後天眼球運動障害（acquired ocular movement disorder: AOMD）は，複視や麻痺性斜視を引き起こし，日常生活に大きな影響を与える．

は，麻痺筋の機能回復と拮抗筋の痙縮解除を目的に，主に核下性障害による麻痺性斜視や眼窩吹き抜け骨折を対象に実施される．訓練の適応には，詳細な病態分析と視能評価が必要であり，特に早期の訓練開始が重要である．の目的は，融像野の拡大により両眼視機能を改善し日常生活の不自由を軽減することで，衝動性眼球運動訓練とfusion lock trainingが行われる．の適応症例に対する早期実施は，高い訓練効果と社会復帰を可能にし，患者の生活の質向上に大きく寄与する．

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Oculomotor disorder and diplopia cause a decline in quality of life and activities of daily living. The usefulness of orthoptic exercise for oculomotor disorder has been proven. However, there are few reports about orthoptic therapy with diplopia after a cerebrovascular accident in a convalescent rehabilitation ward which usually has no certified orthoptist. A previous study reported that diplopia caused by traumatic subarachnoid hemorrhage was improved after binocular gaze training. On the other hand, it was also reported that binocular training alone did not lead to complete recovery of diplopia, as no improvement was seen after the sixth day. We experienced a case of abducens nerve palsy and diplopia due to subarachnoid hemorrhage. Orthoptic treatment without special equipment restores disordered eye movement and improves double vision. Notably, binocular gazing training, devised to move the gazing target farther away or to the side, improved over a long period, unlike in a previous report. We report this case because it showed the availability of our attempted treatment for oculomotor disorder in a convalescent rehabilitation ward.

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　調節痙攣により屈折が変動，近視化した小児の3症例に対し，調節麻痺下屈折検査を施行，累進屈折力眼鏡を処方し,効果が得られたので報告する．症例1（7歳女児）では，Spot Vision Screener（SVS）を用いることで，調節痙攣発症時の屈折の変動，縮瞳，内斜視の様子を記録することができた．SVSは，調節痙攣の状態と累進屈折力眼鏡装用の効果を判定する方法として有用であった．症例1と3（10歳女児）では心因性の要因もみられた．症例1と2（8歳女児）では経過観察中に累進屈折力眼鏡を自己中断し，調節痙攣の再発がみられたが，再装用により改善した．調節痙攣をきたした小児に対する累進屈折力眼鏡の常用は，過度な調節を抑制し有効であった．

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　ハンセン病後遺症による視覚障害者は、手指の変形や感覚障害のためロービジョンケアツールの使用が難しい場合が多い。症例の特性に応じた補装具や生活環境の提案でロービジョンケアを動機づけ、QOLの向上を目的とした。

　視覚障害2～6級（ロービジョン者）26名と、障害等級に該当しないが見え方に不自由を感じる者（視覚困難者）18名に対し、聞き取り調査をし、効果があると思われる補装具の処方や使用の工夫、居住空間の安全確保、日常活動の利便性の獲得を検討した。

　聞き取り調査で羞明はロービジョン者で半数、視覚困難者では約90％が不自由を感じていた。読み書きは介助があるため不自由の訴えは少ないが、食事配膳位置は2～3級で確認が難しくなる。聞き取り後、残存視覚を活用する訓練をおこなった。

　ロービジョンケアで残存視覚を最大限活用する援助をすることにより、高齢化に伴う社会活動の低下を防ぐことが期待できると思われた。

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　設立21年目を迎えた当養成校は、一人でも多くの学生確保のために高等学校訪問を行っているが、進路指導の教官より「就職先は確保できるか」との問がよく返ってくる。そこで雇用側である眼科医師が士の必要性に対しどのように考えているのかについて、岐阜県眼科医会会員の先生方にアンケート調査を依頼した。
　士の雇用を強く希望するか、あれば欲しい、希望しないか等の項目を含んだアンケートを作成し、岐阜県眼科医会会長より会員の先生方にFAXを送信し回答を得た。回収率は73.6%であった。
　今回の調査で、岐阜県においては全体の62%の眼科医師が、今後の士の雇用を希望しており、早急に知名度を上げる努力をし、岐阜県内の学生を確保することが必要であった。また知識や技術が優れていても、人との協調性に欠けていると雇用側は、期待はずれであったと感じていたことから、今まで以上に人間性を高める教育を行う必要があった。また眼科医師が士に期待する業務として斜視・弱視検査が一番多かったことより、士の専門分野である視能矯正の教育の強化も必要であると考えられた。
　今後、我々は今回の調査から得たことを活かして、眼科医師から診療パートナーとして絶対に必要と感じてもらえるような士の育成に勤めるよう努力していかなければならない。

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21世紀の医療は患者中心の医療といわれている。九州保健福祉大学 保健科学部 視機能療法学科が目指す士は、士法に基づいた国家資格を有するコ・メディカルであり、当然時代のニーズである患者中心の医療に対応できる教育を行わなければならない。このためのコンテンツは科学(専門知識)を自らの責任下に置く学習、相手の痛みをわかり、人(患者)を思いやる人間性の育成、インフォームド・コンセントに必要な感性と表現の研磨である。これらの背景に加え、本学建学の理念である「学生一人ひとりのもてる能力を最大限に引き出し引き伸ばす」を基盤に、KJ 法による独創的問題解決法を試みた。本稿ではその手法と結果などを報告する。

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視覚障害者老人施設で,大分士専門学校の生徒27名が実習を行った.入居者59名の検査を約4時間で終えた.検査内容は生徒による問診・視力検査・板付きレンズによる簡単な矯正と医師による診察を行った.問診可能者57/59名(96.6%)視力検査可能者54/59名(91.5%)だった.視力が障害者手帳の1級に相当する人は26/59名(44%)いた.また,白内障・眼球癆などの疾患がみられた.
視覚障害者施設での実習は,短時間で多くの症例に触れることができ,有用な実習と考えられた.また,法令改正で,士の業務は拡大し,その職域は保健・福祉の分野にまで広がってきている.このような状況の下で,これからの士はやって行くのであるから,老人施設での実習という意味でも有用な実習といえると考えられた.

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Blowout fracture例に対して積極的なを行い,その有効性について考察した.
Blowout fractureの非手術例および眼窩壁整復手術後,斜視手術後の症例に輻湊訓練,眼球運動訓練,融像訓練を患者の症状,理解力に応じて行った.のみでCure 1完全治癒したものは75%, Cure 2ほぼ治癒したものは25%であった.手術療法と併用例では, Cure 1完全治癒は31%, Cure 2ほぼ治癒は54%であった.
のみで完全治癒にもちこめたものは75%で良好な結果が得られ, Blowout fractureに対するの有効性を認めた.これは骨折部位とその程度,斜視角と外眼筋の運動障害の程度がの有効性と密接な関係があることが判明した.

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Intensive orthopticsにより良好な結果を得た陳旧性の後天性眼球運動障害例の治療経過と視能矯正管理の方法について報告した。
症例は33歳の男性で、主訴は複視と動揺視である。第4脳室周囲上衣腫の摘出後に眼球運動障害、複視、眼振が出現した。約2年後、当科に入院し40日間を施行した。退院後、北里大学病院眼科で眼振に対する治療を開始した。の効果は、斜視角の改善率、融像能率、日常生活上の不自由度で判定した。
治療前は融像衰弱(融像能率0%)であった。眼位は9Δ内斜位と右眼2Δ上斜位斜視で輻湊不全と眼振を伴っており、核上、核間、核下性眼球運動障害を示した。
は、Visual orientation trainingとConvergence trainingを行った。訓練8日目には輻湊近点の改善が認められ、融像能率は66%、改善率は82%になった(第I期)。訓練9日目よりFusion lock trainingを行い、訓練40日目に融像能率は78%になった(第II期)。退院後はSG fusion trainingと眼振治療を行った。訓練1年目に動揺視は軽減し、融像能率が100%、改善率が92%になった(第III期)。不自由度は訓練前100点から訓練後22点に回復した。
本例においてが奏効したポイントは、斜視角が小さいこと、融像衰弱であったこと、患者の訓練意欲にあると考えた。

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 【目的】近年, 眼科疾患の早期発見・介入に対する眼科検診の有用性から, 眼科スクリーニング検査の普及が進んでいる. しかし神経発達症などの患者には眼科検査が困難な例が多く異常の早期発見が難しい. 他覚的屈折検査機器のSpot^TM Vision Screenerを導入する機関が増加しているが, 障害児・者を対象とした報告はまだ少ない. 本研究は療育外来通院中の障害児・者における当該検査の適応可能性, 有用性を明らかにすることを目的とした. 【方法】2017年10月から2018年9月に本検査が依頼された当センター療育外来通院中の患者を対象に, 臨床的特徴, 検査結果, 眼科的介入等について診療録を用いて後方視的に調査した. 【結果】対象患者134例中, 初回検査の困難例が15例であったが再検査で成功した例もあり計129例に実施できた. 診断は自閉スペクトラム症30例, 注意欠如/多動症28例, 知的能力障害35例などであった. 異常値を呈したのは48例81眼, うち著者らで作成した当センターの紹介基準をこえたのは18例24眼であった. 本検査実施後に眼鏡を新規に作製した8例中4例で視覚反応の改善や集中力向上を認めた. 【結論】本検査は対象患者においても高確率に実施可能であった. 屈折異常や斜視の早期発見により, 発達の阻害因子となりうる視機能異常の早期治療につながると考えられた.

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平成5年、士法が改正され、士の業務に散瞳下の眼底撮影が法律的に認められた。また、Evidence-Based-Medicine(以下のEBMと略す)が謳われ、evidenceの観点からも眼科写真は、疾病に関する客観的データとして診断、治療、予後の推測に活用され、その重要性が認識されてきた。
そこで、著者らは医療現場における眼科写真撮影の現状と、士学校養成施設における眼科写真撮影教育の実態を調査するために、無記名式アンケートを学校養成施設22校、医療施設110施設に行った。調査期間は、平成16年11月から平成17年6月末日までとした。有効回答率は、学校養成施設86.4%(19/22校)、医療施設84.5%(92/110施設)であった。学校養成施設では、眼底撮影100%(19/19校)、9方向眼位写真撮影94.7%(18/110施設)と高率であったのに対し、医療施設における士の写真業務の順位は、眼底撮影67.4%(62/92施設)、9方向眼位撮影が65.2%(60/92施設)であった。
以上の結果をふまえて、眼科写真撮影の質の向上を図る必要性と、眼科写真学の科目立ての重要性を認識し、眼科写真を眼科検査学の一つの独立した検査部門として位置づけることが必要であると考え、新しい時代の要請に対応できる士教育ガイドラインの策定を試みた。

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目的：甲状腺眼症の斜視手術後患者に対するリハビリテーション( 以下リハビリ) として、効果的で簡易な方法を検討し、 病棟オリジナルの視野チャートを作成した。看護師の指導にて実施したので報告する。 方法：甲状腺眼症による複視のため斜視手術を行った15 名を対象に、士の助言を得て作成した視野チャート にて、入院時・手術翌日・退院時に両眼単一視野（以下単一視野）の変化を比較した。またこれを用いた術後のリハビ リ方法を指導し、退院時にアンケートを実施し有用性を評価した。 結果：対象患者全員が、視野チャートを用いたリハビリが分かりやすく、積極的に取り組めたと回答した。入院時と退 院時の単一視野の比較では、14 名が拡大し1 名は明らかな変化がなかった。 考察：視野チャートにより注視目標を明確にでき、簡易的なリハビリが考案できた。また患者がリハビリに積極的に取 り組めた。よって斜視手術後における視野チャートは有効であった。

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目的と方法:弱視治療用眼鏡箔は不完全遮蔽法として一般的に使用されているが、眼鏡箔が表示通りに低下しないことは従来から指摘されている。今回、我々はRyser社製の弱視治療用眼鏡箔^®を用いて片眼の視力を低下させ、実際にどの位の視力になるのか測定し、眼鏡箔の遮蔽効果および視力と立体視の関係について比較し検討した。
結果:遠見および近見視力ともに眼鏡箔の表示通りに低下しない場合が60%を超え、優位眼と非優位眼の間に明らかな差を認めなかった。遠見立体視、近見立体視ともに、優位眼あるいは非優位眼の視力の低下に従い徐々に低下した。
結論:眼鏡箔は、箔の種類によっては遮蔽効果が期待できないことはもとより、箔の効果が予想よりも強すぎた場合、眼鏡箔の表示視力の種類によっては遮蔽弱視を誘発する恐れがあることが判明した。眼鏡箔を用いる際は、治療に適切な遮蔽効果のものか、また治療の目的に沿ったものか注意深く見極めて処方することが重要である。

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左右眼に視力差がある不同視において，アーク3D表示が二眼式と比べて，奥行き知覚が良好にできることを明らかにした．二眼式立体表示では，片眼視力が0.2に減少した付近より知覚される奥行きが急激に低下し，片眼視力が0.1になると奥行きが知覚できなくなる．これに対して，アーク3D表示は，片眼視力が0.1になって二眼式では奥行きが知覚できなくなった場合でも十分に奥行きを知覚でき，さらに片眼視力が0.01になっても奥行き知覚が可能であることが分かった．以上，滑らかな運動視差をもつアーク3D表示について不同視の影響を評価し，このアーク3D表示の微小な運動視差が不同視における奥行き知覚に影響している可能性が示唆された．

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