鼻腔栄養は簡便な経管栄養法として広く用いられている. 我々はビデオ内視鏡嚥下機能検査により鼻腔栄養チューブに起因すると考えられた喉頭蓋潰瘍を発見し, チューブ挿入方法の変更により改善することができた重症心身障害者3例を経験したので報告する. 症例の年齢は25歳, 39歳, 55歳で, すべて男性であった. 全例に高度の筋緊張亢進があり, 2例は高度側彎, 1例は胸椎前彎が見られた. 全例が人工呼吸器管理を受けていた. 高度側彎例は咽頭の変形も高度で, 鼻腔栄養チューブが喉頭蓋喉頭側面を斜走していた. 胸椎前彎例は栄養チューブが喉頭気管分離術を行った気管の盲端内でとぐろを巻いていた. 潰瘍は全例喉頭蓋喉頭側に形成されていた. 潰瘍形成の原因は, 高度側彎例では咽頭の変形, 胸椎前彎例では栄養チューブの気管侵入と考えられた. 栄養チューブの挿入方法を変更することにより, 全例で潰瘍は軽快した. 高度な脊柱側彎が見られる例, 高度の緊張が持続的に見られる例で鼻腔栄養チューブを使用する場合には, ビデオ内視鏡嚥下機能検査を実施して, 栄養チューブが喉頭蓋を傷つけないように挿入できる方法を確認しておくことが必要と考える.

【目的】摂食・嚥下障害患者の咽頭残留に対しては，窒息・肺炎等のリスクを軽減する為，さまざまな除去法を用いるがその効果を確認した報告は少ない．今回，市販の嚥下困難者用ゼリー（エンゲリード^®アップルゼリー）を用いた交互嚥下を嚥下造影検査時に実施し，咽頭残留の除去効果について検討した．

【対象と方法】対象は，粘度の異なる3種類の模擬食品（ハチミツ状，ヨーグルト状．液状）のうち，1種類以上で咽頭残留を認め，本ゼリーを摂取し交互嚥下を行った摂食・嚥下障害患者とした．咽頭残留除去効果は，模擬食品毎に，本ゼリー摂取前後の喉頭蓋谷，梨状窩残留の程度を，4段階スコア（多量残留，少量残留，付着残留，なし）にて，評価した．

【結果】試験を実施した症例は28例であった（平均年齢：73.2歳，原因疾患：脳梗塞15例，脳出血7例，誤嚥性肺炎4例，その他2例）. 模擬食品が大量残留し，梨状窩からの誤嚥が続いたため，試験を中止した症例が1例あった．本ゼリー摂取後，全ての模擬食品にて，喉頭蓋谷残留に対しては，60％～72％，梨状窩残留に対しては，75％～100％の症例で残留スコアの改善が得られ，統計学的有意差が認められた（Wilcoxon signed-rank test）. 本ゼリーが原因と考えられる，むせ・湿性嗄声・酸素飽和度低下・発熱などの有害事象は発現せず，臨床上問題となる事例はなかった．

【考察】本ゼリーを用いた交互嚥下は，粘度の異なる3種の模擬食品すべてにおいて，喉頭蓋谷および梨状窩残留の除去に高い効果を示した．このことから，本ゼリーを用いた交互嚥下は，多様な粘度をもつ嚥下調整食品の経口摂取によって生じる，咽頭残留の危険性を軽減する方法として有用であることが示唆された．

目的：医療療養病棟における内服薬剤について「慎重な投与を要する薬物」（PIMs）の使用，嚥下機能とADL区分を指標にした薬剤数について検討した．方法：2019年11月から12カ月間に連続して入棟した124症例（男性58名，女性66名）を対象に，内服薬剤を療養病棟に入棟時から2021年10月まで前向きに調査した．自施設からの入棟例は急性期病棟に入院時の薬剤についても検討した．療養病棟での栄養経路とADL区分を定量的に評価し，それぞれの内服薬剤数を統計解析した．結果：内服薬剤数の平均は入院時5.8剤，入棟時4.4剤，退棟時4.8剤であった．内服薬剤の約3割がPIMsに該当し，抗血栓薬（抗血小板薬，抗凝固薬），利尿薬，糖尿病薬，緩下剤の酸化マグネシウム，睡眠薬・抗不安薬，抗精神病薬が多かった．このうち療養病棟で中止したものは酸化マグネシウム，抗精神病薬，睡眠薬・抗不安薬が多かった．内服薬剤におけるPIMsの割合は，入院時35.1%，入棟時28.8%，退院時24.3%と有意に低下した（P＜0.01）．退棟時の内服薬剤数は，栄養経路別に経口摂取で5.5剤，経腸栄養で3.6剤，末梢・中心静脈栄養で0.7剤，ADL区分別にADL区分1で6.0剤，ADL区分2で5.8剤，ADL区分3で3.8剤となった．結論：PIMsの使用は，療養病棟から退棟時には入院時，入棟時と比較して減少したが，薬剤の種類により調整の内容は異なっていた．嚥下機能およびADL区分の低下により，内服薬剤数は少なくなることが示された．

　近年，水分補給のためのゼリー状食品やとろみ剤などの嚥下補助食品が高齢者に広く利用されるようになってきた．そこで本研究では，これらの嚥下補助食品の摂取が口腔衛生状態にどのような影響を与えるのかを明らかにすることを目的とした．

　嚥下障害のない健常成人13名を被験者とし，クッキー，ゼリー状食品，とろみ剤で調整した水を単独あるいは2種類の組み合わせで摂取してもらった後，3 ml の水で洗口したときの吐出液の濁度を測定し食品の口腔内残留量を評価した．摂取の際には口に含む量，時間，嚥下回数，咀嚼の有無等に制限を加え，咀嚼嚥下が十分でない状況を設定した．その結果，クッキーの後にゼリー状食品やとろみ調整水を摂取すると，クッキーの口腔内残留が有意に減少することが示された．さらに，ゼリー状食品の一つを被検食品として咀嚼の有無や摂取量，摂取回数等の影響を調べたところ，咀嚼して食べると口腔内残留量が大幅に減少することが明らかとなった．以上のことから，口腔内残留の多い嚥下障害者の食事の最後にゼリー状食品やとろみ調整水を咀嚼して摂取することが口腔衛生状態の改善，さらには口腔内残留による誤嚥の予防につながる可能性が示唆された．加えてこのような食品による口腔清掃作用の効果を最大限に発揮するためには，食品の物性のみならず食べ方についても考慮する必要があることが示唆された．

　二次介護予防事業の一つとして口腔機能向上サービスがあり，高齢者でも簡単にできる口腔周囲筋を使うレクリエーションなどが行われている．しかしながら，そのサービスの利用は低迷している．日本老年歯科医学会が提案する口腔機能低下の診断基準の中で，舌圧の低下は，摂食・嚥下機能の低下および食事形態の劣化と関連すること，また舌接触補助床の装着や口腔機能向上プログラムの実施により改善されることが紹介されている．本稿では舌圧検査のこれまでのエビデンスを検討し，応用上のポイントを示すとともに，健康寿命の延伸に貢献できる可能性がある口腔機能向上プログラムへの応用と普及について提案する．

　目的：舌接触補助床（PAP）装着前後の舌圧の変化を明らかにすること。

　方法：全国の17施設においてPAPによる治療を行った摂食嚥下障害患者を後方視的に調査した。PAP装着前後ならびに再評価時の3回最大舌圧が測定されていたのは51例であり，これらを口腔腫瘍などの器質的障害群23例と脳血管疾患などの機能的障害群28例に分類した。PAP装着前後ならびに再評価時の最大舌圧の比較，PAP装着直後の即時的舌圧変化量と再評価時までの長期的舌圧変化量の関係を検討した。また，29例で測定されていた嚥下時舌圧の装着前後の変化についても検討した。

　結果：器質的障害群の最大舌圧は，装着前9.6±8.8 kPa，装着直後16.4±10.3 kPa，再評価時20.7±11.2 kPaと増加した（p＜0.01）。また，即時的舌圧変化量と長期的舌圧変化量には強い正の相関を認めた（r＝0.81，p＜0.01）。機能的障害群の最大舌圧は，装着前12.1±7.0 kPa，装着直後15.5±8.0 kPa，再評価時18.7±7.7 kPaと増加しており（p＜0.01），即時的舌圧変化量と長期的舌圧変化量には中等度の正の相関を認めた（r＝0.51，p＜0.01）。嚥下時舌圧もPAP装着前の3.0±3.5 kPaから装着直後の11.8±9.2 kPaに増加していた（p＜0.01）。

　結論：最大舌圧は，PAP装着後に即時的および長期的に増加し，即時的効果が得られた者ほど長期的な効果も期待できる傾向を認めた。また，嚥下時舌圧もPAP装着により増加することが示された。