液再配分の影響により活動筋への血流量が増大したためにSV低下、その後は活動筋血流が一定となり負荷初期に比べSV変化が小さかった。Combination群の負荷前半において陰圧負荷が加わり、腹腔及び下肢に貯留した血液を筋ポンプ作用によって静脈環流量を増加させた。筋ポンプ作用は立位での動的な活動において重要な機能を担っている。しかし、負荷後半では持続的な陰圧負荷により、筋ポンプ作用の効果を越えた影響が増大したことが考えられた。
    【まとめ】 今回、重力負荷における下肢動的運動が循環動態に与える影響を検討した。Combination群において負荷前半は筋ポンプ作用が効果的であったが、負荷後半は重力負荷の影響を認めた。重力負荷は大きな影響を及ぼすが、同時に下肢運動を行うことで筋ポンプ作用が効果的に働くと考えられる。以上より早期からADLに則した理学療法を行う場合においては、重力負荷のみを加えるのではなく下肢運動を伴った起立・歩行訓練を行うことが重要であることが確認された。
  • *小林 大起, 成瀬 宏司, 江西 一成
    東海北陸理学療法学術大会誌
    2012年 28 巻 O-13
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/01/10
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】 脳血管障害患者のADL低下の原因に高次脳機能障害があり、構成イメージ能力低下はその一つである。その検査として立方体透視図模写課題があり、現在、脳血管障害患者の半側空間無視や構成イメージ能力の評価バッテリーとして用いられている。しかし、構成イメージ能力がADLのどの部分に影響を与え得るのか検討した研究は少ない。そこで本研究では脳血管障害患者において立方体透視図模写を用い、その結果とADLの関係から理学療法場面での意義を検討することを目的とした。
    【方法】 検査の理解が困難な者を除外した脳血管障害片麻痺患者23名(男性12名、女性11名。年齢41歳~91歳。罹患期間1カ月~240カ月。麻痺側は右8名、左15名。脳梗塞14名、脳出血4名、クモ膜下出血4名、頭部外傷1名)を対象とした。立方体透視図模写課題を制限時間3分、検者には検査用紙に描かれた立方体透視図を空いたスペースに模写するように指示した。立方体透視図模写の採点は大伴らの基準に従い採点した。他にも線分二等分試験(1㎝以上偏移を陽性と評価)と10m歩行時間の測定を行い、ADL評価はFunctional Independence Measure(以下FIM)を用いた。以上の各値から立方体透視図模写課題とFIM得点、歩行時間、線分二等分試験との関係、さらに線分二等分試験とFIM得点との関係について検討した。統計処理には対応の無いt検定とχ二乗検定、回帰分析を用い危険率5%未満を有意とした。
    【結果】 立方体透視図模写課題とFIM総得点には関係を認めなかった。しかし立方体透視図模写課題の採点項目の奥行き線に着目しその得点から減点群と満点群に分類しFIM合計点との関係を見ると、満点群(112.7±9.6点)の方が減点群(94±20点)より高得点であった。さらにFIM各項目では更衣・移動で満点群(更衣上6.6±0.9点、更衣下6.5±1.1点、移動6.4±0.5点)の方が減点群(更衣上5±1.9点、更衣下4.6±2.2点、移動4.5±2.1点)より点数が高かかった。一方、立方体透視図模写課題と10m歩行時間は関係を認めなかったが、立方体透視図模写課題と線分二等分試験では満点群(8%)に比べ減点群(45%)で1㎝以上の偏位を認めた対象者が多かった。しかし線分二等分試験とFIMには関係を認めなかった。
    【考察】 立方体透視図模写課題は、線分の向き、その中でも奥行き線に着目する事が重要で、その結果は10m歩行時間等で評価される量的要因よりも、FIMで評価される介助量や自立度等の質的要因に反映される傾向が確認できた。一方、線分二等分試験とADLに関係が認められなかったが、立方体透視図模写と線分二等分試験の間には有意な関係が認められた事から、線分二等分試験のみでは症状の検出が出来ない軽症例等の患者に対しても検出可能となる可能性があり、線分二等分試験の補助的検査としても用いる有用性が示唆された。
    【まとめ】 構成イメージ能力は更衣や移動に影響し、歩行では歩行時間等の量的要因よりも自立度や介助度等質的要因の評価に影響する事が確認された。立方体透視図模写を行う際には、奥行きを示す斜め線に注目することが重要である事が確認できた。立方体透視図模写は線分二等分試験の補助的検査としての有用性が示唆された。
  • 平岡 真実, 坂本 香織, 金胎 芳子, 影山 光代, 百合本 真弓, 西島 千陽, 渡邉 容子, 香川 靖雄
    ビタミン
    2015年 89 巻 4 号 239-
    発行日: 2015/04/25
    公開日: 2017/12/26
    ジャーナル フリー
  • 佐久間 早智, 藤田 飛鳥, 渡邉 隼也, 安倍 基幸
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-KS-37-5
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに,目的】

    近年,起立性低血圧(Orthostatic hypotension以下OH)の改善に関する先行研究として,弾性ストッキング・腹帯・下肢の自動運動が有効とされている。しかし,他動運動がOHに効果的か明らかではない。そこで,我々は機械的に下肢他動運動が行える機能のついたティルトテーブルを試作した。本機器を用いて,起立時の機械的下肢他動運動(以下他動運動)がOHを有する若年健常者に有効かを検討することとした。

    【方法】

    事前調査(60°head up tiltを39名実施)によりOHの診断基準を満たす若年健常者は男女8名(年齢21.6±0.7歳)だった。この8名を対象とした。本研究のプロトコールは安静臥位を10分間,60°起立を2分間,起立しながらの他動運動を5分間,リカバリーを5分間の手順で実施した。また,本研究での他動運動はティルトテーブル上で両側交互に股関節・膝関節の屈曲伸展運動であり,頻度は設定された最大速度の18回/分で行った。測定項目は①一拍ごとの収縮期血圧・拡張期血圧・心拍数は非侵襲連続血圧計(MUB/メディセンス)を使用し,それぞれ1分間で平均した。②自覚症状は新たに考案した5段階の指標(5:気分がよい・4:普通・3:やや気分が悪い・2:気分が悪い・1:かなり気分が悪い)を用いた。これを安静時・60°起立時・他動運動時で聴取した。③静脈脈還流量は,超音波機器(TOSHIBA,Xario)を使用し,下大静脈の平均血流速度の測定と下大静脈血流の指標であるCollapse index{(最大血管径-最小血管径)÷最大血管径}を求めた。これを安静臥位時・60°起立・他動運動時に計測した。

    【結果】

    全体の収縮期血圧は,安静臥位時が平均131mmHg,60°起立時は平均115mmHgと有意に低下した。その後,他動運動時に平均121mmHgとなり,有意な差はないが上昇傾向を示した。また,拡張期血圧・心拍数には著明な変化は見られなかった。自覚症状の結果は,有意差はみられなかった(p=0.07)が,改善する傾向であった。下大静脈の平均血流速度・Collapse indexは安静臥位時を100%として,60°起立時・他動運動時のデータを変化率でみた。下大静脈の平均血流速度は安静臥位時に比べ60°起立時は47%となり有意に低下し,他動運動時は86%となり有意に増加した。またCollapse indexでも同様に60°起立時に有意に低下し,他動運動時に有意に増加を示した。

    【結論】

    ティルトテーブル上での他動運動がOHを有する若年健常者の静脈還流量を有意に増加させた。静脈還流量の増加が1回拍出量を増加させ,収縮期血圧の上昇傾向を示したものと推測された。また運動頻度の増加で下肢自動運動が困難な脊髄損傷等に応用できる可能性がある。

  • 宮本 靖義, 戸田 香, 富永 敬三, 加藤 嘉晃, 柴田 香織, 對馬 明, 矢澤 浩成, 細川 厚子, 戸田 秀彦, 木山 喬博
    理学療法学Supplement
    2009年 2008 巻 P2-076
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】身体機能は加齢に伴って低下するが、感覚機能についても低下することが知られている.理学療法の評価においても皮膚感覚の検査はよく行われているが、痛みがどの程度かを知るということは重要である.しかし、定量化された痛覚基準値が成書に記載されていないのが現状である.今回我々は、痛覚閾値を知るため、高齢者と若年者について測定を行い比較検討することを目的として本研究を行った.
    【方法】本研究の趣旨を理解し、参加に同意を得られた若年健常者32名(男性9名 女性23名 平均年齢20±1歳)と高齢者11名(男性2名 女性9名 平均年齢83±8歳)を対象とした.測定にはユフ精器製の定量知覚針を用いた.本測定器は皮膚を鉄針で直接刺激するものであり、針の重量は1gを最小量とし、以降2g~20gまで2g毎の増量が可能である.疼痛測定は被検者を閉眼とし、座位にて机上で実施した.両側前腕掌側面を対象とし、前腕の長軸方向に正中線を引き、肘窩をA、橈骨手根関節をDとしAとDを三等分する位置に近位測定点B、遠位測定点Cを決定した.測定点B・Cには直径3mmの円を設定し、測定域内で5回測定し、2回以上痛みを感じた重量を閾値とした.測定点B・C間比較、左右比較、若年者と高齢者の比較にはそれぞれマンホイットニー検定を用いて、危険率5%未満を有意とした.
    【結果】若年者の近位平均値は6.1±3.2g、遠位平均値は6.5±3.4gであり両者の間に有意差は認めなかった.一方、高齢者の近位平均値は8.2±4.5g、遠位平均値は9.8±5.4gであり有意差を認めた.さらに若年者と高齢者の比較では近位、遠位の両測定点に有意差を認めた.
    【考察】痛覚検査については安全ピン等の軽い力を用いるあいまいさや、主観に影響される痛みの有無と、痛みを感じるまでの時間によって判断するため、結果は定量性に欠ける.また、基準値がないため加齢による変化や、低下の程度を客観的に評価することが困難である.本研究では痛覚閾値のおおよその基準値を知ることを目的とし、若年者ではおよそ10g以下、高齢者ではおよそ16g以下が正常値と考えられた.年齢差を比較検討した結果、若年者と高齢者の間には有意差が認められ、若年者において閾値が低い傾向がみられた.これは痛覚についても、加齢に伴う低下がみられることを示している.左右差については若年者、高齢者共に認めなかったが、部位による差は、前腕内の近位と遠位でさえ生じたことから、今後さらに異なる身体部位における測定の必要が示唆された.今回は43名を対象として検討したが、今後対象者を増やすことによりさらに信頼性の高いものしていきたい.また、性差・日内差・体格差による影響についても検討すべきであると考える.
  • 森 友洋, 縣 信秀, 柴田 篤志, 宮津 真寿美, 河上 敬介
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに・目的】 筋損傷に対する理学療法の効果には不明な点が多い.その理由には,治療効果を調べるための再現性のある筋損傷モデルがない事,筋損傷からの組織学的な回復過程が定量的に評価されていない事が挙げられる.さらに,組織学的側面からだけでなく,理学療法の効果を検討するには,日常生活動作に大きな影響を及ぼす,筋力という機能的側面の変化を明らかにすることも重要である.これまでに我々は,小動物用足関節運動装置を用いて,他動的な足関節の運動範囲,回数,角速度を設定し,前脛骨筋の遠心性収縮を行わせ,遠心性収縮48 時間後の足関節の最大等尺性背屈トルクが 10 mN・m 以下の筋のみを抽出すると,組織学的に再現性の高い損傷モデルが作製できることを報告した.そこで,本研究の目的は,この遠心性収縮による筋損傷モデルを用いて,組織学的側面と,機能的側面の両方から、筋損傷の回復過程を定量的に明らかにすることである. 【方法】 対象は,8 週齢 Wistar 系雄性ラット 95 匹とした.この内,59 匹には遠心性収縮を行った.遠心性収縮は,前頚骨筋に対して電気刺激(5 mA,100 Hz,duration 1 ms)を与えた0.2 秒後に,角速度を 200度/秒,運動範囲を脛骨と第 5 中足骨の成す角度が 60 度から 150 度までの 90 度とした足関節の他動的な底屈運動を,10 回,5 セット行った.そして、遠心性収縮48時間後の足関節の最大等尺性背屈トルクが 10 mN・m 以下であった 39 匹を,遠心性収縮 3,5,7,10,14,28 日後 (n= 6,6,6,7,7,6) に筋採取する 5 群に分けた.また,Control 群(n= 36) は,遠心性収縮実施群と同経過日数を経た 3,5,7,10,14, 28 日後 (n= 各 6) に筋を採取した.筋損傷からの回復過程の組織学的評価として,筋横断切片のDystrophin (筋細胞膜) と Developmental myosin heavy chain (D-MHC) の二重免疫染色を行った.そして,筋腹横断面積を測定するとともに,前脛骨筋の筋腹横断面における浅層部,中間部,深層部から,それぞれ一辺が0.5 mm の正方形の範囲を抽出して(計 0.75 mm2),各染色像における筋線維横断面積と筋線維数を測定した。また,測定した筋腹横断面積から筋腹横断面全体における筋線維数を算出した.機能的評価として,筋採取を行う直前に,電気刺激による足関節の最大等尺性背屈トルクを測定した.【倫理的配慮・説明と同意】 本研究は当大学動物実験委員会の承認を得て行った.【結果】 損傷からの回復過程における足関節の最大等尺性背屈トルクは,遠心性収縮2日目に急激に減少した後,徐々に増加し,28 日後では Control 群と有意な差がなかった.平均筋線維横断面積は,損傷 3 日後に Control 群に比べて有意に減少し,その後徐々に増加し,損傷 28 日後では Control と比べ有意な差がなかった.損傷 3 日後の筋線維数は Control 群に比べ2338本少なかった.この差には,大径(>3000 µm2)の筋線維の割合の減少が関与していた.一方,損傷 7 日後には筋線維数が Control に近づいた.この増加には,小径(<800 µm2)の筋線維の割合の増加が関与していた。また,損傷 5 日後で観察された小径の筋線維のうち84 %が D-MHC 陽性(筋腹横断面中に 2607本)であった. 【考察】 本研究では,我々の開発した再現性のある筋損傷モデルの回復過程を定量的に評価した。本モデルでは,損傷5日後に観察された新生した筋線維が,徐々に成長し,28日後に正常に戻ることが,組織学的にも機能的にも分かった.さらに,D-MHC 陽性筋線維の出現する時期も明らかになった。一般に,遅筋に比べ速筋の筋線維横断面積は大きいといわれている。損傷初期に大径の筋線維が減少したことは,一般的にいわれている遠心性収縮によって速筋筋線維が損傷するという事を反映していると考える。また,算出値ではあるが,回復過程における筋線維数の増減は,D-MHC 陽性筋線維の増減と照らし合わせて考えると,損傷した筋線維が新生した筋線維に置き換わり,成長し,機能的にも回復した現象を捉えていると考える。【理学療法学研究としての意義】 本モデルと評価方法を用いることで,今後,筋損傷に対する適切な理学療法刺激の種類の解明,さらには適切な時間や時期などの解明が可能になる.
  • 山川 亜里佳, 森嶋 直人, 伸井 勝, 中川 博文
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】 高齢者の転倒事故発生時の多くが荷物所持者だったとの飯干ら(1997)の報告があるが,荷物所持が転倒の直接的な要因かどうかは定かでない.しかし,荷物所持時の安全性確保は転倒予防やADL上の観点から重要である.荷物所持で姿勢の安定性低下が予想されるが,そのメカニズムは良くわかっていない.筆者らは高齢者の安定姿勢の維持・向上に役立つ資料作成に向けて,これまで荷物所持と立位姿勢の関係解明に取り組んできた.今回,特に注目した所持方法は斜めがけである.これは片方の肩に,ベルトを斜めにかけて鞄を所持するため,荷重は左右両側に分担され,両手は自由となる.そのため,鞄の中身の取り出しも比較的容易で,足への負担も少なく立位・歩行動作がしやすい等より高齢者には適していると考えた.その一方,鞄の重みで体幹側屈モーメントが発生するため,これに対抗する内部モーメントが必要となる.外部モーメントは鞄の重みやベルトの傾斜角等に依存し,これがバランスに影響を及ぼすと考えられるが,その程度は不明である.そこで,本研究は斜めがけ鞄所持が立位バランスに及ぼす影響を力学的視点から明らかにするために,若年健常者を対象に基礎研究を行ったので報告する.【方法】 19~25歳の若年健常者12名を対象に,最初は非所持で30秒間立位時の足圧分布をフットビュークリニック装置(株式会社ニッタ社製)により測定(サンプリング数:20Hz)し,圧中心縦比率(以下λと略)および圧中心移動軌跡長(以下LNGと略)を求めた.被験者にはRomberg肢位で,2m前方目の高さに設置した十字マーカーを注視し立ってもらった.視覚の影響を考慮し閉眼試験も同時に実施した.鞄の重さは5kg一定とし,通常所持の肩かけベルト長は被験者が最も適した位置に調節して所持し,ベルトの傾斜角を正確に測定した.それとは逆の非通常所持で同様に測定を行った.また,鞄所持の合成重心は非所持に比べ変位するので,その量も測定した.統計分析はt検定および多重比較検定(Tukey-Kramer法)により行った.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は豊橋創造大学生命倫理委員会にて承認を受け,研究主旨を説明し書面にて同意を得た被験者を対象とした.【結果】 非所持の重心高は身長の57.4%だったが,荷物所持では61.8%と4%増加した.ベルトの傾斜角は25°で両端に荷重が均等に負荷される45°より小さかった.LNGは25.9cmから22.4cmに減少したが,有意差は認められなかった.通常時LNGは22.5cmと最小で,非通常では28.1cmで最大となった.閉眼LNGは通常時25.9cmと最小で,非所持が26.7cmで最大となった.通常時LNGは開閉眼とも非通常との間で有意差が認められた(P<0.05).次に,開眼時λの左右平均λM値は非通常時47.4%と最大で,非所持時47.1%と最小で,非通常の足圧中心が最も前方位置にあった.閉眼時λMは非所持48.3%と最大で,通常時47.3%で最小となった.以上の結果より,LNGとλ値との間に関連性があることも判明した.【考察】 通常の持ち方が非通常時と比べ身体動揺は少なく足圧中心位置も後方に位置していたことから,普段の慣れた所持方法の効果は大きいと考えられた.次に,鞄所持の合成重心高は非所持より高く,体幹側屈モーメントが作用しているにも関わらず非所持に比べ身体動揺は小さかった.重心が高い物体ほど外力が加わると不安定となり身体動揺は増加すると考えたが,実際は通常所持が最も安定した.これは左右の肩甲帯に1.5kgの重錘負荷を加え,立位時の重心動揺測定で総軌跡長が減少することを明らかにした原ら(2005)と同様の結果となった.彼等は重錘の圧縮荷重が脊髄前角細胞の興奮を高め姿勢の安定化に繋がったと述べており,本研究結果も同様のメカニズムによるものと推察された.また,開眼が閉眼時に比べ安定したが,20~60歳の姿勢制御に視覚の役割が全体の30%を占めるとしたIlmariらの報告(1998)にもあるように,視覚が深く関与したと考える.斜めがけ方法と立位姿勢の関係を力学的視点から解析したが,今後はさらに鞄の重さやベルト傾斜角の違いと高齢者への適用等について検討することにしている.【理学療法学研究としての意義】 高齢者・障害者の荷物所持行動はADL上の重要課題であり,これを安全に安心して行うことができるよう身体・環境の両面から整備していくことは理学療法士としての責務である.本研究はこの点を踏まえ,これに貢献することを目指していることから,理学療法研究としての意義はあると考える.
  • 伸井 勝, 山川 亜里佳, 中川 博文
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 高齢者の転倒事故による骨折は寝たきりや要介護状態につながる可能性が高く,高齢化が急速に進むわが国にとって重要な問題である.飯干ら(1997)は高齢者の転倒事故調査で31%が荷物所持状態であり,荷物所持と転倒事故に何らかの関係があることを報告した.しかし,これは聞き取り調査によるもので,転倒時の荷物の種類や持ち方,あるいは具体的状況等も明らかにされていない.そこで,本研究は荷物所持方法の違いが高齢者の立位バランスに与える影響を力学的に明らかにする目的で検討を行なったので報告する.【方法】 年齢が71~80歳の高齢者10名(平均年齢±標準偏差;76.6±2.8歳)を対象とし,20~22歳の若年者12名(20.9±0.9歳)と比較した.本研究は荷物所持時の姿勢制御機能を評価するために,(株)アニマ社製の下肢加重計を用いて,開閉眼による30秒間の立位時の身体動揺を解析した.データのサンプリングは20Hzとした.荷物の種類はリュックサック,斜めがけ鞄,手提げ鞄の3種類で,荷物不所持,リュックを背負う,斜めがけ鞄を斜めに掛ける,斜めがけ鞄を肩に掛ける,手提げ鞄を肩に掛ける,手提げ鞄を肘に掛ける,手提げ鞄を手で持つ等計7通りの方法で所持した.荷物の重さは5kgf一定とし,リュック以外は全て右側所持とした.足位はRomberg肢位とし,開眼時は1.5m前方の目の高さに設置した十字の視標を注視させた.若年者と高齢者間,および各荷物所持間での総軌跡長により評価した.【倫理的配慮、説明と同意】 人権には十分配慮し,説明は文書にて口頭で行い同意が得られた者を対象とした.なお,本研究は豊橋創造大学生命倫理委員会の承認を得て行った.【結果】 若年者は開眼状態で,手提げ鞄を肩に掛けた時の総軌跡長は平均34.6cmで身体動揺が最も大きく,手提げ鞄を手に持つ時が29.3cmで最も小さかった.閉眼状態では,荷物不所持は41.6cmと身体動揺が最も大きく,手提げ鞄を手に持つ時が37.3cmと最も小さかった.高齢者は開眼状態で,荷物不所持が48.9cm,手提げ鞄を肩に掛けた時が49.9cmと身体動揺が大きく,斜めがけ鞄を斜め掛けた時は44.6cm,手提げ鞄は45.4cmと身体動揺が小さかった.閉眼状態では,荷物不所持が70.7cmと身体動揺が最も大きく,開眼に比べ有意に大きかった(p<0.005).なお, 身体動揺が最も小さかったのは手提げ鞄を手に持った時で,これは若年者の場合と一致した.若年者と高齢者の体重が荷物所持時の身体動揺に及ぼす影響を調べたが,若年者は体重増加に伴い身体動揺は減少傾向を示すが,高齢者は反対に増加傾向を示した.【考察】 身体動揺は荷物不所持で最も大きく手提げ鞄の手所持が最も小さかった.その原因として,1)合成重心が低下したこと,2)持つ順番が最後だったので持ち越し効果の影響が考えられた.この2点で,1)の場合は手所持以外で合成重心高を一致させる方法,2)の場合はクロスオーバーデザインによる順序性を変えた状態で実験を行った.その結果,両者ともに手提げ鞄を手で持った時の身体動揺が小さく,荷物不所持はクロスオーバーデザインによる実験でも身体動揺は最も大きい値を示した.結果的に,手で荷物を所持した時が他の方法や何も所持しない場合と比べ身体動揺が最も小さかった.現状で,その要因を確定することは困難であるが,手の指先の皮膚に軽く触れること(Light touch)が身体動揺を軽減するというJeka ら5)の興味深い報告があり,今回の結果はこれと同様のメカニズムが関与しており,これが立位の安定化のスイッチとなったものと考えられた.また,体重は姿勢の安定性維持にとって重要な因子であるが,高齢者は重くなるに従い不安定となった.これは加齢等により質量に対する姿勢保持機能低下が身体動揺を高める結果になったのではないかと考えている.【理学療法学研究としての意義】 実際の転倒事故は身体的要因と環境的要因が複雑に絡み合って発生するため,本研究の結果を直接,転倒問題と結び付けることはできない.今後,実際の転倒事故と今回の実験結果の違いを明らかにすることで,荷物所持と転倒問題との関連性がさらに浮き彫りにされてくると考える.リハビリテーションにおいて,今回の結果で得られた荷物所持や体重が与える影響は,高齢者のバランス訓練を考える上で重要なヒントになると考えられる.
  • ─ラットを用いたトレッドミル走での検討─
    中村 浩輔, 酒井 成輝, 水野 奈緒, 田崎 洋光, 肥田 朋子
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 理学療法対象者の中で,長期臥床者や治療のために関節を固定している者や,麻痺などから不動化状態を呈する者などは,痛みを訴えることが少なくない.近年,我々の研究室から不動化に伴い痛覚過敏が生じることや,不動化に陥る前に温熱刺激を加えることで,先取り鎮痛効果が得られたことを報告している.受傷・発症前に運動習慣のあった患者では,このような不動化に陥っても疼痛の訴えが少ない印象があり,運動習慣もまた先取り鎮痛効果を示すのではないかと考え,不動化によって生じる痛覚過敏に対し,不動化前のトレッドミル走が痛覚過敏を予防できるか,特に皮膚痛覚閾値だけではなく,筋圧痛閾値についても検討した.【方法】 対象は8週齢のWister系雄ラット10匹とし,トレッドミル走を行うT群と行わないC群に分けた.T群には25m/sで1日20分,5日間トレッドミルを走らせ,その後,両群とも左後肢のみ足関節底屈位でギプス固定を行い(それぞれT-G群,C-G群),右後肢はそのコントロール(T-C群,C-C群)とした.固定期間は4週間としたが,週5日間は,イソフルラン吸入麻酔下にてギプスを取り除き,覚醒後,皮膚痛覚および筋圧痛閾値を測定した.皮膚痛覚閾値測定には自作の数種類のvon Frey フィラメントを用いて,逃避反応を利用して調べた.測定は各肢で1週間ごとのデータの平均値を各期間の代表値とした.筋圧痛閾値はRandall-Selitto装置(ウゴバジレ社製)を用いて,皮膚痛覚測定と同頻度で計測した.固定4週間後に灌流固定し,L4-6の後根神経節を摘出し,10μm厚の凍結切片にサブスタンスP(SP)免疫組織化学染色を施した.その後,全細胞数に対するSP含有細胞数を算出した.統計には,1要因分散分析(対応あり,対応なし)と多重比較検定,Mann-WhitneyのU検定,Kruscal-Wallis検定を用いた.【倫理的配慮、説明と同意】 本実験は,本学動物実験委員会の承認を得て実施した.【結果】 T-C群,C-C群の皮膚痛覚閾値は,4週目まで有意差は認められなかった.C-G群は0週目から順に49.6±11.2g,51.4±4.9g,37.6±4.0g,29.6±0.8g,23.5±1.6gとなり,0週と1週目,1,2週と3,4週目,3週と4週目の間に有意な低下が認められた(p<0.05).T-G群においては,0週目から順に36.8±4.8g,51.4±4.5g,46.6±4.0g,34.4±2.2g,29.8±3.8gとなり,1週と2,3,4週目,2,3週と4週目の間で有意に低下した(p<0.05).4週目の時点で,T-G群とC-G群の間には有意差が認められた(p<0.05).C-G群の筋圧痛閾値は,0週目から順に83.8±0.6g,79.2±1.1g,75.4±0.7g,73.9±0.4g,74.6±0.7gとなり,0,1週と他の週すべてに有意差を認めた(p<0.05).T-G群では,0週目から順に83.9±0.6g,79.6±0.8g,77.1±1.2g,75.1±1.4g,75.9±1.6gとなり,0週目と比較し他の週すべてで有意に閾値が低下した(p<0.05)が,1週目以降には有意差は認められなかった.SP含有細胞比率はC-G群では13.1±4.7%, T-G群では13.6±3.9%,C-C群では8.8±2.5%,T-C群では9.4±3.0%であり,各群間に有意な差は認められなかったが,ギプス固定をしたC-G群,T-G群はC-C群,T-C群と比較し,SP含有細胞比率が多い傾向であった.【考察】 今回の疼痛行動評価の結果から,不動化により皮膚痛覚閾値が低下することに加え,筋圧痛閾値も低下することが示された.また,不動化前のトレッドミル走は,皮膚・筋の痛覚過敏をある程度抑制する効果があり,運動習慣のある場合には不動化による痛覚過敏を予防できることが示された.一方,ギプス固定群のSP含有細胞比率は,ギプス固定を行っていない群と比較して高い傾向がみられた.これは,Guoらと同様の結果であった.しかし,T-C群とT-G群の同細胞の含有比率間に差はなく,トレッドミル走の影響は受けなかった.そのため,今後は他の痛みの神経伝達物質であるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)などの発現についても検討していく必要があると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 不動化に陥る前のトレッドミル走は,不動化による皮膚および筋の痛覚閾値低下を抑制することが示唆された.このことは,運動習慣の有無が不動化による疼痛発生に影響している可能性を示しており,予防の観点から運動習慣の大切さを伝えるデータとなりうる.
  • 岡井 いくよ, 近藤 厚生
    日本栄養士会雑誌
    2019年 62 巻 11 号 591_e1
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/21
    ジャーナル フリー
    「日本栄養士会雑誌」第62巻11 号におきまして、記載に誤りがありました。正しくは次の通りです。
    読者の皆さまならびに関係者の皆さまに、ご迷惑をおかけしましたことを深くお詫びするとともに、ここに訂正させていただきます。
    p.34 本文左段落下から2 行目
    (誤) とが求められている新しいパラグラフ
    (正) とが求められている。
  • 近藤 厚生, 山本 憲朗, 岡井 いくよ
    ビタミン
    2018年 92 巻 11 号 517-518
    発行日: 2018/11/25
    公開日: 2019/11/30
    ジャーナル フリー
  • 岡井 いくよ, 近藤 厚生
    日本栄養士会雑誌
    2019年 62 巻 11 号 591-596
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/10/25
    ジャーナル フリー

    神経管閉鎖障害の発生リスクは葉酸サプリメントの摂取で40~70%低減可能である。2000年に旧厚生省は妊娠を計画中の女性に葉酸サプリメント0.4mg/日の摂取を勧告したが、脊髄髄膜瘤の発生率に低下傾向を認めない。本論文の目的は管理栄養士の葉酸認知率の推移を調査し、過去2回の調査データと比較し、現状を明らかにすることである。200人の管理栄養士へ質問票を郵送し、70人(35.0%)が回答した。葉酸サプリメントが神経管閉鎖障害を予防することは75.7%が認知していた。葉酸サプリメントを推奨していたのは37.1%、栄養バランスの取れた食事を推奨していたのは87.1%であった。国民へ葉酸情報を提供することは92.9%が必要と回答し、禁煙、禁酒を推奨していたのはおのおの78.6%と75.7%であった。ハイリスク群の女性は10倍量の葉酸(4mg/日)を必要とすることを、12.9%が認知していた。管理栄養士・栄養士の葉酸効果の認知率は10年、15年前に比較して有意に上昇していた(p<0.01)。成人女性が食事から摂取する葉酸量はおおむね240µg/日であり、神経管閉鎖障害を予防するには不十分である。したがって管理栄養士・栄養士は葉酸サプリメント0.4mg/日の摂取を推奨するべきである。

  • 田中 清, 青 未空
    ビタミン
    2018年 92 巻 11 号 516-517
    発行日: 2018/11/25
    公開日: 2019/11/30
    ジャーナル フリー
  • 近藤 厚生, 多田 克彦, 和田 誠司, 横峯 正人, 石川 浩史, 加藤 聖子, 味村 和哉, 宮内 彰人, 佐世 正勝, 伊藤 知敬, 師田 信人, 伊地 俊介
    日本周産期・新生児医学会雑誌
    2021年 57 巻 1 号 8-18
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/05/10
    ジャーナル フリー

     神経管閉鎖障害は脊髄髄膜瘤と無脳症を包括する病名であり,妊娠6週頃に発症する.この先天異常疾患の特徴は,妊娠前から葉酸を適切に摂取するとその発生リスクを40-80%低減できることである.2000年に厚生省は妊娠を計画する女性は,葉酸サプリメントを1日0.4mg摂取するよう勧告したが,その後の発生率は減少していない.2020年に我々が調査した(推定)真の発生率(2016-18年)は,7.93–8.82/10,000分娩であり,日本産婦人科医会が公表しているデータの約1.5倍であった.本稿では,神経管閉鎖障害と葉酸サプリメントの関連,本疾患のリスク因子,葉酸摂取による利益と有害事象,国際的な予防活動などについて報告する.神経管閉鎖障害の発生率を低減するためには,政府が穀類へ葉酸を添加する法律を制定することが必要であり有効である.

  • 近藤 厚生, 師田 信人, 岡井 いくよ, 山本 憲朗, 近藤 厚哉, 渡邉 智之
    ビタミン
    2018年 92 巻 1 号 1-17
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/01/31
    ジャーナル フリー
    The Medical Research Council vitamin study has unequivocally demonstrated in 1991 that 72 percent of recurrence of neural tube defects (meningomyelocele and anencephaly) were successfully prevented by taking 4 mg of folic acid periconceptionally. Of 87 countries whose major staples were forti¿ed with folic acid, micronutrients, or minerals, 81 have implemented food forti¿cation with folic acid and observed a significant decline of neural tube defect prevalence following the fortification program. The Ministry of Health and Welfare in Japan recommended in 2000 that women planning to conceive should take folic acid supplements of 400 μg daily. During the past 16 years, however, prevalence of meningomyelocele has not decreased but remains rather stable, from 5 to 6 per 10,000 births (live births and stillbirths). A total of 542 newborns, i.e., 502 with meningomyelocele and 40 with anencephaly, were estimated to be born in the year of 2015. Furthermore, if fetuses terminated during pregnancy were counted, the real number of them would probably climb up to 2169 and would be 4 times as many as the number of¿cially reported. Since longstanding recommendations alone have not worked properly, we would like to urge the government to implement mandatory food forti¿cation with folic acid, which will certainly decrease the number of afÀicted patients and lead to economic bene¿ts and signi¿cant reduction in the cost burden on the healthcare system and healthcare payers.
  • ビタミン
    2018年 92 巻 4 号 15-26
    発行日: 2018/04/25
    公開日: 2019/04/30
    ジャーナル フリー
  • ビタミン
    2019年 93 巻 4 号 15-26
    発行日: 2019/04/25
    公開日: 2020/04/30
    ジャーナル フリー
  • ビタミン
    2017年 91 巻 4 号 12-26
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル フリー
feedback
Top