河口沿岸海域の表層底質に特徴ある6地点で柱状採泥を実施し, 底質粒径とコア中に含まれる貝の年代を調べることにより, 1000年スケールの底質堆積特性を把握した.コアの14C年代測定及び亜鉛分析の結果から, から供給される土砂量は, 縄文海進後では3500-4000年前頃に多く, その後流出量が減少したが, 明治以降の流域開発やの河川改修に伴い, 過去90年間で増加したと考えられる.の河口地形については, 最近110年間を見た場合, 1898年から1937年に汀線前進速度が最大で, その後減少している.

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3次元の生態系モデルを2001年の夏季石狩湾沿岸域に適用した. このモデルを用いて, から供給された粒子状無機態リン (P-PO₄) が沿岸域の一次生産に果す役割について解析を行った. 河川から流出したP-PO₄の約5%が河口沿岸域において植物プランクトンが利用できる溶存態へと溶脱すると推定された. から供給される溶無機態リンの約45%(年平均) はP-PO₄から溶脱していると考えられた. これは, から流出するP-PO₄の量が沿岸域の生産量を決定する重要な要因の1つであることを示唆している.

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国営かんがい排水事業「いしかり地区」の灌漑用水は, を取水源としているが, 取水地点が最下流部で河口に近接していることから, 塩水遡上によりの塩分濃度が度々上昇し, その都度揚水機からの取水停止を強いられ用水不足を来たしている。このため, 本事業によりいしかり調整池を新設し, 取水停止による灌漑用水不足の解消を図ろうとするものである。本報はいしかり調整池の概要について紹介するものである。

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源流地域では、1954年台風15号（ 洞爺丸台風） により大規模な風倒が発生した。森林総合研究所北海道支所では、この風倒からの森林の再生過程をモニタリングするため、風倒前には極相に近い針葉樹林であった林分内の6か所の調査地において、植生調査と毎木調査を継続している。植生調査は、1957 ～1968年の各年と、1972、1976、1980、1984、1988、1998、2002、2009、2017 の各年に実施した。2 m × 30 ～ 50 m の大きさの帯状調査区を設定し、2 m × 2 m の方形区ごとに、階層（ 高木、亜高木、低木、草本、ツル植物、蘚苔類）別に、各出現種について植生被度階級を6段階（0 ～ 1%: +、1 ～ 10%: 1、10 ～ 25%: 2、25 ～ 50%: 3、50 ～ 75%: 4、75 ～ 100%: 5）で記録した。毎木調査は、1993年、1998年、2002年、2009年、2017年に実施した。帯状調査区の幅を10 m に拡大し、樹高1.3 m 以上の幹について樹高と胸高直径を測定した。これらのデータを、機械可読な形式にまとめ、Creative Commons Attribution 4.0 International ライ センスのもとに公開した。

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In 1869 the Meiji Government launched the policy of encouraging migration to Hokkaido and started reclamation of the Ishikari River Basin. In September 1898, when farmland reclamation had started to expand, the Ishikari River was hit by an unprecedented heavy flood that resulting in catastrophic damage and 112 fatalities. This disaster prompted surveys for flood control. Okazaki et al. made detailed investigations and observations on the 1904 flood of the Ishikari River. Based on these investigations, a flood control plan focusing on cutoff works was formulated, and those works were implemented for the half-century from 1910. This study reviews the effects of the flood in 1904, which served as the basis for the flood control plan, on the primeval Ishikari River Basin of the time, utilizing the results of investigations by Okazaki et al. We use two-dimensional flood flow numerical simulation to examine the effects of cutoff works. We also explain how the flood control plan had the effect on the basin development.

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河川における治水工法は河川を取り巻く自然的、社会的背景に応じてその手法を異にしており、特に捷水路工事に関しての評価は河川によってまちまちである。
では168, 000haに及ぶ広大かつ低地の氾濫原を擁し、その洪水氾濫頻度は大きく、また湿潤な氾濫原の開拓という背景のもとに捷水路工事を採用した。その結果洪水氾濫の軽減と河川水位の低下によって湿地の土地利用が進み地域社会の形成、発展に大きく寄与しできた。また河道短縮後に懸念された河道変化についてはその安定化について河川工学上の技術を駆使して捷水路工事の成功を導いている。本文の捷水路工事についての技術的背景を明らかにするとともに、それが河川水域に与えた影響について論及する。

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Ishikari River basin had gotten extensive damage from flood frequently. After flood preventions such as channel cut-off works, levee construction and dam construction etc., each region protected by the levee has become to have flood damage independently in Ishikari River basin. The different characteristics of flood damage can be seen in each region corresponding to characteristics of inundations population and land use etc. in the region. Flood characteristics of Ishikari River basin are composed of those of each region. We investigated the flood characteristics of each region in order to clarify the damage characteristics for flood exceeding the designed level in Ishikari River basin.

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北海道の中心地として札幌が選定されたのは、大河の舟運により内陸部そして日本海・太平洋と四方への便からであった。さらに対外関係、特にロシアの南進に備えて日本海沿いに設置されたと考えられる。この選定は、幕末、北海道調査を行った松浦武四郎の意見に拠った。松浦は京都と比較しながら、その妥当性を評価した。
舟運からみては、わが国河川の中でも有数の好条件をもつが、舟運は、当初、重視されていた。幌内炭坑からの輸送は、幌向太まで鉄道で行い、そこからは舟運によるというのが、最初の計画であり、そのためにオランダからファン・ヘントが招聘された。しかしアメリカ人技師クロフォルドにより札幌を通って小樽までの鉄道が推奨され、実施に移された。ファン・ヘントは河口で港湾計画を策定し、石炭輸送とは別途にこの計画は推進された。だが彼の死とともに計画は放棄された。
また北海道は、主にアメリカ人技術者達の協力によって当初進められた。彼らの開発方針について、アメリカの国際戦略を考えてみる必要がある。

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治水の基礎を築いた岡崎文吉の治水思想は、岡崎自身が「自然主義」と自ら称した、自然の蛇行河川の特性を保護し、かっ応用しようとするものに集約される。これは洪水防御と同時に舟運を増進するため、河道の澪筋の維持を重視したもので、水衝部を保護し、河道の安定化を図るためのコンクリート単床ブロックの開発を伴った。またの改修計画に於いては、洪水のみを分岐させる放水路を用いて、自然の低水路の維持と洪水氾濫の防止の両立を図っている。
この背景には、
(1) 当時のの舟運が活発であったこと。
(2) 自体が全くの原始河川に近く、当時の経済力や機械力に見合った施工では、実施による弊害を克服できないと考えられたこと。
(3) 岡崎文吉が海外視察を行ったころの欧米では、河道切替による舟運への悪影響等から、フランスを中心に自然状態の流路形態を重視する理論の主張が強まってきていたこと、などの状況があったと考えられる。
しかしながら大正6年に至り、岡崎文吉自らが、「治水事業施工報文」の中で放水路案から捷水路案への変更を報告している。
これについては維持土の問題等いくつかの理由が考えられるが、結果的にの治水対策は洪水調節や河道維持の面等から大きな成功を収めている。この変更により、岡崎が当初理想とした自然主義は、一見生かされることなく終わったように思われるが、砂州の形状を考えた河道計画などの岡崎の思想は、現在の改修にも示唆するところが大きく、現代のに生き続けているといえる。

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の冶水事業は、明治43年に北海道第1期拓殖計画の中でその緒について以来、平成2年で満80周年を迎えた。北海道治水調査会の委員としての治水に関する調査を任された岡崎文吉(当時道庁技師)は、明治37年7月洪水時に、各地点で詳細な水位観測を行った。その結果を基に岡崎は独自の計算手法を用いて、将来で河川改修工事が施工され、氾濫が抑制された場合、下流対雁(現在の石狩大橋観測所付近:河口より27km)地点における洪水量として約30万立尺(8,350m³/s)を算出している。この8,350m³/sという流量は、昭和36、37年の集中豪雨に伴う昭和41年の工事実施基本計画の策定(石狩大橋地点で9,000m³/s)が行われるまで、実に半世紀以上にわたりの治水事業の根幹として、河川改修を進める上での重要な指標となってきた。水理学、河川工学の黎明期である80年もの前に、そのような計画流量を算出した経緯を詳細に検討するとともに、本研究はその算出方法とその結果について現代的な観点から考察を行うものである。さらに本研究は、現代的な洪水流出計算手法により、明治37年7月洪水の氾濫が防止された場合で流量計算を試みる。一般に今日用いられているような流出解析手法では降雨量、降雨分布がモデルのパラメータを決定する重要な構成要素となっている。しかしながら明治37年当時、流域で時間雨量を観測していたのは札幌だけであり、総降雨量を観測していたのは札幌と上川(現在の旭川)だけである。従って一般的な現代手法では、明治37年の洪水流量の有意義な検討は難しいと判断し、ここでは降雨特性によらないモデルを新たに考案しこれを用いることにする。

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国内GEMSの配置した23観測地点が地球環境を把握するというGEMS本来の目的に見合ったデータであるか確認するため、Fluxステーションの再整備に向けて周辺海域への影響の大きい河川の再評価を行った。本研究では流域面積上位20河川の汚濁負荷量を算出し、現在のGEMS観測地点の存在する河川の汚濁負荷量と比較し、GEMS/Water国内Flux Stationの見直しについての評価を行った。流域面積上位20河川の水質データはGEMS/Water23観測地点に含まれていない河川が存在するため、それらの河川の汚濁負荷量を算出した。河川の水質情報を把握するために富栄養化に関係の深いSS、総窒素、総リン、BOD、CODの5項目の汚濁負荷量にて河川のランク付けを行った。汚濁負荷量の算出には下記の方法で月平均汚濁負荷量を算出し、これを各月毎に積算することにより年間の負荷量を求めた。

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において治水事業が行われてから2010年で100年を迎えた．の改修は河川蛇行部を直線化し、流れを円滑にする捷水路工事が主体となって進められた．これは，洪水を短時間で排水すること並びに，地下水位を下げ，湿地を農地や住宅地に利用可能にすること目標とした．しかし，現在と明治31年頃の地下水位変化を調べるためには過去の水位データが乏しく，直接経年変化を調査するのは厳しい．そのため，河川水位，地盤高，地形地質等の限られたデータからアプローチすることが必要である．また，上記の通り2010年は治水100年の記念の年であることから，地下水についても同様に注目されている．本研究では，泥炭層における地盤沈下量を算出し，それによる排水量から地下水位変化量を測定し，明治39年当時の地下水位を90cm低下させるという目標をどれだけ達成できたのか評価することを研究目的とする．

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北海道水系 (石狩支庁管内および空知支庁管内) では, 昭和50年と昭和56年に発生した大洪水を契機として, 地域の再生・発展のため第二次内水排除事業が実施された。
本報は, 広大な農地における機械排水事業としては国内有数の規模を誇る本事業を紹介するとともに, 機械排水計画の基礎諸元の決定にあたっては「数理モデルシミュレーション解析手法」等の最新の計画技術によったこと, 施設等の設計・施工にあたっては既往の稼働実態等を参考にするとともに「近自然工法, 調整池の配置, 情報関連施設・運転施設の充実, 管内クーラー方式のエンジン冷却, ディープウェル工法」など, 最適な設計・工法となるよう配慮した。

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　本研究は，低平地河川に潜在する大規模な洪水リスクと治水施設群の効果の推定を目的とする．研究対象とした千歳川は

の支川で，低平地を流れる河川であるため，本川からのバックウォーターの影響をうける地形的に脆弱な地域である．本研究では千歳川流域の洪水氾濫リスクの推定を行うため，d4PDFのダウンスケーリングデータから得られた大量アンサンブル降雨情報で気候の不確実性を考慮した．この際，d4PDFの現在気候予測データ3,000ケースの中に過去に観測された洪水と類似の事例が存在することを確認した．また，過去の洪水実績を超過すると予測されるケースを千歳川，双方の流出パターンから見出した．結果として，現在の千歳川に潜在する過去の実績以上の洪水氾濫被害の可能性を，大量アンサンブル降雨情報を用いて示すとともに，それに対する治水施設群の効果を推定した．

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本研究では河川の長期的な河床および河床材料の縦断分布形状を計算するための掃流砂および浮遊砂を含み, 支川からの供給土砂をも考慮したモデルの開発を行った. このモデルを用いて大小様々な一定流量に対応する安定状態を検討した結果, 流量の違いによって河床材料の縦断分布特性が大きく異なるという興味深い現象が示された. さらに, 過去の日流量の繰り返しを与えることにより実際のの縦断形状および粒度分布特性が予測可能であることが示されるとともに河道の形成のメカニズムに関する様々な事実が明らかになり, 実河川の長期的な縦断形状および河床材料の縦断分布形状を予測するための有効な手段が提案された.

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の河川改修事業の歴史は80年を数える。は我が国の河川としては緩流河川であるが、中流部においては砂礫河岸、下流部は粘土質河岸を有し、かつては蛇行流路であった。河川改修を始めるに当って水理学的、地域開発の面から多くの議論を経て捷水路方式を採用して現在その完成を見ている。
本文では捷水路方式を採用するに至った経緯と現在における効果について水理学、地域開発の面から述べたものである。

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下流の石狩平野は、ほぼ全域が泥炭性軟弱地盤の氾濫原である。この平野開発は、明治初期から北海道開発の重点施策とされ、幾多の開発計画が策定されて進められた。
一方、地域社会からは、大雪や洪水などによる災害への安全基盤として堤防などの早期整備が強く要請されていたが、当初から農地開発や堤防などの社会資本整備は遅延し、戦後になって漸く安定的に進行している。この遅延要因は、気象や地形地質などの自然特性の他、戦争に伴う緊縮財政の影響などであり、堤防は現在も完成断面を目標に整備途上である。
本論文は、この開発と堤防整備について、地形地質の特性分析と共に、開発計画と堤防整備、及び土地利用と堤防整備に関わる歴史的な考証を行った。この考証に基づき、氾濫原開発と堤防整備の動向及び堤防決壊を想定した氾濫状況分析を行い、堤防の役割と問題を考察した。その結果、氾濫原の安全確保は、連続堤防の弱点解消が有効な対策であることを述べ、これらから、今後の堤防整備と安全確保に関わる新しい考え方を示した。

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は 感潮区域が最大で KP44.5 km まで及び，渇水期には塩水遡上が発生する．塩水遡上によって下流部の取水や水性生物の棲息に影響を与える恐れがある．塩水遡上には，渇水に伴う河川流量の低下，風，潮汐などの要因が影響する．本研究では2021年7月の塩水遡上の事例を対象とし，風の影響も考慮した弱混合1次元二層流モデルを作成し，感度実験を行った．その結果，2021年の7月後半の南東風が1度止んだ期間において南東風が吹き続けた場合，塩水がより上流のKP40kmまで遡上した可能性があることが分かった．

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